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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/09/05 13:47 UTC 版)

キャッシュ・フロー計算書（きゃっしゅふろーけいさんしょ、英: cash flow statement、C/F）は会計期間におけるキャッシュ（現金及び現金同等物）の増減（フロー）を活動区分別に記した財務諸表である[1][2]。

概要

キャッシュフロー計算書は一定期間における現金相当資金の増減（キャッシュ・フロー）を営業活動・投資活動・財務活動ごとに区分して記した財務諸表である。

損益計算書をはじめとする財務会計は発生主義に基づいて収益認識をおこなう。この手法は企業の収益性評価（期間損益計算）を正確におこなえる一方、手元資金（現金）の認識を正確におこなえない。ゆえにP/L上の純損益が必ずしも現金等の収支と一致せずに現金が払底、企業が倒産 (黒字倒産) に追い込まれる場合がある。また金融機関からの借り入れは現金の増加、つまり収入となるが、損益計算における収益ではない。さらに減価償却費は損益計算上は費用となるが、同一会計期間における現金支出とは一致しない。

この収益発生と資金移動の分離認識は発生主義の本質的な特徴でありそのズレは避けることができない。一方P/Lでは採用されていない現金主義は資金でもって収益を認識するため、ズレが一切発生しない[3]。

このような背景から、発生主義ではなく現金主義的に、一定期間における資金の増減を記録したものがキャッシュ・フロー計算書である。

キャッシュ・フロー計算書の作成目的は、企業の資金状況を開示すなわち企業の現金創出能力と支払い能力を査定するのに役立つ情報を提供することと、利益の質を評価するのに役立つ情報を提供することにあるとされる。

アメリカ合衆国やイギリス等の欧米諸国では1980年代後半から1990年代初頭にかけてその作成が制度化された。日本でも国際会計基準の一元化の流れの1つとして「連結キャッシュ・フロー計算書等の作成基準」の導入に伴い、上場企業では2000年3月期から作成が義務づけられた。21世紀初頭現在では、主要な先進国の企業会計制度において、貸借対照表と損益計算書に次ぐ第3の財務諸表として位置付けられている。

評価

債券評価で確立したDCF法等の金融工学の成果を企業評価や事業評価に応用しようとする機関投資家等は、「**Cash is king」の標語に代表されるように、企業や事業の評価を会計上の利益から現金創出力（特にいわゆる「フリー･キャッシュ・フロー（FCF**）」）に重きを置くようになり、その前提として、キャッシュ・フロー計算書の作成を求めるようになった。ただし、近年はさらに研究が進み、企業価値評価にFCFの直接的な使用が適当であるかの評価は定まっていない[4]。

この表によって企業の財務状態の以下の点を評価するのに役立つ。

• 企業が将来の資金流入を生み出す能力があるか
• 企業が債務や配当金を支払う能力があるか
• 利益やそれに伴う現金の受け取りや支払いの違いの理由
• 企業の投資と財務の取引の現金及び現金以外の側面

資金の範囲

キャッシュ･フロー計算書において、資金とは現金および現金同等物をいう。現金（Cash）とは、手許現金および要求払預金（普通預金や当座預金など）をいう。また、現金同等物（Cash equivalents）とは、容易に換金可能であり、かつ価値の変動について僅少なリスクしか負わない短期投資を指す。具体的には、定期預金（3ヶ月以内のもの）、譲渡性預金、コマーシャル・ペーパーなどがこれに含まれる。現金と現金同等物間での取引はC/Fには表示されない。

3つの表示区分

営業活動

直接法、または間接法により作成することが選択でき、どちらの方法で作成しても結果は同じ金額となる。企業活動との関係性を明らかにするため、支払利息の支払額は「財務活動」に、受取利息や受取配当金の受取額は「投資活動」にそれぞれ記載することも出来る。したがって、「小計」欄が純粋な営業活動によるキャッシュ・フローである。

投資活動

投資活動によるキャッシュ・フロー（英: Cash flows from investing activities、投資CF）は直接法により作成する。営業活動以外での資産に関わる全ての資金の動きを示す。設備投資、固定資産の取得、資金の貸付による資金の増減、他社への資本投資に関して記載する。

表. 投資CF内訳

| | キャッシュ増減 | 例 | | | | | ---------- | ---- | -- | ----------------- | ------------- | | - | + | | | | | 区分 | 固定資産 | 取得 | 売却 | 製造装置の取得、土地の売却 | | 有価証券 | 取得 | 売却 | | | | 投資有価証券 | 取得 | 売却 | 日本10年国債の取得 | | | 貸付 | 実行 | 回収 | 役員貸付の実行、協力会社貸付の回収 | | | 子会社 | 取得 | 売却 | | |

財務活動

直接法により作成する。営業活動以外での負債と純資産の部に関わる全ての資金の動きを示す。主に借入金による調達や返済の増減や、自社の株や債権に関する発行益・配当金支払・買戻・返済などを記載する。

直接法と間接法

キャッシュ・フロー計算書を作成する方法には、直接法と間接法がある。

• 直接法 - 直接法は現金収支に収益・費用を関連付けて計算する。直接法は間接法に比べてキャッシュ・フローに対する収益・費用の関連性を表記できる反面、実務が煩雑である難点を持つ。直接法の連結キャッシュ・フロー計算書を作成するためには、通常、連結側に取り込まれない「売上原価」の内訳を連結側に取り込み、内訳毎の連結消去が必要となる。しかし、この機能を実現している連結会計システムはごく一部に限定されている[5]。しかし、IFRSは直接法に一本化される方向であり、米国基準も直接法を推奨している[6]。
• 間接法 - 間接法は利益から非資金性費用を加算して資産・負債の増加減少を逆算する事により計算する方法である。つまり間接法によるキャッシュフロー計算書では、損益計算書の税引前当期純利益を元にキャッシュフロー要因の期首との差異を加減することで計算する。実務では間接法によることが多い。これは、特に連結での直接法キャッシュ・フロー計算書が作成困難であり、比較的に間接法によって作成することが簡便であることが理由の一つである。また、中国の「新企業会計準則」では2012年1月1日より、間接法は禁止されている。

意義と分析

キャッシュ・フロー計算書は、様々な情報を提供する。その内容を検討することにより、企業活動に関して以下のことが明確になる[7]。

1. キャッシュを生み出す現金創出力。
2. 資本の活用方針（企業がどこへ向かっているか）。
3. 借入金に係る支払利息の負担能力。
4. 外部からの資金調達への依存度。
5. 収益力の質と量（企業は何によってキャッシュを稼いでいるか）。

関連項目

• キャッシュ・フロー
• キャッシュ・フロー評価
• 企業会計
• 国際会計
• 財務諸表
• 貸借対照表
• 損益計算書
• 簿記検定
• 公認会計士
• 財務省
• 税理士
• 商学部
• 経営学部

脚注

出典

1. ^ "『キャッシュ・フロー計算書』は、一会計期間におけるキャッシュ・フローの状況を一定の活動区分別に表示するものであり ... 『キャッシュ・フロー計算書』を導入するに当たり、これを財務諸表の一つとして位置付けることが適当である" 企業会計審議会. (2008). 連結キャッシュ・フロー計算書等の作成基準の設定に関する意見書.
2. ^ "キャッシュ・フロ－計算書では ... キャッシュの増減から会社の資金状況を判断します。" 中小企業庁. 中小企業の会計 31問31答.
3. ^ "現金主義では，基本的に現金勘定残高が利益を示すことになるので，利益に対して資金的な裏付けがなされることになる．" 村田. (2016). 現金主義と発生主義の会計史. 経済集志.
4. ^ G.ベネット・スチュワート,Ⅲ 『EVA創造の経営』: ISBN 978-4-492520-89-5
5. ^ http://www.sap.com/japan/campaigns/2010/ifrs/expert07.epx[_リンク切れ_]
6. ^ http://www.sap.com/japan/campaigns/2010/ifrs/expert21.epx[_リンク切れ_]
7. ^ 以下本節、出典：『キャッシュフロー分析と企業価値判断』シグマベイスキャピタル

	この項目では、記憶メディアについて説明しています。同じ略称のクレジットカードについては「セディナ」をご覧ください。

コンパクトフラッシュ

コンパクトフラッシュの大きさ

コンパクトフラッシュ (英語: CompactFlash, CF) は、小型カード型インタフェース、およびその規格による拡張カード。1990年代後半から2000年代後半にかけて、フラッシュメモリ型メモリーカードとして民生向け機器で広く使われた。また、ノートパソコンにネットワーク通信機器などの拡張デバイスを接続するためのインターフェイスとしても使われた他、産業用・組み込み用に使われている。

概要

コンパクトフラッシュ（以下CFと略称で表記する）は、アメリカのサンディスクを盟主とするコンパクトフラッシュアソシエーション（CFアソシエーション）が策定していた拡張カードの規格である。CF規格は1994年にサンディスクによって開発されたため、「コンパクトフラッシュ」という名称は、サンディスクの登録商標である。そのため他のメーカーは商標の使用を避けるため「CFカード」や「CF」といった名称を用いることが多い。

メディア（CFカード）は主に補助記憶装置として利用され、1990年代後半から2010年代前半にかけてメモリーカードとして民生向けに大量に市販されていた他、CFカードサイズの1インチハードディスク (HDD)であるマイクロドライブのようなものも存在した。製品の寸法は42.8 mm×36.4 mm×3.3 mmのTypeI（ほとんどの製品で採用されていた形状）と、少し厚い5 mmのTypeII（内部に何かを組み込んだ製品などで採用されていた形状）がある。

インターフェースとしてパラレルATA接続を採用しており、1990年代当時ノートパソコン用として普及していた拡張メディアであるPCカード（ATAカード）規格と電気的な互換性がある。そのため、CFカード型デバイスをノートPCのPCカードスロットに接続するための変換アダプターを噛ませる際、アダプター側にコントローラーを搭載する必要がなく、アダプターを安価に製造できた。またCFカードのサイズもPCカードのサイズに準じて策定されたものであるから、ノートPCにおいてPCカードと同じ感覚でCFカードを利用できる利点があり、特にCFカード型メモリーカードは、それまでノートPC用の補助記憶装置として普及していたPCカード型フラッシュATAカードと同等に扱えたので便利であった。また、Bluetoothを利用した無線通信アダプターなど、拡張スロットに収まる寸法のカード型デバイスや、CFスロットからはみ出す形の、CFカード型PHSカード、有線/無線LANカード等の入出力デバイスも発売された。これら消費電力の多いI/Oカード用に、1998年にCF+規格として電力容量が拡張された。2000年頃にはCFスロットを標準搭載したノートPCもいくつか発売されたが、わざわざCFスロットを搭載しなくても、PCカードスロットにアダプターを噛ませれば賄えたのと、2000年代に入るとUSB端子の普及によってUSB接続型のCFカードリーダーが安価に出回るようになったので、それほど多かったわけではない。

大きさは、PCカードの3分の1程度であり、それゆえ「コンパクト」と名前がついているが、1990年代後半より続々と登場した他のフラッシュメモリカード類の規格と比較すると最も大きい。そのため、CFカードは携帯機器向けメモリカードの規格としては、コンパクトな機器には搭載できないという欠点があったが、一方でその大きさを生かして大容量かつ転送速度が高速と言う利点があり、1990年代末から2000年代にかけて行われたメモリーカードの規格争いにおいて、デジタルカメラやPDAといった容量と速度を必要とする機器において採用されるメディアとしての地位を確保していた。

2000年代後半には携帯機器のコンパクト化もあって、民生向けメモリーカードの規格戦争においてmicroSD規格が覇権を握るものの、プロフェッショナル向けカメラにおいてはメディアの小ささよりも大容量と高速な転送速度が必要とされることから、CFカードは一般人向け機器での採用が無くなった2010年代以降もデジタル一眼レフなどのプロフェッショナル向け機器において採用されていた。

2011年、CFアソシエーションはCFの次世代規格としてXQD1.0を発表。また、2012年には従来のパラレルATA接続だけではなくシリアルATA（SATA）接続に対応させた産業向けのCFの規格である「CFast」規格（2008年策定）をSATA-IIIインターフェースに対応させてCFの次世代規格としたCFast2.0規格を発表。両者とも初代CF規格との互換性はない。なお、業界の都合で次世代CFの規格が2つに分裂することになったが、2019年にCFアソシエーションはXQDおよびCFastの次世代規格として、XQDに対して後方互換性を持つCFexpress 2.0規格を発表し、次世代CFの規格が再び統一された。

2022年現在、初代CF規格はCFアソシエーションにおける開発を終了しているが、当面の間はメーカーがメディアを販売し続ける限りは展開が終了することはないとのこと。一般に流通している最大容量は512 GBである。2010年のCF5.0規格から48bit LBA (BigDrive) に対応しており、仕様上の最大容量は144 PBになっている。

デジタル一眼レフカメラとCFカード

デジタルカメラが普及し始めた1990年代後半から2000年代前半にかけて、コンパクトフラッシュはスマートメディアと並んで代表的なメモリカードであった。その後、コンパクトデジタルカメラは、より小型のSDメモリカード・メモリースティックなどを使用するようになったが、それら小型メディアより高速かつ大容量であったため、デジタル一眼レフカメラなどの高級機器においては引き続きコンパクトフラッシュを使用するものが多かった。

その後、一部のデジタル一眼レフはCFとSDのデュアルスロットを備え、両者を併用できるようにした製品も存在した。しかし、SDメモリカードの更なる高速化と大容量化、より高速な規格（CFastやXQD）の登場もあって、2010年代半ば頃よりデジタル一眼レフ用のメディアはそれらに移行した。

転送速度

転送速度はレキサー・メディアがCDの転送速度の1倍速である150 KB/s（1.2 Mビット毎秒）を等倍とすると制定しており、各社はこの表現を採用している。規格の改定のたびに、パラレルATA規格の更新を取り入れている。CF Spec. Rev 6.0では、UDMA 7の最大1113倍速、167 MB/sの転送速度である。

PCカードアダプタを介して接続した場合、従来の16ビットPCカードスロットでは速度が遅いものしかないため（最高35倍速 5.3MB/s、一般に10倍速前後1 - 2 MB/s）、高速なCFカードはその性能を発揮できない。その場合は、CardBusアダプタ（バス速度444倍速66.6 MB/s、2007年現在実測260倍速39 MB/s）、または、ExpressCardアダプタ（2007年現在200倍速30 MB/s、2008年現在300倍速45 MB/s）を使用することで高速転送が可能となる。

USBカードアダプタを介して接続した場合、USB 2.0 では最大60 MB/sとなり、超高速タイプ(90 MB/sから100 MB/s)のコンパクトフラッシュの性能が発揮できない。そのような場合は、USB 3.0対応のカードアダプタを使えば解決できる。

コンパクトフラッシュメモリーカード

本来のCF規格の目的である、フラッシュメモリなどを使ったメモリーカードである。CF規格では「コンパクトフラッシュストレージカード (CompactFlash Storage Card)」となっているが、ここでは一般に使われることの少ない「ストレージカード」との表現を避け、一般的な「メモリーカード」として表記する。

PCカードATAと68ピンATAとの両用、5 V電源と3.3 V電源との両用、アドレス2 KB制限、電流容量5 V電源時100 mA・3.3 V電源時75 mAまでの消費電流制限など、PCカードの一部仕様のみを必須として一部仕様を制限して採用した簡略仕様となっている。外形寸法は42.8 mm×36.4 mm×3.3 mmのタイプ1と、42.8 mm×36.4 mm×5 mmのタイプ2の二種類が基本だが、CFスロットからはみ出す物や、はみ出した部分がさらに厚くなった物へも対応している。

規格上ファイルシステム形式は策定されておらず、CFAはFAT12またはFAT16またはFAT32を推奨しているのみである。物理的にはカードリーダ/ライタがATA対応さえしていれば、CFメモリーカード側をFAT32等、いかようにも初期化できる。ただしATAの各種容量の壁に注意して対応を確認する必要がある。CF+カードをCF+非対応の古いカードリーダ/ライタに装着すると、電源容量が足りずカードを認識しない場合や、認識しても想定外の動作をすることがある。近年はデータの大容量化に伴い、CF+規格でFAT32の読み書きに対応した製品が多く流通するようになっている。

メモリ容量

CF+カード

CF Type I Extended 対応PHSデータ通信カード
（ウィルコム AX420S、SII製）

CFとして必須仕様の一部不採用や、電源容量などの拡張を採用できる、CF規格を拡張したCF+規格のカードが存在する。

どちらの電圧でも500 mAまでの電流容量の拡張や、片方の電圧のみの対応や、68ピンATA互換の不採用など、CF規格からの逸脱部分が追加定義された。外形寸法もCFタイプ1よりもさらに下側を1 mm以上厚く拡張された42.8 mm×36.4 mm×最小4.3 mmのCF+拡張タイプ1がある。CF+拡張タイプ1のスロットからはみ出す物や、はみ出した部分がさらに厚くなった物へも対応している。

• 電流容量の500 mAまでの拡張。CFハードディスク、マイクロドライブなど消費電力のみでCF+になっている物もある。
• 68ピンATA互換のTrueIDEモードの不採用。ATA互換で無いI/Oカードの全て。
• 対応電源電圧3.3 Vのみのカード。一部PHSカードなどで消費電力を拡張制限内に抑えるために低電圧のみの採用など。

CFastカード

スイスビット CFastのピン配置

CFastとは、CompactFlash Associationが策定した規格である。

• 2014年9月の時点で仕様としてはCFast2.0となっている。
• 外観：従来のCFカードと同様の36.4 mm×42.8 mm×3.3 mm
• インターフェース:SATA3（シリアルATA）6Gbps(転送レート6.0 Gb/s (600 MB/s)
• 本体形状は同様でも従来のCFカードとの互換性はない。これはコネクター形状が変更されたためである。コネクタ内で曲がる可能性のあるピンを排除し、従来からの問題だった破損を防いでいる
• 物理的に従来のCFカードと互換性がなくなったが、転送速度表記は従来と同様に倍速表記が使用されている。従来のCFカードでは1113倍速（x1113等の表記）が最大だったのに対し、Cfast2.0カードにおいては3333倍速（x3333等の表記で500 MB/s時)と大幅に向上している。
• CFastカードを採用した例として、キヤノン製の一部カメラ（ハイエンドビデオカメラやEOS-1D X Mark II等）がある。

CFexpress

CFexpressカード

CFexpress (CFX) は、2016年9月に発表されたPCIe 3.0とNVMe 1.2をベースとした規格である[1]。2017年4月に公開されたCFexpress 1.0では、2レーンのPCIe 3.0を採用しており、最大転送速度2 GB/sに対応している[1]。将来的には8レーンまで増やすことで8 GB/sまで対応可能である。XQDメモリーカードと上位互換性を保持している。

CFexpress1.0規格を採用した製品は発売されなかったが、2019年にCFexpress2.0が策定され、2020年よりカメラの最上位機種を手始めに各社より対応機器が続々と発売されている。そのため、一時期CFastとXQDに2分されたコンパクトフラッシュの規格はCFexpressに一本化されたと言える。

規格のあゆみ

その他

• 日本IBMは1995年発売のPalm Top PC 110内蔵のリーダーに「スマート・ピコ・フラッシュ」という名を与えていた。
• 他のメモリーカードをCFカードスロットで利用するための変換アダプタも存在した。小型のメモリーカードであるSDメモリーカードやDuoサイズのMSやxDピクチャーカードはCFメモリーカードの大きさに変換するアダプタがある。大きめのメディアであるメモリースティックやスマートメディア用のアダプタは、使用時のサイズがCFカードより大きい。
• PCカード規格と電気的な互換性があるため、CFカードの50ピンをPCカードの68ピンへ変換するのみの単純なアダプターをPCカードスロットに取り付けるだけで、CFカードを16bit PCカードとして利用することができた。
• 内蔵ハードディスク等で使用されているパラレルATAとインタフェース上の互換性を持つため、コネクタの配線変換でIDE変換ができる。これを利用して、汎用のリムーバブルメディアとする以外にも、組み込み機器の起動メモリディスクとしてや、デジタルオーディオプレーヤーの内蔵記憶装置としてなど、内蔵部品としても使われていた。またPCカード経由などでもハードディスクの代用として利用する場合もあった。パソコンなどへもIDE変換でパラレルATAやシリアルATAに直結するアダプタが有り、小容量の内蔵HDDの代替として、デジカメ用メディアとしての役目を終えたCFメモリーカードを1990年代製の古いPCの整備に使い回すこともあった。

脚注

1. ^ a b “CFexpress 1.0 Press Release” (PDF). CompactFlash Association (2017年4月18日). 2018年6月29日閲覧。

関連項目

• 拡張カード
  • PCカード
  • ExpressCard
• ATA
• マイクロドライブ
• XQDメモリーカード

外部リンク

• CompactFlash Association
• CompactFlash pinout

表話編歴メモリーカード
主要項目	メモリーカードリーダー メモリーカードの比較（英語版）
種類	コンパクトフラッシュ (CF) Fexpress ExpressCard JEIDA（英語版） マルチメディアカード (MMC) メモリースティック (MS/MS-PRO) miCard（英語版） マイクロドライブ (MD) MiniCard（英語版） P2(MicroP2（英語版）) PCカード (PCMCIA, CardBus, CardBay) SDメモリーカード (SDSC, SDHC, SDXC) スマートメディア (SM) SxS（英語版） Universal Flash Storage (UFS) USB xDピクチャー XQD NMカード（英語版）