テレビ東京 (original) (raw)

株式会社テレビ東京[1]TV TOKYO Corporation[1]
テレビ東京本社が入居する住友不動産六本木グランドタワー
種類 株式会社
市場情報 東証1部 94112004年8月5日 - 2010年9月28日
略称 テレ東、TX
本社所在地 日本の旗 日本〒106-8007[1]東京都港区六本木三丁目2番1号住友不動産六本木グランドタワー内[1]
設立 1968年7月1日（株式会社東京十二チャンネルプロダクション）
業種 情報・通信業
法人番号 5010401018940
事業内容 放送法に基づくテレビジョン放送
代表者 代表取締役会長 小孫茂代表取締役社長 石川一郎[2]
資本金 89億1095万7000円（2021年3月31日時点）[1]
発行済株式総数 2064万5000株（2021年6月18日効力発生）[3]
売上高 1134億6600万円（2022年度）[3]
営業利益 75億5100万円（2022年度）[3]
経常利益 106億7300万円（2022年度）[3]
純利益 87億3100万円（2022年度）[3]
純資産 515億3900万円（2023年3月31日時点）[3]
総資産 825億4500万円（2023年3月31日時点）[3]
従業員数 775人（2023年3月31日時点）[1]
決算期 3月末日
主要株主 テレビ東京ホールディングス 100%（同社の連結子会社）
主要子会社 テレビ東京ミュージック 100%テレビ東京メディアネット 100%テレビ東京ダイレクト 100%（いずれも、テレビ東京ホールディングスの連結子会社）[4]
外部リンク www.tv-tokyo.co.jp ウィキデータを編集
特記事項：1973年10月1日に株式会社東京十二チャンネルプロダクションから株式会社東京十二チャンネルに商号変更。科学テレビは1973年10月31日の閉局。1973年11月1日、東京12チャンネルを変更し、同時に財団法人日本科学技術振興財団からテレビジョン放送事業を継承。1981年10月1日に株式会社東京十二チャンネルから株式会社テレビ東京に商号変更。また京阪神地方では、テレビ大阪の開局する以前、同社の番組を当初はMBS、のちにサンテレビ、KBS京都でマイクロネットしていた。
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テレビ東京[5]
英名 TV TOKYO Corporation [1][6]
放送対象地域 関東広域圏
ニュース系列 TXNキー局[7]
番組供給系列 TXNネットワーク[8]
略称 TX[9]
愛称 TXテレ東[10]
呼出符号 JOTX-DTV
呼出名称 テレビとうきょうデジタルテレビジョン
開局日 1964年4月12日
本社 〒106-8007[1]東京都港区六本木三丁目2番1号住友不動産 六本木グランドタワー内[1]北緯35度39分52.56秒 東経139度44分15.58秒 / 北緯35.6646000度 東経139.7376611度 / 35.6646000; 139.7376611座標: 北緯35度39分52.56秒 東経139度44分15.58秒 / 北緯35.6646000度 東経139.7376611度 / 35.6646000; 139.7376611
演奏所 スタジオを参照
リモコンキーID 7[1]
デジタル親局 東京 23ch
アナログ親局 東京 12ch
ガイドチャンネル 12ch
主なデジタル中継局 デジタル中継局参照
主なアナログ中継局 アナログ中継局参照
公式サイト www.tv-tokyo.co.jp ウィキデータを編集
特記事項：1964年4月12日から1973年9月30日までは財団法人日本科学技術振興財団が運営。1973年（昭和48年）10月1日に東京12チャンネルへ事業譲渡、同31日をもって科学テレビを閉局し、11月から総合放送局に移行
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テレビ東京
基本情報
略称（愛称） TX、テレ東
運営（番組供給）事業者 株式会社テレビ東京
旧チャンネル名 東京12チャンネル
ジャンル 地デジ難視対策衛星放送
放送内容 地上デジタル放送のサイマル放送（マルチ編成の場合は主番組のみ）
衛星基幹放送（BSデジタル放送）
放送事業者 社団法人デジタル放送推進協会
チャンネル番号 Ch.297
物理チャンネル BS-17ch
放送開始 2010年3月11日
放送終了 2015年3月31日
公式サイト
特記事項：地デジ難視対策衛星放送対象リスト（ホワイトリスト）に掲載された地区のみ視聴可能。
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株式会社テレビ東京（テレビとうきょう、英: _TV TOKYO Corporation_）は、テレビ東京ホールディングスの連結子会社であり、関東広域圏を放送対象地域としてテレビジョン放送事業を行う日本の特定地上基幹放送事業者。東京都港区六本木に本社を置く。

愛称はテレ東（てれとう）。略称はTX。リモコンキーIDは「7」。呼出符号は「JOTX-DTV」（東京 23ch）。TXNネットワークのキー局。

日本のアナログテレビ放送で親局の周波数がVHFで開局した最後の放送局であり、これ以後に開局した民放の親局は全てUHFである（アナログ放送の超短波放送のチャンネルは12チャンネル）。

5大系列キー局のうちテレビ東京が、TXN系で唯一の広域放送局となる(岡山県と香川県を放送対象地域としているテレビせとうちも、広義の広域放送局とみなす場合がある)。

出典：[1]

現在、全国6局の系列局とTXNネットワークを形成している。系列局はキー局の中で最も少ない。三大都市圏を中心に、6局で日本の総世帯数の約7割[11]をカバーしている[注釈 1]。

また、独立局を始めとする系列外の放送局への番販も行われている。最近ではケーブルテレビ（以下「CATV」）事業者のTXN系区域外再放送の増加やBSジャパン（現：BSテレ東）の開局により、番販取り引きが減少傾向である[注釈 2]。

このため、TXN系列の放送対象地域外の府県のCATV事業者[注釈 3]に対して、区域外再放送に同意しない事例も出てきている[注釈 4]。

CATV事業者が直接TXN系列の番組を購入し、自主放送チャンネルで番組を流している場合もあるが、こういったケースは極めて稀である。

1991年4月に当時のTXN九州（現：TVQ九州放送）が開局して以降、テレビ東京の業績が低迷したために、既存局による1局2波も含めて系列放送局の新規開局を行っていない。

衛星放送局のBSテレ東やAT-X、日経CNBCといった関連局が開局したことにより、全国展開は完了したとの判断が一時なされた[注釈 5]。ただし、その際、プロ野球やJリーグ取材のために宮城県、静岡県、広島県に常駐取材拠点を置きたいという希望を表明していた。

平均視聴率は2010年以降全日で2パーセント台、ゴールデンタイム・プライムタイムで5 - 6パーセント台を推移しており、テレビ東京は他の在京キー4局に比べると全体の視聴率が振るわないため、「振り向けばテレビ東京」といわれることもある[12]。ただ、主に中高年層[13]などに向けた番組編成はスポンサーにとって広告波及効果が高いと評価されている。

2000年代以降、手薄だったバラエティ番組を強化。2013年の年間平均視聴率はゴールデンタイムで7.0パーセント、プライムタイムで6.6パーセントと上昇傾向にあり、直近の番組改編が功を奏する結果を見せている。2010年代以降は年4回の改編期における番組の改編率が高く、大幅に変更される傾向にある。

2010年6月25日の株主総会で、同年10月1日付で複数の放送局を傘下に置く認定放送持株会社「テレビ東京ホールディングス」に移行すると決定され[14]、10月1日に、テレビ東京は同社の完全子会社（連結子会社）となった。

2000年12月にBSジャパン（現：BSテレ東）を開局。テレビ東京で放送している番組のサイマル放送（同時放送）を目玉としていた。

しかし、開局前から日本音楽事業者協会などから猛抗議を受け、この影響で順次縮小した。また、日本音楽事業者協会との合意に基づき、一部の番組は1日〜1年遅れの時差放送にせざるを得なくなった[15][16]。

2007年5月31日、菅谷定彦社長が定例会見において宮城県、静岡県、広島県、京都府、兵庫県へのエリア拡大の構想を例示した[17]。なお、構想は正式な事業計画として公認されたものではなく、その後の具体的な進展は無い[18]。

財団法人**日本科学技術振興財団**（以下「財団」と略す）が元々の免許人であった。当時の親局チャンネルであるVHF**12チャンネル**（映像周波数217.25MHz、音声周波数221.75MHz）は、在日米軍がレーダー用に使用していた周波数帯であり、津野田知重がアメリカ合衆国へ単身で返還を要望しに行き、それによって新規テレビ局チャンネルとして開局したと言われている。津野田は財団とも関わっており、すぐに認可された[注釈 6]。

チャンネルの返還後、同チャンネルを使ったテレビ放送の免許を巡っては、本財団以外にラジオ関東（現在のアール・エフ・ラジオ日本[19]、実際には河野一郎の意向が働いていたといわれる）、日本電波塔（東京タワー）、千代田テレビ（日本中小企業政治連盟を当時率いていた鮎川義介が中心）、中央教育放送（毎日新聞社と毎日放送、日本私立大学連盟が中心）などが名乗りを上げたといわれているが、元々本財団の設立には正力松太郎（日本テレビ創設者、初代科学技術庁長官）、石川一郎（経済団体連合会初代会長）、植村甲午郎（フジテレビ創設者、経済団体連合会副会長→第3代会長）、中曽根康弘（財団設立時の科学技術庁長官）など政財界の大物が多数絡んでいたこともあり、最終的に財団に対し免許が交付されることとなった[20]。また、東京タワーの敷地内を局舎として使用。鮎川義介の関連企業（日立製作所、日産自動車）や毎日放送が財団に出資しており、事実上の一本化がなされたものと思われる。

免許交付を受け、財団は部署（日本科学技術振興財団テレビ事業本部）を立ち上げ、1964年4月12日に開局。「科学テレビ 東京12チャンネルテレビ」という愛称を付けた。国からは、科学技術教育番組60%、一般教養番組15%、教養・報道番組25%を放送するという条件が出されていたため、娯楽性のある番組は無いに等しかった。ちなみにこの頃、関東地方では12chが映らないテレビも多かったため、アンテナがあっても受信できないという事態が発生した[注釈 7]。

先に開局した教育番組専門局である日本教育テレビ（NET。現：テレビ朝日）と異なり、旧東京12チャンネルは1964年に財団が母体となって設立された科学技術学園工業高等学校（現：科学技術学園高等学校）の授業放送をメインとして行う教育番組専門局（科学テレビ）として開局し、民放でありながらCMを流さなかった放送局[注釈 8]として運営された。

科学テレビは毎月数千万円の赤字を出していたため、1965年6月には津野田に代わり元日産生命保険社長の藤本輝夫が理事に就任し大幅な人員整理を断行。この頃「**NHKが財団のテレビ部門を吸収し、テレビ3チャンネル体制を構築する**」（12chにNHK教育テレビを移設させ、空いた3chに「NHK報道テレビ」[注釈 9]を開局させる）という話が進められていたため、「NHKと合併するのなら営業部門は不要」との判断から営業部の大リストラが行われ、実に営業部門の人員の75%が退職に追い込まれた[21]。1966年にはそのために必要な放送法の改正案が国会に提出されたが、審議未了で廃案となり、結局この合併話も流れてしまった。

NHKとの合併話が白紙に戻った結果、1966年4月から規模を大幅に縮小すると共に平日および土曜日の放送時間も10時 - 11時半の1時間半と、夕方 - プライムタイム前半に当たる17時 - 21時の4時間の計5時間半（ただし、日曜日は後者の4時間）のみに短縮された。その後、財団形式では経営などに無理があったため、1967年2月には他の在京テレビ局が「科学テレビ協力委員会」を発足させ、日本テレビから徳光寿雄、TBSから鈴木保雄、フジテレビから田村源太郎、NETから遠藤次郎と大内修二郎（途中交代）が協力委員として派遣された。それらの協力を得て、1967年4月から日中とゴールデンタイム後半以降 - 深夜時間帯の放送を再開した。そのため、当然ながら他の民放と同様に一般的な番組やCMを流すようになった。科学テレビ協力委員会は1968年6月で廃止され、1968年7月に財団テレビ事業本部の番組制作を目的とした「株式会社東京十二チャンネルプロダクション」（以下「東京12チャンネルプロダクション」、現在の株式会社テレビ東京の法人格、1973年の事業譲渡までは番組制作会社）が設立された。

この時、水面下では大阪の毎日放送（現：MBSメディアホールディングス）が東京12チャンネルプロダクションの経営に乗り出していた事から、「毎日放送が東京12チャンネルプロダクションを買収する」といった話が進められていたと言われていた。実際、毎日放送社長（当時）の高橋信三は東京12チャンネルプロダクションを買収して東京12チャンネルの放送免許を日本科学技術振興財団から譲り受け、東京12チャンネルを首都圏第5の民放局「東京毎日放送」（毎日放送〈MBS〉系列の準キー局という位置付け）に衣替えしてMBSテレビを関西唯一のキー局とする新たなネットワークの実現に向け奔走していた。同時に、もう1つの系列だったNET（現：テレビ朝日）からのネットワーク離脱も画策していた。

朝日新聞社が本格的に経営に乗り出していたNETは、当時TBS系列だった朝日放送（現：朝日放送グループホールディングス）に対してNET系列へのネットチェンジを働きかけていた一方、東京12チャンネルの買収とNET系離脱に動いた毎日放送や、TBSが毎日新聞社との関係が強まった一方で引き続き朝日新聞社との資本関係があることを盾に、ネットチェンジ要請になかなか応じなかった朝日放送の動きを見て、腸捻転解消が実現しなかった場合にも備え、独立局としての開局を準備していたサンテレビと近畿放送（現：KBS京都）の系列化も想定して、それぞれの地元である兵庫県神戸市と京都府京都市に支局を設け、1969年の開局からこれら2局と番組の相互供給を開始した。

しかし、早くから腸捻転解消に動いていた朝日新聞社・NET側だけでなく郵政省・毎日新聞社・TBS側にも腸捻転解消を画策する動きが出たことから、時の内閣総理大臣である佐藤栄作や自民党幹事長の田中角栄らを中心とした郵政族議員や郵政大臣出身者、郵政事務次官の浅野賢澄（後のフジテレビ社長・会長）などの郵政省官僚、腸捻転解消に動き始めた毎日新聞社会長の田中香苗やTBS社長で民放連会長の今道潤三が猛反発したため、これらの買収計画はいずれも頓挫した[22]。

結局、1969年11月に再三にわたる財界からの要請を受ける形で日本経済新聞社（日本経済新聞）が東京12チャンネルプロダクションの経営を引き受け、正式に参加[23][注釈 10][22]。「科学テレビ」をグループの電波媒体として、朝日新聞社もこの動きに同調した。それまで東京12チャンネルは朝日新聞社と報道提携を結んでおり、同局の報道一切は朝日新聞社が制作していて、また同社は日本科学技術振興財団の財団債も保有していた。一方日本経済新聞社は当時、朝日新聞社が経営に乗り出していた日本教育テレビ（後のテレビ朝日）にも出資していたが、この後1974年2月にこの出資分を朝日新聞社と旺文社が折半して買い取って両局の新聞資本が整理された。なお、テレビ東京とその系列局はその後も『ホロニックパス』『テクノピア』『パソコンサンデー』などの科学技術番組を送り出している。

1973年10月1日、株式会社東京12チャンネル（東京12チャンネルプロダクションの商号を変更）は放送法によるテレビ放送を事業目的に加え、経営および放送事業を財団より譲り受けた。また国の方針で京浜地区の民放の教育専門局を廃止し一般総合局とするチャンネルプランの変更もあり、財団は申請していた科学技術教育専門局の免許申請を取り下げたうえ（12チャンネル側が別に総合放送局としての免許申請を行った）部署の清算に取りかかり、科学テレビは10月31日に廃局。そして翌11月1日に総合放送局として改めて開局した（移行前日の10月31日の放送終了時に告知テロップが表示された）。この後、他のキー局のように地方系列局を持っていないハンディを克服するため、近畿・中京圏の独立放送局への番組販売（番販）を展開するようになる。対象局は、近畿放送（現：KBS京都、京都府）、サンテレビジョン（兵庫県）、びわ湖放送（滋賀県）、奈良テレビ放送 （奈良県）、テレビ和歌山（1974年4月1日開局から、和歌山県）、岐阜放送テレビ（現愛称：ぎふチャン、岐阜県）、三重テレビ放送（三重県）である。

なお、1969年10月1日から1975年3月30日までは大阪のMBS[注釈 11]と、1973年3月31日までは中京テレビ（CTV）とも提携関係にあった[注釈 12]。またその後も、関西地区ではテレビ大阪が開局する1982年3月まで在阪準キー各局（MBS、ABC、KTV、YTV）が、東海3県ではテレビ愛知が開局する1983年9月まで在名基幹各局（CTV、CBC、東海テレビ、NBN→メ〜テレ）が、それぞれ番販購入の形で東京12チャンネルの番組をネットしていたこともある。

東京12チャンネル時代は、他局が6時台から放送開始している中で番組ソフトが不足していたこともあり、開局当初から1974年頃までは10時前（その後1977年6月までは9時から→同年7月以後はさらに8時前に繰り上げ）からと比較的遅い時間での放送開始となっていた。そのため、一部の新聞のテレビ欄では午前中の部分を広告欄に差し替えていた[注釈 13]。

1981年10月1日、1982年のテレビ大阪開局を控え、商号を「株式会社東京十二チャンネル」から現在の「株式会社テレビ東京」[注釈 14]へと変更した。

旧：日経電波会館（現：日経虎ノ門別館）

1985年から2016年の本社屋（旧：日経電波会館→現：日経虎ノ門別館）。現在、社屋のロゴは取り外されており、正門のオブジェや時計台も全て撤去されている。

テレビ東京では、（東京12チャンネル時代に発行した1冊も入れて）以下の7冊を発行している。

社会的な大事件が起きても、テレビ東京を含むTXN系列各局は緊急放送（報道特別番組）や選挙速報（選挙特別番組）を放送しないか、放送しても他局より開始が遅れたり短時間であることが多々ある。俗に「テレ東伝説」（ネットスラング）と称されることがあり[70]、「どんな大事件があっても夕刻のアニメをいつもどおり放送する（=通常編成で臨む）」という都市伝説になっており、局の広報・IR部は「そういうふうに見られることは承知しています」と回答している[71]。なお、報道特番を放送する規準について「重要性、視聴者からのニーズなどを総合的に判断して緊急放送に切り替えている」との見解を示している[71]。原因として、他局と比べて人員・取材拠点やニュース素材の相互提供・制作協力をするネット局（TXNネットワーク）が少ないことが挙げられている[72]。

この編成は、時に視聴者から批判の声が寄せられるときもある。一例として、2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）発生の際には他局より遅れて14:54にスタジオからの緊急放送・CM全面カットの特別編成態勢へ移行した[73]が、通常番組に戻るタイミングが早かったため[注釈 24][74]、約600件の抗議が寄せられた[75]。当時の社長であった島田昌幸が同年3月31日の定例会見で「現場の緊張感が相当高かったため、取材の長期化に備えて少し余裕を持たせたかった」と説明した[注釈 25][75]。

経済に関する重大ニュースについては、NHKを含めても唯一、報道特番を組んだ上で報じる場合がある。一例として日本時間2020年1月8日にレバノンの首都ベイルートにて行われたカルロス・ゴーンの記者会見を放送している[76][77]。

2000年代中期までは大型選挙特番の場合、早くても21時30分頃から始めるケースが多く、切り上げも他局と比べ早いのが特徴的だった。ただし、2009年以降は『池上彰の選挙ライブ』を開始するなど開始時刻を早めている。

2021年4月、経済ニュース専門の動画配信サービス「テレ東BIZ」を開始した。同サービスは会員制の定額制動画配信ではあるが、経済以外を含む最新ニュースの配信については非会員であっても無料で視聴出来るようになっており、テレビ東京は同サービスを通じて、緊急ニュースや注目の記者会見・インタビューをノーカットで配信するなど、地上波での欠点を事実上カバーしている[78][79]。

特別番組に切り替えず、通常番組を放送した事例

[編集]

画面の右下に雄山の上空映像を表示する程度だった。

速報テロップで表示する程度だった。

『NEWS MARKET 11』内で速報として放送したのみである。

『週刊ニュース新書』で第一報を伝えたのみである。

上部に速報テロップ、右下に津波情報テロップを表示しながら継続放送した。

なお、系列局のTVQでは、L字型画面で地震情報を伝えるのみの対応だった。

一部番組において放送を中断して、最新情報を伝えた以外では発生当日17時10分から並びに翌日（7月9日）13時28分からの報道特別番組の他、発生当日放送の『ワールドビジネスサテライト』にて詳細を扱ったのみである[80][81]。

レギュラーシーズンについては東京12チャンネル時代から、東京オリオンズ（現：千葉ロッテマリーンズ）の主催ゲームなど関東のパリーグの試合を中心に放送していた他、2006年には読売ジャイアンツ主催試合を中継[82]する。

日本シリーズについては1970年の第3戦と第4戦、1974年の第5戦を中継している。2003年の第7戦で[83]、29年ぶりのテレビ東京での中継が実現した[注釈 27]以降は中継回数も過去より多くなっている[84][85][86][87]。

また、オールスターゲームは、1971年第2戦のみの中継だが、2軍の大会であるフレッシュオールスターゲームは1978年から中断をはさみつつ1998年まで放映した。

1968年、『三菱ダイヤモンド・サッカー』の放送を開始。1970 FIFAワールドカップの試合フィルムとその放映権を獲得し、1974年7月には同年開催の大会の決勝戦を深夜枠で生中継した。

1993年に開幕したJリーグでは、『J-LEAGUE LIVE』として、Jリーグ元年から1998年シーズンまで主に関東地方に所属するホームタウンクラブの主催試合をメインに中継した[注釈 28]。1999年シーズンから2003年シーズンまではテレビ東京がスポンサーとなっていたFC東京の主催試合をメインに中継を行っていた。

1993年10月28日には「ドーハの悲劇」と呼ばれるW杯最終予選・日本vsイラク戦を放送し、局の史上最高となる48.1%の視聴率となった[88]。

2018年6月から同年7月に行われた2018 FIFAワールドカップでは同大会の中継を行わなかった。但し、同大会の放映権はジャパンコンソーシアム（NHK・日本民間放送連盟加盟各局）による共同購入だったため、ニュース・情報番組における試合映像の利用は可能だった[89]。

2022年11月から同年12月に行われた2022 FIFAワールドカップでは放映権料の高騰を理由にジャパンコンソーシアムによる共同購入ではなく、放送各局による個別での購入となり、テレビ東京は同大会の放映権を取得しなかったため、2大会連続でFIFAワールドカップの中継を行わなかった[89][90]。また、ニュース・情報番組での試合映像使用権も購入しなかったため、同大会の模様を報じる際に通信社などの報道機関から購入した写真（静止画）の放映を余儀なくされた。この事について、石川社長は会見の中で「期待されているコンテンツだと思っていますが、我々は商業的メディアという側面もあり、採算、経済合理性も考えなければいけない。他の番組を痛めてまでスポーツを放送するためにお金や人材も含めて回す必要があるのかどうかという総合的な判断です」と答えている[91][92]。

プロレス

世界のプロレスを1960年代の『プロレスアワー』や『世界のプロレス』にて紹介。日本国内では国際プロレスに始まり、SWS、第一次UWF等を中継。女子プロレス中継もしていた。

プロボクシング

1970年代より、ヘビー級のモハメド・アリやラリー・ホームズ、マイク・タイソン、中量級では、マービン・ハグラー、シュガー・レイ・レナード、トーマス・ハーンズ、ロベルト・デュランなど、数多くの世界タイトルマッチを衛星生中継していた日本で唯一のテレビ局だった。この中継でジョー小泉が解説者としてデビューしている。その後、世界タイトルマッチの権利をWOWOWが獲得してから中継が減り、2000年代には「ボクシング・グランプリ2007」や大晦日の世界戦中継[93]などを放送していたが、2017年を最後にボクシング中継は行われていない。

その他格闘技

2005年にはUFCの中継を始め、2010年4月8日には地上波初のプライムタイム中継[94]を行った。

日本の団体では、CAGE FORCE、戦極、K-1のレギュラー番組があった。女子格闘技も『激突!女子格闘技大戦争』[95]等のタイトルで中継した。

『タミヤRCカーグランプリ』やロードレース世界選手権中継（テレビ大阪製作）、『モーターランド』（後期はテレビ愛知制作）などを放送し、21世紀以降は『SUPER GT+』、『AXEL』を始め、世界ラリー選手権やダカール・ラリー、鈴鹿8耐（テレビ大阪製作）などのダイジェスト番組などを放送していたが、2022年3月末で『SUPER GT+』が終了。それ以降は、モータースポーツ関連の番組は途絶えている。

近年は卓球に力を入れており、世界卓球選手権（2005年[96]から）や、ジャパンオープン[97]といった国際大会を中継している他、卓球をテーマとしたバラエティ番組である『テレ東卓球塾』を2023年8月まで[98]放送していた。

ゴルフは、全米プロ選手権[99]（2021年まで）などの試合中継のほか、プロゴルファーによるレッスン番組を放送し続けている。

公営競技については、1970年4月から土曜日の関東地区の中央競馬中継（『土曜競馬中継』→『ウイニング競馬』）を行っている[注釈 29]。また、競輪祭[100]など競輪の主要レースを中継[注釈 30]。2011年までは競艇も中継していた。

他にも「ラグビーワールドカップ2003」の録画中継や「全仏オープンテニス」[注釈 31][102]がある。

かつては東京箱根間往復大学駅伝競走（箱根駅伝）の中継も1979年から行っていた。しかし、当時は放送技術などの問題があり、一部区間（特に箱根山岳部）からの生中継が困難だったことから、復路の一部と東京・大手町のゴール地点からの中継のみに留まった。1987年から日本テレビが箱根駅伝の中継（『新春スポーツスペシャル箱根駅伝』）を行うことになり、同大会の共同主催者で日本テレビの親会社でもある読売新聞社（現：読売新聞グループ本社）からの要請もあり、同中継の放映権を譲渡したため、終了した[103][104]。

変わったところでは、1972年 - 1975年の『日米対抗ローラーゲーム』や、1975年4月から2年間の『勝ち抜き腕相撲』[注釈 32][105]がある。

『世界卓球』などのスポーツ中継などは積極的に力を入れているが、報道「緊急放送」時とは異なり、日本勢・日本人の注目する試合などは通常編成から急遽スポーツ中継に切り替えられるケースがある[注釈 33]。試合延長時には延長オプションなどを設けず、最後まで完全中継する傾向がある[106][注釈 34]。後続の通常の番組編成に大きく影響し、状況によっては通常番組が大幅繰り下げ・番組休止（翌週に延期）される場合がある[注釈 35][注釈 36][107][注釈 37][注釈 38]。

なお近年、ゴルフの「全米女子オープン」の放映権を2020年をもって撤退[108]した他、「全米プロ選手権」「全仏オープンテニス」も2021年をもって放映権から撤退するなど、海外開催のゴルフ・テニスの試合中継が行われなくなっている[注釈 39][注釈 40]。

開局当初はお色気路線を敷き、『ハレンチ学園』や『プレイガール』といった作品が人気を博した。時代劇では『大江戸捜査網』が14年に亘って放送され、リメイク版も制作されている。1981年からは毎年正月に『新春ワイド時代劇』を放送していた（2016年まで）。

『モテキ』（2010年7月期）のヒットを契機に深夜ドラマ枠が増え始め[109]、2022年4月期にはドラマ枠が週9本（ゴールデン帯の金曜8時のドラマを含む）に拡大しており[110]、民放キー局では最多となっている。ドラマ枠が少なかった頃はドラマ制作志望で入社した社員もバラエティ部門に配属されていたが、枠拡大に伴いそちらでキャリアを積んできた社員がドラマ部門に移籍しプロデューサーを務めるようになっている[111][112]。更には『孤独のグルメ』の成功を受け、『きのう何食べた?』などのテレビ東京が得意とするグルメバラエティをドラマに応用した作品も目立っている。2023年現在、テレビ東京ではドラマ制作において制作局ドラマ室とコンテンツ事業局ドラマプロデュース部の2つの異なる部署が存在する。

アニメによく見られる製作委員会方式を取り、パッケージビジネスのほか配信サービスへの販売や、イベント収入などで利益を上げている[113]。

アニメも重点分野の一つで、『ポケットモンスター（ポケモン）』『NARUTO -ナルト-』『SPY×FAMILY』などがヒットした[114]。自局や系列局での放送だけでなく、2009年にはアニメ局を設立し、国内外へ番組コンテンツや関連商品を販売するライツ事業も展開している[114]。自社の収益拡大だけでなく、日本のアニメ関連産業の経済的パイを拡大して、人材の待遇向上につなげることも意図している[114]。

深夜アニメに関して、後発局のTOKYOMXやBS11に抜かれたものの、四大系列の地上波キー局と比べ、依然として放送数が多い(全日帯および深夜帯を併せて)。

断続的ではあるものの、特撮作品も積極的に制作しており2011年以降は『ウルトラシリーズ』の制作をTBS系列から引き継いだ。また『快傑ズバット』『スパイダーマン』『超光戦士シャンゼリオン』など、カルト的人気を博した作品も多い。2017年から2022年までは女性ヒロインによる『ガールズ×戦士シリーズ』を制作していた。

実験的・挑戦的な番組を多数送り出しており、短期間で打ち切りになった番組も多い一方で『三波伸介の凸凹大学校』『対決!スーパーカークイズ』『開運!なんでも鑑定団』『元祖!大食い王決定戦』などの人気番組もある。

紀行・旅行番組を得意としており、『土曜スペシャル』『いい旅・夢気分』のみならず、『ローカル路線バス乗り継ぎの旅』シリーズや『出川哲朗の充電させてもらえませんか?』などの番組も生み出している。

製作委員会への参加作品も含む。

第3スタジオ

2016年11月7日に新本社からの放送を開始した。

新規事業の拡大およびマスター（主調整室）機器の更新を理由に、2012年に同局としては約30年ぶりとなる本社機能の移転を発表した[116]。虎ノ門にある旧本社から西に約500mほど離れた「港区六本木3丁目東地区第1種市街地再開発事業」（六本木プリンスホテル・日本IBM旧本社跡地）[116]の一環として、住友不動産が同地区内に建設した住友不動産六本木グランドタワー内に新スタジオ・マスター設備（地上波・BSの放送設備を一体化した統合マスター）を構築した新本社に移転した[116]。また、本社周辺に分散している関連会社も含めたオフィス機能を集約し、業務の効率化を図る[116]。当初は2015年秋の移転を予定していたが、着工の遅れにより2016年秋に順延された。移転に伴う費用は総額180億円程度を見込んでいた[116]。なお、虎ノ門にある旧本社には、一部の機能を残すことにしている[117]。

この本社移転の背景には2000年12月1日に開局・稼働していたBSジャパン（現：BSテレ東）の主調整室、及び2004年3月22日に稼働のテレビ東京の主調整室（地上アナログ・地上デジタル統合マスター）がそれぞれ更新時期になっていたが、神谷町（虎ノ門）社屋で主調整室の設備を更新する場合、スペースの問題に加え、電源容量が問題となって難しいと判断したためと、近年では神谷町（虎ノ門）社屋のみならず、近くの3つのテナントビルで業務をしなければならず、非効率になっていたという[118]。また、地上波・BSの放送設備を一体化した統合マスターを選択したことについても、同じく、スペースの問題に加え、主調整室の電源容量が問題となって、難しいと判断したため、地上波・BS統合マスターとして構築した[119]。

2016年8月より順次移転が行われ、同月15日に広報や営業の部署が、29日には報道局、スポーツ局、送出マスター以外の機能、部署が新本社に移転した。この他、グループ会社のテレビ東京ホールディングスとBSジャパンの本社も新本社に移転した。全面移転は2016年11月7日で、旧本社からの最後の番組は、11月7日0時30分から0時35分までの『TXNニュース』だった。その後、放送休止の間に旧本社から新本社へのマスター（主調整室）の切り替え作業を行った。同日5時45分から全ての本社機能を神谷町から六本木に移し、同日の『ニュースモーニングサテライト』より新本社からの放送を開始した[117]。11月7日より分散していた制作拠点が集約されたが、関連会社はテレビ東京ホールディングスとBSテレビ東京以外新本社に入居していない。新本社は神谷町旧本社と同じで他キー局のような見学スペースは用意されていないが、物販コーナーはタリーズコーヒーとのコラボで12月17日にオープンした[120]。

テレビ東京は六本木グランドタワーの1階（地下3階）から3階（地下1階）のスタジオフロア、10階から14階のオフィスフロアにテナントとして入居している。新本社の入口は2か所あり、4階（地上1階）の一般入口の他に、3階（地下1階）の地下駐車場内にタレント、番組出演者向け専用の入口があり、同じ3階にはタレントクロークや楽屋がある。この専用入口は地下にある1スタ、2スタ向けに作られた専用の入口となっている。

新本社には、現在と同じ第1スタジオから第4スタジオが設置されている[121]。特に、第2スタジオはソニー製の4K対応の放送機材が採用され、4K撮影に対応したスタジオになっている[122]。また、旧虎ノ門社屋の場合は旧第3スタジオと旧第4スタジオがニュース番組専用スタジオとして別々に運用されていたが、この新社屋は第3スタジオがニュース番組専用に集約され、第4スタジオが、スポーツニュース、生放送の情報番組、バラエティ番組専用のスタジオとして構築された[123]。

第1・2スタジオは地下（1階から3階）に設置されているが、第3・第4スタジオは一般のオフィスフロア（10階）に設置しているため天井が低く[注釈 42]、第3スタジオで放送する定時ニュース番組ではバーチャルに対応することで天井を高く見せる演出をしている。また、全てのスタジオでLED照明が導入されている。

この他にも、予算の都合から社屋内の会議室に背景などをセットすることにより即席のスタジオとすることもある。『YOUは何しに日本へ?』『ウソのような本当の瞬間!30秒後に絶対見られるTV』など。

2017年5月上旬にテレビ東京旧本社の1スタと2スタのリニューアル工事が終わり、5月8日より再びスタジオの運用が始まった[注釈 43]。これに伴い、『なないろ日和!』や『よじごじDays』など一部の生放送番組のスタジオが六本木から神谷町に移動した。

虎ノ門本社（現：日経虎ノ門別館・テレビ東京神谷町スタジオ）

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1985年12月12日より運用を開始し、2016年11月6日までテレビ東京の本社として運用されていた。その後、オフィスフロア、3スタ、4スタ、7スタを撤去し、社屋のテレビ東京のロゴや入口付近にあった時計やオブジェなども撤去。また、大型スタジオの1スタ、2スタの改修工事を行い、2017年5月8日からはスタジオフロアをテレビ東京神谷町スタジオとして使用。オフィスフロアには2017年8月、日経BP社の本社が移転・入居した。また、オフィスフロアにはテレビ東京の関連会社が入居している。

芝公園本社（現：東京タワーメディアセンター）

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虎ノ門本社（現：日経虎ノ門別館・テレビ東京神谷町スタジオ）

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かつては、『こちら経済編集長』（BSジャパン）や『E morning』等の報道番組、情報バラエティ『DONDONウイークリー・会議中ですよ』（1989年4月 - 9月、土曜13:30）、鉄道情報番組『レール7』、開始当初の『おはスタ』（『スーパーライブ』の部分のみ）等、報道番組とは直接関係のない番組も収録されていた。

稼働当初は、報道局側との壁がないオープンスタイルで、『メガTONニュース』（後の『TXNニュース』）、『テレビ東京ニュース』の他は、平日早朝の『ビジネスマンNEWS』の一部で使用される程度であったが、『ワールドビジネスサテライト』（WBS）開始に伴い、スタジオ設備が若干補強され、WBS放送時のみセットが設置された。後に完全密閉型スタジオに改装された（後述）。

在京民放局の「本社」としては、2004年3月から2016年10月までは最古の建物だった。テレビ東京の旧本社は1985年12月に、港区芝公園の初代本社（東京タワースタジオ→東京タワーメディアセンターとして現存）から移転の上、業務を開始している[注釈 46]。社業の拡張にともない、移転直前時点での本社は手狭となっており、日経電波会館に隣接するビルに「てれとプラザ」と称する分室を保有しており、会議等に使用していた。

スタジオ数や面積や運用形態は、以前の芝公園の初代社屋を大方踏襲したものとなっており、基本的に第1・2スタジオが汎用スタジオとして使われ、第1スタジオはパッケージ番組が中心、第2スタジオは平日の帯番組や小規模収録番組が中心の運用となっていた。

また、報道局に隣接する格好の第3・4スタジオは報道番組およびスポーツニュースが中心の運用となっている。第3スタジオは情報系番組の生放送や収録が行われていたこともあった（先述）。当初は第4スタジオの稼働率が低いことを想定し、第3副調整室（3サブ）で第3スタジオと第4スタジオを駆動させていた（第4副調整室には第4スタジオ用の調光卓のみが設置されていた）。第4スタジオは運用開始当初報道局側に壁のないオープンスタイルだったが、後に完全密閉型のスタジオへ改装。この際、第4スタジオの稼働率を上げる目的から、新たに第4副調整室（4サブ）を整備して分離した。しかし、VTR編集設備を増強するに伴い、スペースを確保する必要性から4サブを廃止・撤収してVTR編集室に改装、再び3サブで3スタと4スタを駆動する形に移行した。なお3サブ内には「CG制作室」が併設されている。2008年秋改編で定時ニュース以外の4スタ収録の番組が3スタへ集約されたが、スタジオセットはそのまま残され、2009年春から再び使用している。

2000年、他の在京民放キー局に先駆けて虎ノ門本社の全スタジオ設備をハイビジョン収録に対応した。系列BS局であるBSジャパン（2000年12月開局）がハイビジョンによる地上波サイマル放送を計画していた為で、下記の天王洲スタジオも同様の理由で整備した。地上デジタル放送開始6ヶ月前の2003年6月の時点でもテレビ東京で放送する全番組の3割がハイビジョンで制作されている。いずれのスタジオもハイビジョン（HD）収録対応だがSD（従来の標準画質）収録も可能。なお、ニュース番組のテロップ表示はごく一部（『ワールドビジネスサテライト』などの画面右上のヘッダ表示など）を除き、長らくSD仕様をアップコンバートしたものが使われていたが、2011年9月下旬頃からすべてHD仕様に変更された（フォント自体は変更無し。NHKと他の在京民放キー局では既にHD仕様となっている）。

2010年10月、本社1階の旧喫茶スペースであった場所にオープンスペース・7スタが完成（“7スタ”は地上デジタルのチャンネル番号にちなんだ愛称であり、第7スタジオという訳ではない）。元々外が見える喫茶スペースであった点を生かし、壁が全面ガラス張りで建物外からスペース内の様子が見える。放送スタジオというよりは、放送も出来る多目的スペースという扱い（副調整室は中継専用のリモートサブを使用）。テレビ東京が現本社に移転してから初の建物外部から内部の様子が見えるオープンスタジオだったが、本社移転に伴い2016年11月6日で運用を終了し、わずか6年で7スタの使用を終了した[124]。

旧本社1階の受付ロビーには3つのモニターがあり左から地上波の放送画面、「ZOOM UP」と書かれたプロモーションとみられる画面、BSジャパンの放送画面が映し出されていた。他キー局のような見学スペースや物販コーナーは用意されていなかった[注釈 47]。2016年11月7日に全ての部署が新本社に移転した。

1スタと2スタは、引き続き神谷町スタジオとして使用される。さらに日経BP社の本社が移転する計画があり[125]、2017年8月に移転した。2017年時点、社屋に取り付けられていたテレビ東京のロゴマークは全て取り外されており、正面玄関右横の大型看板や正門のオブジェ・時計台なども全て撤去されている。なお、この時計台は1991年に設置され、当初はからくり時計としての機能があり、服部セイコー製の汎用型兵隊からくり時計「マーチングバンド」が導入されていた。正時になると道路側に面した時計部分が後退してマーチングバンドの人形が行進したり、時計左右の赤と青のパネルが回転してそこからもマーチングバンドの人形が現れる仕掛けがあった。しかし、六本木への移転時点でからくりの仕掛けはいずれも機能しなくなっていた。また、時計上部には「12」ロゴのオブジェがあり、からくり時計用のスピーカーも内蔵されていたが、後にスピーカーごと撤去されて「digital7」マーク付きのプレートに変更された。六本木への移転時点では「digital7」マークがナナナのイラストに差し替えていた。

●はHD対応

現在

過去

テレビ東京系列のリモコンキーID地図

現在の送信所である東京スカイツリー

2011年7月24日廃局。

呼出符号：JOTX-TV

呼出名称：テレビ東京

中継局の数は1980年前後までは他キー局に比べて非常に少なく（1966年の経営危機、放送時間短縮以降は数年間、中継局開設は見送られ、その後も開設のペースは遅かった）、テレビ東京に社名変更して数年たってようやく同数程度の数になった。

2011年7月23日までに廃止された中継局

区域外再放送は、激変緩和措置としてアナログ放送終了から3年間（2014年7月24日まで）実施するものとしていたが、系列局が無いこともあり、継続実施に同意している。 なお、新潟県（中越・下越の両地方）・宮城県・福島県では、テレ東の電波が地元テレビ局の小規模中継局に、同一周波数で抑圧されるという技術的問題や地元局の反対があるため、再放送はできない。

太字の事業者はパススルー方式。

山梨県（山梨県のCATV・共聴設備加入率は9割を超えているため、山梨県も事実上の視聴エリアとなっている）

静岡県

長野県

注：記載の地域でも一部で実施していない場合、記載されていない地域でも一部で実施している場合がある。

山梨県

静岡県

新潟県

有料動画配信サービスとしては、テレビ東京ビジネスオンデマンド（経済番組）、あにてれ（アニメ）があるほか、各種配信サービスへの提供を行なっている。

また、親会社のテレビ東京ホールディングスは、インターネットテレビParaviを運営しているプレミアム・プラットフォーム・ジャパンに出資している。2023年にはParaviのU-NEXTへの経営統合にあわせて、U-NEXTと戦略的業務提携を締結した[128]。

ドラマ、バラエティー番組の見逃し配信（最新回）「ネットもテレ東」は、GYAO!、ニコニコ動画へは2015年4月より[129]、TVerへは同年10月の開局当初より[130]番組供給を行っている。

TV TOKYO（テレビ東京）以降

なお、「テレビ東京 地上デジタル7チャンネル」（TV TOKYO Digital 7）のCMは文言を一部変更した上で系列局でも使用された（テレビせとうちでは「テレビ せとうち Digital7」と表記）。BGMはレニー・クラヴィッツの「Love Revolution」。

かつては、アナログ放送時代のチャンネルナンバーの｢12｣をモチーフに作ったものを使っていた。1998年10月1日から旧ロゴの使用を開始した（上記と下記を参照）。赤と青の基調で、繋げてリングを作った｢TV TOKYO｣。

過去の「テレビ東京」のロゴマークは1981年10月1日（「TV TOKYO」の英語ロゴマークは1985年4月1日[50]）から1998年9月30日まで使用しており、1985年のCI制定では開局20周年から30周年となる次の10年（1994年）に向け燃える局の姿勢を表すバーミリオンレッドを和文ロゴとVの大半を除くTV TOKYOの部分、限りなく広がる大空とたくましい未来志向の局の姿勢を表すスカイブルーをVの大半の三角とチャンネル番号の12にあしらったものとした[50]。

1998年10月1日以降の「TV TOKYO」のロゴマークはTVのVとTOKYOのYのリングでメディアと社会のインタラクティブの重要性を模り、信頼性の高い情報とユニークな番組で未来を想像し、ジャーナリズムの在り方を提案する企業姿勢を表しており[131]、又、「テレビ東京」のロゴマークも普通の書体に変更されている。

2023年11月13日にロゴを「TV TOKYO」から「テレ東」に変更。新しいブランドマークは「テレ東」と英語表記の「TV TOKYO」を並列に置き、既存の青と赤の色を引き継ぐ。青色はテレ東ブルーと呼ばれ、「視聴者、パートナーに信頼される存在となるという想い」を込める。また、ロゴには「7」が含まれ、これを赤色であるテレ東レッドで表現。こちらは「心を温かく、時に熱く、一人ひとりに深く届けていくという想い」が込められており、この「7」はその形から「テレ東アロー（矢）」ともいわれる[61][注釈 49]。

過去はデジタルテレビ放送開始記念して、7ch デジタル7チャンネルのピラメキパンダが使われていた。

現在は開局50周年記念を機に制定された**ナナナ**が使われている。

2023年3月、BSテレ東に新キャラクター「びーえするるる」が登場した[132]。

年月 東京12チャンネルプロダクション 社長 日本科学技術振興財団 出来事
テレビ事業本部長 会長
1960年04月 ※設立前 ※不在 倉田主税 日本科学技術振興財団 設立
1963年06月 倉田主税 テレビ事業本部 設立
1964年03月 津野田知重
1965年06月 藤本輝夫
1966年12月 上村健太郎 植村甲午郎 第1次再建計画 一般番組の増強を決定
1967年01月 村木武夫
1968年05月 長谷慎一 第2次再建計画 制作部門の分社を決定
1968年07月 上村健太郎 東京12チャンネルプロダクション 設立
1969年11月 河口静雄 河口静雄 日本経済新聞社 経営参加
1973年04月 佐藤良邦 佐藤良邦 日本経済新聞社の前常務が社長に就任

一般総合局移行後は、全員が筆頭株主である日本経済新聞社の専務取締役クラスの人物である。

その為、在京キー局で唯一プロパー社員が社長に就任したことがない。

年月 社長 会長
1973年11月 佐藤良邦 ※不在
1975年10月 中川順
1989年06月 杉野直道 中川順
1993年06月 ※不在
1996年06月 一木豊 杉野直道
2001年06月 菅谷定彦 一木豊
2007年06月 島田昌幸 菅谷定彦
2011年06月 ※不在
2013年06月 髙橋雄一 島田昌幸
2015年06月 ※不在
2017年06月 小孫茂 髙橋雄一
2020年06月 石川一郎 小孫茂
2023年06月 ※不在
氏名 出身企業・団体 東京12チャンネル 関連役職
倉田主税 日立製作所 社長→会長 1960.04.19 - 1966.12.18：財団 会長1963.06.22 - 1964.03.09：財団 テレビ事業本部長
植村甲午郎 経済団体連合会 副会長→会長日本航空 会長ニッポン放送 会長フジテレビジョン 相談役 1961.10.26 - 1966.12.18：科学テレビ協力会[133] 会長1966.12.19 - 1973.10.31：財団 会長
津野田知重 1964.03.10 - 1965.06.19：財団 テレビ事業本部長
藤本輝夫 日産生命保険 社長 1965.06.20 - 1966.12.18：財団 副会長1965.06.20 - 1966.12.18：財団 テレビ事業本部長
上村健太郎 日本道路公団 総裁 1966.12.19 - 1973.03.31：財団 副会長1966.12.19 - 1967.01.10：財団 テレビ事業本部長1968.07.01 - 1969.10.31：プロダクション 社長
村木武夫 住友石炭鉱業 副社長 1967.01.11 - 1968.05.21：財団 テレビ事業本部長
長谷慎一 1968.05.22 - 1969.10.31：財団 テレビ事業本部長
河口静雄 三共 副社長全日本広告連盟 理事長日経広告研究所 理事長 1969.11.01 - 1973.03.31：財団 テレビ事業本部長1969.11.01 - 1973.04.08：プロダクション 社長
佃正弘 日本経済新聞社 常務 1969.11.01 - 1971.02.00：財団 テレビ事業副本部長1969.11.01 - 1971.02.00：プロダクション 専務
佐藤良邦 日本経済新聞社 常務 1973.04.01 - 1973.10.31：財団 テレビ事業本部長1973.04.09 - 1973.10.31：プロダクション 社長1973.11.01 - 1975.09.30：東京12チャンネル 社長
中川順 日本経済新聞社 常務 1971.02.00 - 1973.10.31：財団 テレビ事業副本部長1971.02.00 - 1973.10.31：プロダクション 専務1973.11.01 - 1975.09.30：東京12チャンネル 専務1975.10.01 - 1981.09.30：東京12チャンネル 社長1981.10.01 - 1989.06.29：テレビ東京 社長1989.06.30 - 1993.06.27：テレビ東京 会長

Category:テレビ東京の人物も参照。

過去

認定放送持株会社の株式会社テレビ東京ホールディングスと事業子会社が3社、関係会社が15社ある（2019年3月31日現在）[4]。

テレ東が株式を保有する[134]のみならず、2003年8月5日の対レアル・マドリード戦（生中継）を[135]、2008年7月31日の対クラブオリンピア戦（録画）中継する[136]など関係が深い。

  1. ^ テレビ大阪とテレビ愛知は府・県域局のため、ほかの在阪・在名各局に比べると親局の出力も低く抑えられており、かつ視聴可能エリアが狭い。テレビ北海道、テレビせとうち、TVQ九州放送では放送エリア内でも一部で難視聴や受信不可能な地域があったが、テレビ北海道ではデジタル放送完全移行後に大幅に改善され、TVQでは放送エリア全域での視聴が可能になった。

  2. ^ 現在、BSテレ東で放送される地上波番組の同時・時差放送はニュース・情報番組、スポーツ中継、紀行番組、一部のアニメ番組が中心で、バラエティ番組ではごく一部の定時番組・単発特番を除いてほとんど放送されなくなっている。

  3. ^ 岐阜県・三重県（双方ともテレビ愛知が同意）および佐賀県（TVQが同意）を除く。

  4. ^ アナログ放送廃止時には激変緩和措置として3年間の期間限定で区域外再放送に同意した。激変緩和措置終了後にTXN系列放送局の同意を得たCATV事業者が無い県は、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、○新潟県、富山県、石川県、福井県、○滋賀県、和歌山県、○高知県、熊本県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県の16県である（○マークは、アナログ時代に再放送を行っていた事業者が存在（完全移行に伴い再放送廃止）した県）。

  5. ^ 関連局でのCS放送チャンネルはあるものの、テレビ東京の自社運営によるCS放送チャンネルは在京民放キー局で唯一持っていない。

  6. ^ 12chは返還直後の1959年からNHK教育テレビジョンに使用開始され、近畿広域圏全域、北海道札幌地域、十勝地域、新潟県下越・中越、島根県東部、福岡県北九州・関門地域、大分県、宮崎県南部、沖縄県などで使用された。また、1962年に開局した広島テレビ放送（NNN）や仙台放送（FNN）の地上アナログ放送の親局にも使用された。

  7. ^ NHK教育テレビに12chが割り当てられている地域では、12chが映るテレビが普及しつつあった。

  8. ^ スポンサーを全く受けないという意味ではない。

  9. ^ 「NHK BS1」の原案。

  10. ^ 郵政省（当時）事務次官の浅野賢澄（後のフジテレビ社長・会長）からも「自由民主党幹事長の田中角栄が腸捻転の解消に務めていることと佐藤栄作総理大臣も12チャンネル問題は日本経済新聞社か（東京新聞の発行元である）中日新聞社が処理すべきだと発言した」と反対の意を伝えたという。

  11. ^ その名残りで、2020年時点でも毎日放送がテレビ東京の放送持株会社であるテレビ東京ホールディングスの大株主に名を連ねている。また、テレビ大阪開局時（1982年）の社員研修や、開局を告知するコマーシャルもMBSで行われた。

  12. ^ 日経が中京テレビに出資していたため。なお中京テレビは1969年4月1日の開局当時から1973年4月1日のネット整理までの間は、メ〜テレとの重複加盟で、同じく日経資本→後に朝日資本となるNETテレビ系の番組を主軸に、日本テレビ系列の番組を含めた変則トリプルネットであった。

  13. ^ 1966年の放送時間縮小時には、新聞によりハーフまたはそれに準じるサイズに縮小されていた。

  14. ^ 正式な商号変更の8年前である1973年に、テレビ東京の商標登録を出願していた[24]。

  15. ^ 千代田ビデオの設立主体も同様。

  16. ^ 翌1970年7月に資本を引き上げる。

  17. ^ 8局のうち1局は東京タワーの親局、7局は東京タワーからの電波を中継する中継局である。

  18. ^ この日は日本経済新聞に全面広告が、朝日・毎日・読売各新聞にハーフ広告が掲載されていた。

  19. ^ ただし、最も早いのは11日付朝日新聞のbeテレビに掲5載された週間番組表、ついで朝日新聞と日刊スポーツの順である。新聞休刊日と被ったため、同日発行の新聞では13日付の番組表も「テレビ東京」のままであったが、スポーツ新聞では13日付即売版から、夕刊のある一般紙では13日夕刊から、夕刊紙では13日発行分から、夕刊のない一般紙は14日付からそれぞれ「テレ東」に変更されている。

  20. ^ 2024年1月1日から同年3月31日まで。

  21. ^ 19時から22時まで。

  22. ^ 3か月。

  23. ^ メガTONは、本来「東京」の「T」、「大阪」の「O」、名古屋の「N」（形成初期は「N」をネットワークの「N」としていた）を意味しているが、テレビせとうちの本社がある「岡山」の「O」、サービスエリアである「高松」の「T」と共通していたため名称を継続していた。

  24. ^ 地震翌日の12日23:55からの『テガミバチ REVERSE』から基本的に通常編成に復帰した上でCMも再開。

  25. ^ 2011年4月1日付の『日刊スポーツ』『サンケイスポーツ』『デイリースポーツ』で揃ってこのことが報じられた。

  26. ^ このことは2015年4月21日放送分の『ありえへん∞世界』でも扱われ、当日の朝日新聞のテレビ欄が紹介された。

  27. ^ NHK BS1の他、本来テレビ東京の番組をネットしていないサンテレビとKBS京都でも同時中継が行われた。

  28. ^ ただし、土曜日のデーゲーム中継の場合、競馬中継を15時台に放送している関係上、16時 - 17時25分枠でのディレイ中継となっていた。

  29. ^ 関西地区ではKBS京都とサンテレビが『うまDOKI』として放送しているため、系列局のテレビ大阪では放送されていない。

  30. ^ 2006年12月に開催された読売新聞社杯全日本選抜競輪以降は日本テレビが競輪中継（現在は『坂上忍の勝たせてあげたいTV』など）の製作を原則担当するようになったことから、テレビ東京では寬仁親王牌やナイター開催など、編成上の都合により、日本テレビが製作することが出来ない競走に限り、製作並びに中継を担当している[101]。

  31. ^ 2009年以降放送を見送っていたが、2014年から2021年まで放送。

  32. ^ この番組は2016年2月21日放送の『モヤモヤ映像廃棄センター』でも紹介されている。

  33. ^ 新聞のテレビ欄に間に合わない場合もある。なお、「試合延長時の場合は時間繰り下げ・休止の場合があります」もしくは「○○中継の有」と記載される場合がある。ただ、新聞欄に記載されず、地上波独占で放映権を持っている大会については優先される。 番組休止の場合は各番組のHP/SNSなどで休止のお知らせを告知している。 特に「世界卓球」は試合の進展次第では2時間で予定していた放送枠が放送時間が4時間以上超える場合がある。

  34. ^ 『世界卓球』放送期間前・放送期間中は、「『世界卓球』放送により放送日時・放送時間変更の場合があります」と番組の最後や予告時にテロップで表示される。 同中継期間中でも通常の時間より70分近く遅れて放送される場合があるが、1時間以上超えた場合は、視聴者の保護観点などを理由に前後の番組を休止する措置を取っている。 但し、同中継の延長で番組休止になった場合については、該当していた放送週の回は、1週放送延期の措置を取っているが、一部のバラエティ番組などは編成上の都合上、放送順序を変えて放送されるケースがある。 土曜日の『土曜スペシャル』・『出没!アド街ック天国』については、放送内容などの関係で1か月以上遅れて放送される場合がある。

  35. ^ 『世界卓球』2005年大会時に、福原愛選手の試合を生中継を予定していたが、前の試合が長引き、放送時間内に埋まることが出来ずに試合が始まってわずか13分で放送時間終了となったケースがある。これを受けて翌年2006年大会以降から30分繰り下げで延長オプションが設けられたが、現在は試合が終わるまで放送をする形に至っている。

  36. ^ アニメ番組ついては、『世界卓球』の中継期間中は、通常回ではなく総集編に変更される場合がある。これは、同局のみならず、BS/CS/ネット配信による配慮によるもの。一方で、バラエティ・ドラマ番組は放送休止になった場合は、翌週に延期される場合があるが、BS/CS/ネット配信が先行して行われる場合がある。 但し、同中継期間中の場合はTVerなどでの見逃し配信は放送終了後は行っていない。また、日曜24時台以降に放送している『乃木坂ってどこ?』など坂道関連の番組もネット配信されているが、これも同中継に配慮して地上波の放送終了後に配信する形を取っている。 但し、番組購入扱いで放送している遅れネットエリアでは同中継による放送休止で遅れ日の調整を行う関係で、別番組に差し替えている。 一方で、『WBS』については、BSテレ東が1時間遅れで放送される関係もあるため、地上波が中継の大幅な延長の場合は休止して、BSテレ東のみ放送される場合がある。

  37. ^ 試合中継の延長や試合中継の差し替えにより、放送時間の順序の関係で、一部の番組を急遽休止して、一部の番組を放送時間の繰り上げ・繰り下げしたうえで、通常編成に戻す措置などしており、テレビ欄とは異なる番組編成になる場合も生じている。 一例として2023年5月25日 - 26日にかけて放送した、世界卓球2023の場合は、当初放送時間が20:00 - 21:54までを予定していたが、日本人選手の注目の試合の録画or生中継などで行った関係で、24:44まで放送が3時間近く大幅に延長し、当初22時台に放送予定だった『ワールドビジネスサテライト』は、遅れ放送している衛星波「BSテレ東」の配慮もあり、地上波「テレ東」のみ休止した。また、23時台の『日経スペシャル カンブリア宮殿』は同中継の影響により休止している。 同中継が1時間もしくは2時間以上超えた場合は番組休止「放送延期」している。そのためか、視聴者からも苦情・抗議も生じている。

  38. ^ 『世界卓球』の場合は、BSテレ東でも放映している。BSテレ東は、テレ東の番組編成の兼ね合いに配慮して放送しているため。夕方の時間帯や深夜の時間帯を中心に放送している。但し、団体戦の場合は女子はテレ東、男子はBSテレ東が中継を担当している。 プロ野球の日本シリーズを除く一部の試合でテレ東・BSテレ東で同時放送「サイマル放送」もしくはリレー中継、テレ東では延長オプションなしで途中で終了し、BSテレ東でリレー中継する場合がある

  39. ^ 「全仏オープンテニス」の場合は当初の放送枠では2時間半を予定していたが、試合中に雨天中断や何らかなアクシデントが発生した場合は、放送時間が6時間近く中継する場合もあった。 2020年・2021年は、ほとんどの試合を深夜の時間帯で録画で放送もしくはハイライトで対応する措置をとった。 「全米女子オープン」については2020年大会に限り雨天順延で1日遅れていたことや日本人選手が優勝する可能性があったため。急遽組み込まれた。

  40. ^ 但し、「全仏オープンテニス」「全米女子オープン」の場合は、BSはWOWOWが放映権だったため。BSテレ東では放送されなかったこと、地上波独占で放映権を持っていた関係で、地上波の通常の番組編成を急遽同中継に差し替えて、番組休止（翌週延期）にするなどの措置を取っていた。

  41. ^ スタジオ公演もこのスタジオで行う。

  42. ^ 階高自体は一般的なオフィスビルと同じだが、報道や情報番組などを主な用途と決めたことで、一般的な汎用スタジオ（3層吹き抜け、在京・在阪局のグランドスタジオは4層吹き抜けの局もある）よりも低く（2層吹き抜け）作られている。これはホリゾント（背景）をあまり必要としないこともあるが、吹き抜けの層（=階）数を減らすことでオフィスの実効床面積を確保するという側面もある。

  43. ^ 天王洲スタジオと同様に、こちらの「神谷町スタジオ」でも、六本木本社の主調整室と接続されており、六本木本社に「受けサブ」を用意せず生放送が可能となっている。

  44. ^ 日経CNBCからテレビ東京への裏送りという形で使用。

  45. ^ テレビ東京のアメリカにおける報道業務を行っているTV TOKYO AMERICA, INC.への出向という形で在籍。

  46. ^ なお「旧本社」として分室の扱いになった建物は2020年時点で数例あり、そのうちテレビ朝日が報道・情報系番組の制作拠点として整備した「テレビ朝日アーク放送センター」は、稼働開始がテレビ東京の旧本社とほぼ同時期（1985年10月）である。

  47. ^ 日経電波会館自体、ビジネス街に立地している上、建物も一般客・観光客の来訪は想定していない。

  48. ^ 旧日経電波会館、旧本社社屋。

  49. ^ そのため、テレビ東京の旧ロゴマーク・社章「TV TOKYO」が使用されなかったのは、1981年10月1日から1998年9月30日までのテレビ東京の初代ロゴマーク以来25年ぶりとなる。

  50. ^ 日本共産党委員長だった宮本顕治のポルノ番組追放運動のやり玉に上げられたことによる。山城は最終回の放送中に特定個人を名指しで批判している。

  51. ^ テレビ東京は1985年12月を以て虎ノ門（日経電波会館）に移転したが、当時の局舎は東京タワーメディアセンターに改称して現存している。

  52. ^ 宮城県では番組販売で遅れネットしている東北放送（TBS系列）にて、2023年1月7日に放送された。

  53. ^ 当日深夜1時から予定していたアニメ『いぬかみっ!』と『.hack//Roots』の放送が中継の延長の影響で30分遅れた。

  54. ^ 月曜日の深夜のレギュラー番組の年内最後の放送は12月21日（22日）がほとんどだった。放送決定したのが当日の夕方だったことから、急な番組変更の差し替えにも支障を来たした。

  55. ^ 当初予定していた18時から『知られざるガリバー〜エクセレントカンパニーファイル〜』と18時30分から『土曜スペシャル（ローカル路線バス乗り継ぎの旅Z 激闘ヒストリー&大反省会SP）』（放送延期）、22時からの『美の巨人たち』を休止した。なお、ミニ番組である『生きるを伝える』・『土曜名馬座』は時間を繰り下げて放送した。

  56. ^ 当初は22時20分から80分繰り下げで放送する予定だった。

  57. ^ ミニ番組である『生きるを伝える』を22時44分から、『土曜名馬座』を22時50分から放送し、『みんなのスポーツ Sports for All』を22時56分から放送に変更したため。

  58. ^ 本来の放送日である2022年10月7日（10月8日）深夜は、『世界卓球2022』の試合の関係で同日1時22分から放送予定だったが、同中継の延長で1時52分から放送した。放送時間変更に伴う、視聴者保護の観点からテレビ東京のみ再放送が設定されていた[205]。

  59. ^ この関係で『7スタライブ』は放送時間を10時35分までの短縮放送。内包番組である『虎ノ門市場』については独立番組として放送することになった。

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