第14師団_(日本軍)とは - わかりやすく解説 Weblio辞書 (original) (raw)

第14師団
創設 1905年明治38年)7月6日
廃止 1945年昭和20年)
所属政体 大日本帝国
所属組織 大日本帝国陸軍
部隊編制単位 師団
兵種/任務 歩兵
所在地 宇都宮-満洲-シベリア-華北-パラオ諸島
編成地 宇都宮
通称号/略称
補充担任 第14師管宇都宮師管宇都宮師管区
最終上級単位 パラオ地区集団
最終位置 パラオ諸島
戦歴 日露-シベリア出兵-日中-太平洋戦争(ペリリューの戦い)
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第14師団(だいじゅうよんしだん)は、大日本帝国陸軍師団のひとつで、師団司令部は宇都宮に置かれた。日露戦争で日本は従来の師団すべてを動員したため、本土駐留師団がなくなる事態となった。そこで第14師団を含む4個師団が創設された。

概要

明治・大正期

尼港事件で第14師団歩兵第2連隊第3大隊が玉砕した日本軍兵営(写真左上)と島田商会(写真右手)

4月 - 佐倉歩兵第2連隊が水戸に移駐する。

10月23日 - 師団司令部が宇都宮の新庁舎に移転[1]

この年 - 歩兵第28旅団司令部、騎兵第18連隊、満洲野砲兵第20連隊、輜重兵第14連隊が宇都宮への移駐を完了する。

3月 - 第一次上海事変関東軍隷下で参加。

5月 - 満洲事変が起こり北満に転戦する。水戸歩兵第2連隊第2大隊は熱河作戦に就く。

大陸戦線

太平洋戦線

太平洋戦争が始まると、1943年(昭和18年)に大本営が策定した絶対国防圏の防衛のため満洲駐剳師団が南方へ転用されることとなり、師団はパラオ諸島へ向かった。転用の際に大規模な改編が行われており、砲兵連隊・捜索連隊・工兵連隊・輜重兵連隊が解体されたかわりに各歩兵連隊が増強され、師団戦車隊や師団海上輸送隊が編合された海洋師団と呼ばれる編制になっている。ただし、配備予定の機関砲中隊などは輸送途上で失われ、独立工兵第22連隊を改編した師団海上輸送隊も、合流できないまま西部ニューギニアで活動した。

師団は主力をパラオ本島に、歩兵第2連隊(およびその配下に編入された歩兵第15連隊第3大隊)をペリリュー島に、歩兵第59連隊第1大隊をアンガウル島に配備した。ペリリュー島・アンガウル島の部隊は上陸したアメリカ軍と交戦して全滅し、ペリリュー島への逆上陸を強行した歩兵第15連隊第2大隊も壊滅、パラオ本島に残る師団主力も地上戦は無かったものの空襲と飢餓で多くの損害を出しながら終戦を迎えた。(_詳細はペリリューの戦いアンガウルの戦い_)

4月24日 - パラオに出兵する。宇都宮歩兵第59連隊や高崎歩兵第15連隊等の師団主力をパラオ本島のバベルダオブ島、水戸歩兵第2連隊および高崎歩兵第15連隊第3大隊等の守備隊(約10,000名)をペリリュー島、宇都宮歩兵第59連隊第1大隊(約1,200名)をアンガウル島に配備する。

9月 - 日本軍への作戦協力を申し出るペリリュー島の原住民約200名を、米軍の強襲前に島外へと退避させる。

9月15日 - 米軍第1海兵師団(ルバータス少将配下の約28,000名)がペリリュー島南西海岸からの上陸作戦を開始、守備隊の水戸歩兵第2連隊第2大隊(富田隊長配下の約650名)と高崎歩兵第15連隊第3大隊(千明隊長配下の約750名)等が応戦する。

9月16日 - 米軍がペリリュー島の飛行場設備を制圧、富田隊長および千明隊長が戦死。

9月17日 - 米軍第81歩兵師団(別称・山猫部隊など約21,000名)がアンガウル島への上陸作戦を開始、宇都宮歩兵第59連隊第1大隊等(後藤隊長配下の約1,200名)が応戦する。

9月19日 - 米軍がアンガウル島の中心部を制圧、これ以降はゲリラ戦となる。

9月22日 - 歩兵第15連隊第2大隊(飯田隊長配下の約1,200名)がペリリュー島への敵前上陸を敢行、約500名がペリリュー島守備隊に合流する。

10月19日 - アンガウル島でゲリラ戦を展開してきた後藤隊長以下守備隊100名余が夜襲を決行して戦死、アンガウル島守備隊は全滅する。日本に生還したのは約50名。

11月24日 - ペリリュー島の中川州男守備隊長(歩兵第2連隊長)が軍旗を奉焼して自決する。ペリリュー島でゲリラ戦を展開した歩兵第2連隊および第15連隊等の守備隊が全滅。日本に生還したのは米軍捕虜等となった約500名。

8月15日 - 主力部隊はバベルダオブ島で終戦を迎える。

9月2日 - 師団長井上貞衛中将が降伏文書に調印[2]

歴代師団長

歴代参謀長

最終司令部構成

最終所属部隊

第14師団編合

脚注

  1. ^ 『官報』第7603号、明治41年10月28日。
  2. ^ 日置英剛『年表 太平洋戦争全史』国書刊行会、2005年10月31日、750頁。ISBN 978-4-336-04719-9
  3. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』75頁。
  4. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』87頁。
  5. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』81頁。
  6. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』102頁。
  7. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』98頁。
  8. ^ 『官報』第1505号、大正6年8月7日。
  9. ^ 『官報』第1743号、大正7年5月27日。
  10. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』126頁。
  11. ^ 『官報』第1992号、大正年3月27日。
  12. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』144頁。
  13. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』134頁。
  14. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』141頁。
  15. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』156頁。
  16. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』168頁。
  17. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』171頁。
  18. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』189頁。
  19. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』208頁。
  20. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』221頁。
  21. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』241頁。
  22. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』363頁。
  23. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』292頁。
  24. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』372頁。
  25. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』379頁。
  26. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』431頁。
  27. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』468頁。

参考文献

関連項目

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