中山伊知郎とは何? わかりやすく解説 Weblio辞書 (original) (raw)
中山 伊知郎
近代経済学 | |
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生誕 | 1898年9月20日 |
死没 | (1980-04-09) 1980年4月9日(81歳没) |
研究分野 | 純粋経済学 |
他の指導教員 | 福田徳三ヨーゼフ・シュンペーター |
他の指導学生 | 荒憲治郎篠原三代平板垣與一大陽寺順一坂本二郎関恒義倉林義正多賀利明田村貞雄永谷敬三美濃口武雄花輪俊哉藤井隆前田新太郎南亮進吉野昌甫 |
実績 | 日本に近代経済学を導入した |
受賞 | 従二位勲一等旭日桐花大綬章文化功労者日本学士院会員 |
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中山 伊知郎(なかやま いちろう、1898年9月20日 - 1980年4月9日)は、日本の経済学者。経済学博士(東京商科大学・1939年)。一橋大学初代学長、一橋大学名誉教授。日本における近代経済学の導入に貢献した。1963年から1980年まで日本学士院会員。1968年文化功労者。第4期日本学術会議副会長。従二位勲一等旭日桐花大綬章。勲一等瑞宝章受章。
来歴
父である中山朝之助は福島の平(現・いわき市)で生まれ、その後三重の宇治山田(現・伊勢市)で山田朝報という新聞社を創業し、主筆を務めた。旧制宇治山田中学(現・三重県立宇治山田高等学校)、神戸高等商業学校(現・神戸大学)を経て、1923年に東京商科大学(現・一橋大学)本科を卒業し、同年4月、東京商科大学大学助手に就任。在学中は福田徳三ゼミナールに所属。高等試験行政科試験に合格。1927年ボン大学に留学し東畑精一とともにシュンペーターに師事する。1939年経済学博士(東京商科大学)「発展を含む経済均衡の性質に関する一研究」 。戦時期には近代経済学のなかでも理論研究を重視する「純粋経済学」の担い手とされた。
1927年東京商科大学講師嘱託、1933年同助教授、1937年同教授を経て、1949年同学長兼一橋大学学長兼東京商科大学予科長、東京商科大学附属商学專門部長、東京商科大学附属商業教員養成所長となる[1]。横濱専門学校(現・神奈川大学)草創期に経済学講師。一橋では、上田貞次郎門下が経済政策を講義していたことから、福田徳三門下の中山は経済政策の講義を担当することができなかった。そこで、東畑精一の誘いを受け、1939年から学長就任の1949年まで東京帝国大学で経済政策の講義を行った。また、1950年中央労働委員会会長に就任。1953年2月10日には、皇居に招かれ昭和天皇に前年に妥結を見た日本炭鉱労働組合および日本電気産業労働組合のストライキの経過、最近の争議方法の規制などについて進講する[2]。1956年産業計画会議委員(議長・松永安左エ門)に就任した。
1961年日本統計学会会長[3]。1964年一橋大学名誉教授。1973年初代社会経済国民会議議長[4]。1974年放送文化基金初代理事長。1977年初代日本計画行政学会会長[5]。1980年特旨を以て位四級追陞せられ従二位勲一等旭日桐花大綬章[6]。
長女は童謡作家・翻訳家の中山知子。次女の夫は経済官僚の垣水孝一。財務官僚の垣水純一は孫。
教え子
中山ゼミ出身者としては荒憲治郎(一橋大学名誉教授、元日本経済学会会長)、篠原三代平(一橋大学名誉教授、文化勲章)、板垣與一(一橋大学名誉教授、元経済社会学会会長)、大陽寺順一(一橋大学名誉教授、元社会政策学会代表幹事)、関恒義(一橋大学名誉教授)、倉林義正(一橋大学名誉教授、元国連本部統計局長)[7]、永谷敬三(ブリティッシュコロンビア大学名誉教授)、美濃口武雄(一橋大学名誉教授)、花輪俊哉(一橋大学名誉教授、元日本金融学会会長)[8]、坂本二郎(一橋大学名誉教授)[9]、南亮進(一橋大学名誉教授)[10]、多賀利明(ペンシルベニア大学教授)、田村貞雄(早稲田大学名誉教授)、加藤寛孝(創価大学名誉教授)[11]、吉野昌甫(一橋大学名誉教授)[12]、藤井隆(元慶應義塾大学教授)[13]、前田新太郎(元北海道大学教授)[14]、鈴木茂(元JR北海道会長)、魚本藤吉郎(元駐ソ連特命全権大使)、伊藤助成(元日本生命社長、元経団連副会長)、茂木賢三郎(日本芸術文化振興会理事長)[15]、鈴木純一郎(元ジャパン・タイムス社長)[16]などがいる。
著書
単著
- 『戦争経済の理論』(日本評論社, 1941年)
- 『発展過程の均衡分析――発展を含む経済均衡の性質に関する一研究』(岩波書店, 1942年)
- 『戦争経済の動向』(大理書房, 1944年)
- 『戦後経済の展望』(白日書院, 1947年)
- 『近代経済学の展開――完全雇傭の理論』(有斐閣, 1950年)
- 『初等経済学講義』(勁草書房, 1955年)
- 『新しい経営者・新しい労働者』(有紀書房, 1958年)
- 『資本主義は変ったか』(東京出版, 1958年)
- 『労使協議制』(日本生産性本部, 1960年)
- 『日本の近代化』(講談社, 1965年)
- 『物価について』(中央公論社, 1967年)
- 『オリーブの実―半寿記念文集』(中央公論事業出版, 1978年)
編著
- 『ケインズ――一般理論解説』(日本評論社, 1942年)
- 『統計学辞典』(東洋経済新報社, 1951年/増補版, 1957年)
- 『資本』(河出書房, 1952年)
- 『日本經濟の構造分析(上・下)』(東洋経済新報社, 1954年)
- 『資本蓄積の研究』(東洋経済新報社, 1956年)
- 『日本経済の解明――近代経済理論より見た問題点』(東洋経済新報社, 1959年)
- 『賃金問題と賃金政策』(東洋経済新報社, 1959年)
共編著
- (有沢広巳・後藤誉之助)『日本の経済――経済白書の解説と批判』(至誠堂, 1957年)
- (有沢広巳・大河内一男)『新しい社会労使関係』(サンケイ新聞社出版局, 1967年)
- (金森久雄・荒憲治郎)『有斐閣経済辞典』(有斐閣, 1971年)
- (篠原三代平)『日本経済事典』(講談社, 1973年)
- (荒憲治郎・宮沢健一)『原典による経済学の歩み』(講談社, 1974年)
全集
- 『中山伊知郎全集』(講談社, 1972年-1973年, 1981年)
- 第1集『純粋経済学の拡充』
- 第2集『数理経済学説研究』
- 第3集『数理経済学説研究』
- 第4集『資本の理論』
- 第5集『発展過程の均衡分析』
- 第6集『近代経済学の展開』
- 第7集『経済学一般理論』
- 第8集『初等経済学講義』
- 第9集『経済の安定と進歩』
- 第10集『戦争経済の理論』
- 第11集『経済再建の課題』
- 第12集『日本経済と世界経済』
- 第13集『経営者・労働者の新時代』
- 第14集『労使関係の基盤』
- 第15集『近代化・工業化・民主化』
- 第16集『日本経済への発言』
- 第17集『エッセイ集』
- 第18集『対談・対話集』
- 別巻『私の年譜』
- 補巻『発展の人間学』
脚注
- ^ 官報昭和24年本紙第6836号 294頁
- ^ 宮内庁『昭和天皇実録第11』東京書籍、2017年3月30日、500頁。ISBN 978-4-487-74411-4。
- ^ 歴代会長日本統計学会
- ^ 歴代議長(社会経済国民会議)日本生産性本部
- ^ 根本敏則“会長挨拶”. 一般社団法人日本計画行政学会. 2018年3月21日閲覧。
- ^ 官報昭和55年本紙第15979号 9頁
- ^ [1]
- ^ 「資本蓄積論への道」
- ^ 日本経済史事始め一橋大学創立150年史準備室ニューズレター
- ^ [2]一橋大学
- ^ 「本年度学位授与論文および単位修得論文」
- ^ 「山口茂教授における金融論の学風 」如水会
- ^ [3]
- ^ 齊藤毅憲「Y専(横浜市立横浜商業専門学校)の歴史 : 横浜市立大学創立100年にむけて(つづき)」横浜市立大学論叢. 社会科学系列 = The bulletin of Yokohama City University Social Science 70 (3), 135-211, 2018
- ^ 「酒井正兵衛(正三郎)先生を偲ぶ」2012年12月26日 佐藤治
- ^ [4][5]
外部リンク
ウィキメディア・コモンズには、**中山伊知郎**に関するカテゴリがあります。
先代高島善哉 | 東京商科大学予科長1949年 - 1950年 | 次代廃止 |
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先代有沢広巳 | 日本統計学会会長1961年 - 1962年 | 次代佐藤良一郎 |
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先代設立 | 社会経済国民会議議長1973年 - 1980年 | 次代大河内一男 |
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先代設立 | 日本計画行政学会会長1977年 - 1980年 | 次代有沢広巳 |
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表話編歴日本経済学会会長 | |
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理論・計量経済学会 | 第1代 中山伊知郎 1968-70年 第2代 安井琢磨 1970年 第3代 青山秀夫 1971年 第4代 熊谷尚夫 1972年 第5代 篠原三代平 1973年 第6代 荒憲治郎 1974年 第7代 大石泰彦 1975年 第8代 福岡正夫 1976年 第9代 馬場正雄 1977年 第10代 二階堂副包 1978年 第11代 置塩信雄 1979年 第12代 稲田献一 1980年 第13代 宮澤健一 1981年 第14代 内田忠夫 1982年 第15代 小宮隆太郎 1983年 第16代 辻村江太郎 1984年 第17代 根岸隆 1985年 第18代 藤野正三郎 1986年 第19代 建元正弘 1987年 第20代 新開陽一 1988年 第21代 宇沢弘文 1989年 第22代 森口親司 1990年 第23代 斎藤光雄 1991年 第24代 天野明弘 1992年 第25代 上河泰男 1993年 第26代 浜田宏一 1994年 第27代 青木昌彦 1995年 第28代 貝塚啓明 1996年 |
日本経済学会 | 第29代 畠中道雄 1997年 第30代 大山道広 1998年 第31代 鈴村興太郎 1999年 第32代 西村和雄 2000年 第33代 奥野正寛 2001年 第34代 吉川洋 2002年 第35代 八田達夫 2003年 第36代 伊藤隆敏 2004年 第37代 橘木俊詔 2005年 第38代 森棟公夫 2006年 第39代 猪木武徳 2007年 第40代 矢野誠 2008年 第41代 藤田昌久 2009年 第42代 井堀利宏 2010年 第43代 植田和男 2011年 第44代 樋口美雄 2012年 第45代 本多佑三 2013年 第46代 岡田章 2014年 第47代 三野和雄 2015年 第48代 松井彰彦 2016年 第49代 神取道宏 2017年 第50代 林文夫 2018年 第51代 市村英彦 2019年 第52代 大竹文雄 2020年 第53代 大垣昌夫 2021年 第54代 伊藤秀史 2022年 第55代 チャールズ・ユウジ・ホリオカ 2023年 第56代 青木玲子 2024年 |