四谷 (original) (raw)

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曖昧さ回避 この項目では、江戸・東京の「四谷」という地域名、および現行の行政町名について説明しています。その他の用法については「四谷 (曖昧さ回避)」をご覧ください。

四谷(よつや)は、江戸時代には江戸城郭外堀西側の広大なエリアを指す地名で、1878年明治11年)から1947年(昭和22年)までは四谷区という区名であり、現在は旧四谷区に相当する範囲を指す地区名・地域名、および東京都新宿区の行政町名(旧四谷区内に存在)である。

江戸時代後期の1829年編纂の『御府内備考』(地誌大系)の記載によると、江戸城外堀以西の郊外をも含む広大なエリア(内藤新宿大久保・柏木・中野)の総称として四谷が使われていたこともあった。1878年明治11年)から1947年(昭和22年)までは四谷区という区名であり、このほか、麹町区紀尾井町(現在の千代田区麹町五丁目、上智大学の南)に存在した税務署の名前は「四谷税務署」で、少なくとも1910年から1940年までの30年間はこの地にこの名称で存在していた。1947年(昭和22年)3月、旧四谷区・牛込区淀橋区の3区が統合し新宿区として発足し「四谷」は行政上の区名ではなくなったが、旧四谷区は「四谷」という地区だという認識は残っている。こうして「四谷」という地名はその歴史を反映していくつかの範囲を指しうる。

項目前半で旧四谷区に相当し現在四谷地区などと呼ばれる地区を中心に説明し、項目後半でその地区内に存在し行政町名で四谷と呼ばれるかなり限られたエリアについて説明する。

今日、四谷地区という明確に線引きされた地区が存在するわけではないが、行政サービスに於いては、新宿区四谷特別出張所管区域界、四谷警察署管轄区域を指し、これらはほぼ新宿区発足直前の旧四谷区域に準じている。他にも四谷の総鎮守である須賀神社氏子区域とする見方もあり、実際にはおよそ旧四谷区域のうち、新宿地区と明治神宮外苑一帯をのぞいた地区(おおむね、靖国通り(北)・JR線(南東)・外苑西通り(西)に囲まれた地区と、その周辺)の総称である(なお、内藤町に関しては多武峯内藤神社の氏子区域である)。

町名では四谷だが、駅周辺地域は「四ツ谷」「四ッ谷」と表記されることもある。一丁目から四丁目まで存在する。住居表示については、四谷一丁目の一部(6番;四谷駅前再開発地域)のみ実施済で、他については未実施である。

また、この地区を中心とするかつての行政区(四谷区)の名前でもあり、この周辺をさす地域名称でもある(四谷区は旧東京府15区のひとつ、旧東京市15区のひとつ、後の35区の一つ。1947年、新宿区発足により消滅)。

現行の行政町名の四谷とは、四谷一丁目から四谷四丁目(JR四ツ谷駅から四谷四丁目交差点までの新宿通り沿線エリア)のことである。

新宿区内の牛込市谷新宿地区、千代田区麹町地区、港区元赤坂に隣接しており、ホテルニューオータニ上智大学東宮御所迎賓館新宿御苑明治神宮外苑などに至近。

広重。江戸名所之内 四谷角筈十二そうの池熊のゝ社。

江戸時代以前には後の内藤新宿町のあたりまでを含めて潮踏の里(しおふみのさと)、あるいは潮干の里(しおほしのさと)、よつやの原(よつやのはら)などと呼ばれ、すすき原であった。また左右とも谷でが深く一筋の道があるだけだったとも[1]

よつや」という言葉が文献上に初めて登場するのは1590年天正18年)に内藤清成が記述した『天正日記』である。清成がこの付近を調査する際に派遣した家臣の道案内をした角筈村の関野五郎兵衛が、別名「よつや五郎兵衛」と呼ばれていた。この「よつや」が何を意味するかは不明である。また慶長7年頃の江戸を描いたとされる『別本慶長江戸図』には半蔵門に相当する場所に「土橋 国府方より角筈へ出 甲州道四ツ谷通り」、同じく九段坂に相当する場所に「登坂四ツヤ道」との記述がある[2]。その後徳川家康が甲州街道青梅街道を設置した際、その途中に設けられたのが**四谷大木戸**(現在の四谷四丁目交差点付近)で、これが地名として初めてつけられた「四谷」である。

四谷見附跡(2018年6月26日撮影)

1634年江戸城西北に外堀を設置することになり、立ち退きを余儀なくされた麹町地区の寺社群が四谷地区に移転しはじめた。須賀町・若葉二丁目(かつての寺町・南寺町)一帯に寺院が多く見られるのはこの集団移転によるものである。外堀が完成したのは1636年。堀の岸は石垣で築かれ、併せて見附警備のための城門)が設けられた。今日JR四ッ谷駅付近に見られる四谷見附跡(千代田区六番町)は当時の名残のひとつである。

四ツ谷絵図。江戸切絵図1849年-1862年(嘉永2年-文久2年)刊。

寺院の移転と見附の設置により、四谷地区の様相は一変した。寺院の周辺には門前町屋が軒を並べ、商人職人の活動が栄えた。これに加え、1657年明暦の大火は江戸市街の三分の二を焼失するほどの規模だったため、大火を逃れ四谷地区などの外堀周辺に移り住んだ人も少なくなかったといわれている。四谷地区は徐々に江戸市中に組み込まれ、郊外地区から都市部へと変貌していった。

徳川綱吉生類憐れみの令に伴い江戸市中を徘徊する野犬を保護・収容するための施設(犬小屋、犬御用屋敷とも)が江戸郊外にいくつか作られ最大のものは敷地面積16万坪の中野犬小屋だったが、これに先立つ1695年8月に四谷大木戸外(現在の新宿付近)にも四谷犬小屋が設置され、敷地面積はおよそ2万坪、東京ドーム1.5個分の大きさに匹敵するものだった。

1894年、**甲武鉄道**(現在のJR中央線)の市街地延伸(すでに立川 - 新宿間は開通済み)により、四ツ谷駅信濃町駅が開業。原材料や商品の輸送が容易になり、眞崎鉛筆(三菱鉛筆の前身)や岩井商会・村井商会の煙草など、四谷地区の製造業は飛躍的に発展した。

大きく二つの説があるが、いずれも定説とはなっていない。

まず、梅屋、木屋(久保屋)、茶屋、布屋の4軒の茶屋があったため、「四ツ屋(四ツ家)」となったとする説だが、この4軒がそろったのは元和になってからであるため、江戸時代以前から「よつや」と呼ばれていた説明がつかない。

もうひとつは千日谷、茗荷谷、千駄ケ谷、大上谷の四つの谷(四つの谷を紅葉川渓谷、鮫河谷、渋谷川渓谷、蟹川渓谷とする説もある)からとの説だが、これもわざわざ四つの谷だけを抜き出す理由がなく、既に江戸時代から疑義が出されている。

1943年の町名整理における町区域の対照図

四谷地区は東西に伸びる道路(北から順に、靖国通り・新宿通り・首都高速4号新宿線)と、南北に伸びる道路(東から順に、外堀通り外苑東通り・外苑西通り)が整備されており、古くから「交通の要所」と言われてきた。これらの道路に沿って、鉄道・地下鉄が整備されている。靖国通り直下には都営地下鉄新宿線が、新宿通り直下には東京メトロ丸ノ内線が、外堀通り - 首都高速4号新宿線に沿ってJR中央線が伸びている。これに加え、1996年外堀通りに沿って東京メトロ南北線が開通した。

沿革

廃止された交通網

1903年12月に東京市街鉄道が新宿駅に乗り入れて以来、1970年の第五次都電撤去までのおよそ70年間、外苑東通り(四谷三丁目交差点以南)・新宿通り・外堀通り上を路面電車(都電)が走っていた。

また、1915年から1945年までの30年間、京王電気軌道(現在の京王線)の起点は現新宿四丁目交差点そばの京王新宿三丁目ビル建設地付近で、甲州街道に沿って西に路線が伸びていた。この起点駅の名称は何度か変更され、四谷新宿駅という名称になったこともある(ほかに新宿三丁目駅、新宿駅、追分駅、新宿追分駅とも)。起点駅は1945年、新宿西口に移設された。

現在、旧四谷区域には小学校が5校、中学校が1校、高等学校が2校、大学が2校存在する。新宿区内の児童数・生徒数の減少により、平成に入ってから小中学校の統廃合が四谷地区でも行われた。

現存校

廃校等

現存

旧跡

企業

かつての四谷見附橋(八王子市の長池公園内)

四谷
町丁
消防博物館(四谷三丁目)
地図北緯35度41分17秒 東経139度43分15秒 / 北緯35.687975度 東経139.720883度 / 35.687975; 139.720883
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京都
特別区 新宿区
人口情報(2025年(令和7年)3月1日現在[6]
人口 5,021 人
世帯数 3,256 世帯
面積[7]
0.409890431 km²
人口密度 12249.62 人/km²
郵便番号 160-0004[8]
市外局番 03(東京MA[9]
ナンバープレート 練馬
ポータルアイコン ポータル 日本の町・字ポータルアイコン ポータル 東京都 プロジェクト 日本の町・字
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東京都新宿区の町名で、四谷地域内である。

四谷地域の東部に位置し、千代田区紀尾井町麹町六番町)との区境にあたる。

2025年(令和7年)3月1日現在(新宿区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[6]

丁目 世帯数 人口
四谷一丁目 287世帯 546人
四谷二丁目 281世帯 436人
四谷三丁目 325世帯 453人
四谷四丁目 2,363世帯 3,586人
3,256世帯 5,021人

国勢調査による人口の推移。

人口推移

人口
1995年(平成7年)[10] 3,511
2000年(平成12年)[11] 3,675
2005年(平成17年)[12] 3,856
2010年(平成22年)[13] 4,655
2015年(平成27年)[14] 4,358
2020年(令和2年)[15] 4,304

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移

世帯数
1995年(平成7年)[10] 1,798
2000年(平成12年)[11] 2,033
2005年(平成17年)[12] 2,258
2010年(平成22年)[13] 2,792
2015年(平成27年)[14] 2,660
2020年(令和2年)[15] 2,906

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2025年4月時点)[16]

丁目 番地 小学校 中学校
四谷一丁目 全域 新宿区立四谷小学校 新宿区立四谷中学校
四谷二丁目 全域
四谷三丁目 2~3番地6~7番地10~11番地14番地
1番地4〜5番地8〜9番地12〜13番地 新宿区立四谷第六小学校
四谷四丁目 1番地4~7番地
2~3番地8~34番地 新宿区立花園小学校

2025年(令和7年)入学生から四谷四丁目における四谷小学校の通学区域が花園小学校に変更になった。[17]

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[18]

丁目 事業所数 従業員数
四谷一丁目 497事業所 11,660人
四谷二丁目 353事業所 3,505人
四谷三丁目 297事業所 2,605人
四谷四丁目 379事業所 5,080人
1,526事業所 22,850人

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移

事業者数
2016年(平成28年)[19] 1,451
2021年(令和3年)[18] 1,526

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移

従業員数
2016年(平成28年)[19] 16,523
2021年(令和3年)[18] 22,850

学校

公園

機関

名所

旧跡

鉄道

道路

  1. 新宿区「新宿区について > 四ツ谷」
  2. 鈴木純子「江戸城・江戸関係絵図解題シリーズ2」『画像史料解析センター通信』81号、東京大学史料編纂所、2018年
  3. 新宿区立四谷第五小学校について、(1)学校の歴史や、(2)歴史的な校舎建築について書かれた資料はないか。
  4. 吉本興業東京本部が旧四谷第5小学校に移転-職員室で会見
  5. 『新宿区教育百年史』新宿区教育委員会、1976年
  6. 1 2令和7年町丁別世帯数及び男女別人口情報”. 新宿区 (2025年3月27日). 2025年3月28日閲覧。(CC-BY-2.1)
  7. 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年2月4日閲覧。(CC-BY-4.0)
  8. 1 2四谷の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  9. 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  10. 1 2平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  11. 1 2平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  12. 1 2平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  13. 1 2平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  14. 1 2平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  15. 1 2令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  16. 通学区域”. 新宿区 (2025年4月1日). 2026年3月8日閲覧。
  17. 【令和7年4月1日から】四谷小学校・花園小学校の通学区域の一部が変わりました:新宿区
  18. 1 2 3経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  19. 1 2経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  20. 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

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