「GHG」の意味や使い方 わかりやすく解説 Weblio辞書 (original) (raw)

温室効果ガスの比率（2011）[1]と放出源及び吸収源（2000年代）[2]

（おんしつこうかガス、英: greenhouse gas; GHG）とは、大気圏にあって、地表から放射された赤外線の一部を吸収することにより、温室効果をもたらす気体のことである[3]。水蒸気、二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、フロンなどが温室効果ガスに該当する[3][4][5]。近年、大気中の濃度を増しているものもあり、地球温暖化の主な原因とされている。

概要

京都議定書における排出量削減対象となっていて、環境省において年間排出量などが把握されている物質としては、二酸化炭素 (CO2)、メタン (CH4)、亜酸化窒素（N2O、＝一酸化二窒素）、ハイドロフルオロカーボン類 (HFCs)、パーフルオロカーボン類 (PFCs)、六フッ化硫黄 (SF6) の6種類がある。

IPCC第4次評価報告書では、人為的に排出されている温室効果ガスの中では、二酸化炭素の影響量が最も大きいと見積もられている（地球温暖化の原因を参照）。二酸化炭素は、石炭や石油の消費、セメントの生産などにより大量に大気中に放出されているといわれる[6]。これに対する懐疑論も一部見られるが、多くは科学的論拠によって反論されている。また気候変動が世界各地で顕在化していることなどから、温暖化の主要因として相関性の高さが問われ、さらに悪化傾向が懸念されている。2015年、環境省などが温室効果ガス観測技術衛星「いぶき」の観測データから、2016年中にも推定経年平均濃度が温暖化の危険水準である400ppmを超えてしまうと報告した[7]。2024年、人工衛星いぶきによる全大気平均の二酸化炭素濃度の年増加量が2011年以降で最大の3.5 ppm/年となり、全大気平均濃度が421 ppmを超えたことが報告された[8]。

水蒸気も温室効果を有し、温室効果への寄与度も最も多い[9]。蒸発と降雨を通じて、熱を宇宙空間へ向かって輸送する働きも同時に有する。人為的な水蒸気発生量だけでは、有為な気候変動は発生しないが、全体的には上記のような物質が気候変動の引き金となり、水蒸気はその温暖化効果を増幅するとされる（地球温暖化の原因#影響要因としくみを参照）。この水蒸気の働きの一部だけを捉えて温暖化に対する懐疑論を主張する者も一部いる（地球温暖化に対する懐疑論#水蒸気をより問題視する立場を参照）。

バラク・オバマ政権でのアメリカ合衆国環境保護庁は2009年、温室効果ガスが公衆衛生と公共の福祉を脅かす汚染物質であると宣言した[10][11]。

地球温暖化係数

地球温暖化係数（ちきゅうおんだんかけいすう、英: global warming potential[注釈 1]、GWP）とは二酸化炭素を基準に、各種気体が大気中に放出された際の濃度あたりの温室効果の100年間での平均強度を比較して表したものである[12]。2016年10月15日、キガリで採択された、オゾン層を破壊する物質に関するモントリオール議定書の改正（モントリオール議定書2016年改正）で、「百年地球温暖化係数」として再定義された[13]。以下の表の数値が汎用されているが上述どおりこれはあくまで100年間スケールであり、現在進行中の地球温暖化に直接かかわる直近数年間での値ではないことに留意する必要がある。例えばメタンは太陽光存在下大気中では徐々に分解されるので、その温暖化効果は次第に減衰していくがその半減期は約12年であり[14]、したがって直近数年間での実際の温暖化効力は下の表にある28よりもはるかに大きく、20年スケールでさえ84-87**[15]**[16][17][18]にもなる。

地球温暖化対策の推進に関する法律施行令による地球温暖化係数[12]

上記の表以外の物質の GWP(100) として、イギリスの政府が水素のGWPを試算しWGPを11±5とした[20]。水素自体は温室効果ガスではないが、メタンやオゾンなどと反応すると反応熱を発し、それによりGWPを上昇させる[21][22]。

排出状況

世界の主要国の排出量は、2010年時点で二酸化炭素に換算して約434億トン（LUCFを除く）だったが、2019年には481億トン（LUCFを除く）に達している。2010年時点での各国の排出量は、中国 (26.4 %) が一番多く、それにアメリカ (12.5 %)、インド (7.1% )、ロシア (5.1 %)、日本 (2.4 %)、ブラジル (2.2 %)、インドネシア (2.1 %)、イラン (1.9 %) 、ドイツ (1.6 %)、カナダ (1.5 %)と続く[23]。

温室効果ガスの排出量上位10国 (MtCO2e)（LUCFを除く）[23]

また、国連の下部機関であるUNFCCC（国連気候変動枠組条約）事務局の集計結果が、温室効果ガスインベントリにて公表されている。

参考：2010年の国の温室効果ガス排出量リスト

日本における温室効果ガスの排出量は、2007年度に過去最高（二酸化炭素に換算して13億7400万トン）を記録した[24]。その後、リーマン・ショックの影響で、2008年度、2009年度と二年連続で排出量は前年度の水準を下回った。2011年の福島第一原子力発電所事故の発生後、電源構成が原子力から火力に変化した[25]ため、2011年度、2012年度と二年連続で排出量は前年度の水準を上回った。

日本の温室効果ガス各物質の割合（2019）

詳細な数値は、日本国温室効果ガスインベントリにおいて公表されている。これは日本から正式に気候変動枠組条約締約国会議（UNFCCC事務局を通じて）に提出されている値である。 温室効果ガスの排出元は、2020年度実績で、電気・熱分配前の値で、エネルギー転換部門が約40 %、産業部門が約24 %、運輸部門が約17 %、非エネルギー部門が約7 %、業務その他が約6 %、家庭部門が約5 %となっている[26]。日本の温室効果ガス物質の2位（CO2換算で全体の2.3 %)であるメタンについては、2015年度の実績で稲作が44 %、消化器官内発酵が約23 %、固形廃棄物の処分が約10 %、家畜排泄物の管理が約7 %、燃料の燃焼が約5 %、その他が約10 %の順となっている[27]。

2025年10月世界気象機関は、温室効果ガスの全球平均地上濃度は2024年に前例のないレベルに達し、二酸化炭素423.9±0.2 ppm、メタン1942±2 ppb、亜酸化窒素338.0±0.1 ppbとなり、これらはそれぞれ産業革命（1750年）前の152%、266%、125%に相当するとした。とくに二酸化炭素濃度は2023年から2024年にかけて3.5 ppm増加し、1957年観測開始以来の最大上昇幅を記録した。一方メタンと亜酸化窒素はともに2023～2024年の増加量は、2022～2023年増加量よりも低かった[28][29]。

脚注

注釈

1. ^ 字義的には「地球温暖化（潜在）能力」を意味する。

出典

1. ^ “Annual Greenhouse Gas Index (AGGI)”. Global Monitoring Laboratory. 2021年10月23日閲覧。
2. ^ “海洋の温室効果ガス”. 気象庁. 2021年10月23日閲覧。
3. ^ a b 小倉 2016, p. 119.
4. ^ 小倉 2016, p. 279.
5. ^ “温室効果ガスの種類”. 気象庁. 2019年12月11日閲覧。
6. ^ 気象庁[_リンク切れ_]
7. ^ 化学工業日報[_リンク切れ_]
8. ^ “地球全体の二酸化炭素濃度の年増加量が過去14年間で最大に 〜いぶき（GOSAT）による2024年の観測速報〜”. 国立環境研究所 (2025年2月6日). 2025年8月3日閲覧。
9. ^ 横畠徳太 (2007年10月1日). “温暖化の科学 Q9 水蒸気の温室効果 -”. ココが知りたい地球温暖化. 国立環境研究所地球環境研究センター. 2025年7月30日閲覧。
10. ^ “Endangerment and Cause or Contribute Findings for Greenhouse Gases Under Section 202(a) of the Clean Air Act”. アメリカ合衆国環境保護庁 (2025年2月27日). 2025年7月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年7月30日閲覧。
11. ^ 八田浩輔「温室ガス排出規制の根拠を取り消し方針 気候対策後退 トランプ政権」『毎日新聞』2025年7月30日。
12. ^ a b “地球温暖化対策の推進に関する法律施行令（平成十一年政令第百四十三号）”. e-Gov法令検索. 総務省行政管理局 (2016年5月27日). 2020年1月25日閲覧。 “2016年5月27日施行分”
13. ^ オゾン層を破壊する物質に関するモントリオール議定書の改正 新旧対照 外務省（2019年2月27日） (PDF)
14. ^ “Methane and climate change – Global Methane Tracker 2022 – Analysis” (英語). IEA. 2025年1月21日閲覧。
15. ^ “IPCC Sixth Assessment Report, Chapter 7: The Earth’s Energy Budget, Climate Feedbacks, and Climate Sensitivity, Section 7.6.1.1 Radiative Properties and Lifetimes, Table 7.15 | Emissions metrics for selected species: global warming potential (GWP), global temperature-change potential (GTP). Methane (fossil) GWP20: 82.5 ± 25.8, GWP100: 29.8 ± 11.”. 2025年1月21日閲覧。
16. ^ “Methane and climate change – Methane Tracker 2021 – Analysis” (英語). IEA. 2025年1月21日閲覧。
17. ^ “Methane | Climate & Clean Air Coalition”. www.ccacoalition.org. 2025年1月21日閲覧。
18. ^ Myhre, G., D. Shindell, F.-M. Bréon, W. Collins, J. Fuglestvedt, J. Huang, D. Koch, J.-F. Lamarque, D. Lee, B. Mendoza, T. Nakajima, A. Robock, G. Stephens, T. Takemura and H. Zhang (2013) "Anthropogenic and Natural Radiative Forcing". Table 8.7 on page 714. In: Climate Change 2013: The Physical Science Basis. Contribution of Working Group I to the Fifth Assessment Report of the Intergovernmental Panel on Climate Change. Stocker, T.F., D. Qin, G.-K. Plattner, M. Tignor, S.K. Allen, J. Boschung, A. Nauels, Y. Xia, V. Bex and P.M. Midgley (eds.). Cambridge University Press, Cambridge, United Kingdom and New York, NY, USA. Anthropogenic and Natural Radiative Forcing
19. ^ “地球温暖化対策の推進に関する法律施行令の一部を改正する政令（案）に対する意見の募集（パブリックコメント）の実施結果について”. 環境省 (2015年3月27日). 2023年11月13日閲覧。
20. ^ Warwick, Nicola; Griffiths, Paul; Keeble, James; Archibald, Alexander; John, Pile (8 April 2022). Atmospheric implications of increased hydrogen use (Report). UK Department for Business, Energy & Industrial Strategy (BEIS).
21. ^ “水素が地球温暖化を加速する可能性”. 国際環境経済研究所 (2022年7月4日). 2022年10月17日閲覧。
22. ^ “UK government study estimates global warming potential of hydrogen”. dieselnet (2022年4月29日). 2022年10月17日閲覧。
23. ^ a b “Climate Watch”. Climate Watch. 2022年11月13日閲覧。
24. ^ 我が国の温室効果ガス排出量 (環境省）
25. ^ 東日本大震災による電力危機
26. ^ “環境省_温室効果ガス排出・吸収量算定結果”. www.env.go.jp. 2022年6月2日閲覧。
27. ^ “日本のメタンの発生源はなにか。世界との違いは？”. すぐ活かせる環境情報. 2022年6月2日閲覧。
28. ^ “WMO Greenhouse Gas Bulletin - No. 21” (英語). World Meteorological Organization (2025年10月10日). 2025年10月20日閲覧。
29. ^ “1362. 2024年温室効果ガス大気中濃度が記録を更新 | 国際農研”. 国立研究開発法人 国際農林水産業研究センター | JIRCAS (2025年10月19日). 2025年10月20日閲覧。

参考文献

• 小倉義光『一般気象学』（第2版補訂版）東京大学出版会、2016年。ISBN 978-4-13-062725-2。

関連項目

• 温室効果
• 環境管理会計
• 排出量取引
• カーボンオフセット
• メタンガス放散

外部リンク

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• 温室効果ガスの種類 - 気象庁
• 温室効果ガス排出量 - 環境省
• 『温室効果ガス』 - コトバンク

表 話 編 歴 地球温暖化と気候変動
経過	地球気候史 氷河時代 / 最終氷期 / ヤンガードリアス 完新世温暖期 ネオグラシエーション / 中世温暖期 小氷期 / ハイエイタス 過去の気温変化 …その他 問題の経過 地球寒冷化 世界気候会議 スターン報告 IPCC第4次評価報告書 IPCC第6次評価報告書 近年の地球温暖化対策
原因	要因とメカニズム 温室効果 温室効果ガス メタンガス放散 太陽放射 太陽変動 日傘効果 エアロゾル アルベド 炭素収支（吸収源 • 森林破壊） 海洋循環 大気循環 大気変動 ヒートアイランド 軌道要素変動 地殻変動 …その他 考え方 放射強制力 気候感度 気候因子 気候モデル GCM
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