３」西洋キリスト教文明、白人の功罪。マルクス・レーニン主義と毛沢東主義による地獄。 (original) (raw)

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２０２４年１０月９日ＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮニュース毎日新聞「中国と豪州が火花を散らす太平洋島しょ国への「警察外交」
パトロールをするフィジーの警察官＝フィジー警察のフェイスブックより
パンダを贈り、ドリアンを買い占め、水産物の輸入を止める。中国が各国に繰り出す外交カードはさまざまだが、南太平洋の島しょ国地域では「警察外交」を巡ってオーストラリアと火花を散らす。小さな島国でなぜ今、警察が外交の切り札になるのだろうか。
「新たな時代を作る必要がある」。中国の警察部門などを担う王小洪公安相は9月、福建省で開かれた中国と太平洋島しょ国との警察協力に関するフォーラムでそう呼びかけた。
新華社通信によると、王氏は、中国と島しょ国の間で「相互利益となる治安部隊の連携や安全保障協力が必要」だとし、島しょ国地域が「熟練した」警察組織を構築するため、支援の用意があると述べた。
王氏の発言は、8月に豪州が太平洋島しょ国との間で合意した警察支援プログラムに対抗したとみられる。予算4億豪ドル（約400億円）のこのプログラムは、域内に四つの警察訓練センターを設立することや、災害救助などを念頭に複数の国による警察派遣の仕組みを構築することなどが盛り込まれている。
中国は2022年4月、ソロモン諸島との間で、将来的に中国軍の駐留を可能にするとされる安全保障協定を締結。24年1月にはパプアニューギニアと警察協力で交渉していることが明らかになった。豪メディアは自国の警察外交について「域内で中国の軍事・警察に関する影響力を抑えるための一矢だ」と報じた。
しかし、警察など治安機関に対する支援は、太平洋島しょ国が喫緊に求めるものでもある。暴動が続いたソロモン諸島などで他国による警察や軍の派遣が実施されてきたが、域内ではここ数年で薬物関連の犯罪が急増しているからだ。
重要な海上交通路（シーレーン）である島しょ国周辺は、国際的な違法薬物の密輸ルートとなっている。フィジーのメディアによると、薬物関連犯罪の摘発は13年に約200件だったが、20年には1500件以上に増加した。トンガでも薬物犯罪に死刑を適用することが議論されている。
ハワイ大太平洋諸国研究センターのタシシアス・カブタウラカ准教授は、犯罪の増加により、気候変動対策に重きが置かれてきた島しょ国の安全保障の概念が変わりつつあると指摘。「警察力の強化を必要とする島しょ国のニーズに中国が積極的に応え始めたことで、地政学的な争いが加速している」と説明する。
その上で、新疆ウイグル自治区や香港などでの人権弾圧を例に「（中国の抑圧的な警察手法は）太平洋島しょ国にそぐわない。装備品の供与などに支援を限定する必要がある」と話した。【バンコク石山絵歩】
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２０２４年８月１５日ＭｉｃｒｏｓｏｆｔＳｔａｒｔニュース Real Sound ブック「『ゾルゲ事件』ソ連の諜報団が日本で暗躍した大事件ーーあまりにも隔世の感がある現代スパイとの違いは？
© Real Sound ブック
■ゾルゲ事件、知らないのは問題か
東大や一橋大のクラスで、「ゾルゲ事件を知っているか？」と聞いたところ、100人中3人しか知らなかった……というポストが、X（旧Twitter）で話題になっている。ゾルゲといえば、ロシア系ドイツ人という自らの出自を生かし、ジャーナリストとして駐日ドイツ大使館に入り込んで数々の重要情報を得た、ソ連のスパイである。1933年からの日本での活動においては、日本軍が対ソ戦に踏み切るか、それとも南進を選ぶかという重要情報や、ドイツがソ連と開戦する兆候についてもソ連本国に報告。ゾルゲとその諜報団の活動は、太平洋戦争開戦直前の日本を舞台にした一大スパイ事件として、強いインパクトを残した。
Xで話題になっているのは、「日本の重要情報が抜かれまくったこの大事件が今の若者に知られていない以上、似たような状況になったらまた日本は敗北するだろう」という論旨の切り抜き動画なのだが、確かにそれはそうだと思う。防諜に関しては過去の教訓に学ぶ点も大きい。ゆえに昭和の超有名スパイ事件の知名度が下がりまくっているのは由々しき事態である……というのは、その通りだろう。
しかし、特に専門的な勉強をしていない大学生くらいの若者がゾルゲ事件について知らないというのは、ちょっとしょうがない気もする。第一に、ゾルゲ事件はわかりにくい。ロシア系ドイツ人というゾルゲの生まれがまずややこしいし、第一次大戦とロシア革命についての歴史を一通り頭に入れていないと、「第一次大戦ではドイツ兵として戦ったゾルゲが、なぜ戦後ソ連のスパイになったのか」という根本的な動機の部分が理解できない。
第一次大戦から戦間期、そして日本の対米開戦に至るまでの世界史的な動きがある程度理解できていないと「なぜロシア系ドイツ人がソ連のスパイとして駐日ドイツ大使館に潜り込み、日本のジャーナリストである尾崎秀実らを手先にして情報を得ていたのか」という点が飲み込めないのだ。無論世界史について詳しいに越したことはないものの、80年以上前の事件に関してそこまで勉強しろと言われても、特に興味もないならばけっこう難しい。
ゾルゲ事件の知名度が下がっている原因として思いつくものをもうひとつ挙げれば、ソ連がすでに存在していないという点もある。巨大な共産主義国家にして、西側世界のオルタナティブであったソ連が間近にあったころと現在では、「ソ連のスパイ」に対する危機感は段違いだろう。現在の日本で普通に生活を送っている限り、「自らが信奉する思想のため、スパイとして体を張る得体のしれない敵が身近にいるかもしれない」という感覚を理解するのは難しいのではないか。
■戦後、ポップアイコン化したゾルゲ
さらにいうと、「ゾルゲ事件」のポップアイコンとしての寿命が尽きたという点もあるかもしれない。昭和の昔、ゾルゲはちょっとしたポップアイコンだった。ゾルゲの顔をド正面から撮影した、あの酷薄な印象の恐ろしげな写真。そして「リヒャルト・ゾルゲ」という、いかにも怪人めいた響きの名前。「ソ連のスパイ」という立場の得体のしれなさと「ゾルゲ」という人名、そしてあの顔写真が一体となり、おどろおどろしくも想像力を刺激するアイコンとして機能したのである。実際、子供の頃に「なんだかよくわからないけど怖い人」という印象でもって、ゾルゲの顔を脳裏に刻まれたという人は多いのではないだろうか。
しかし、冷戦が終わり「怖いソ連のスパイ」の存在感が減退したことで、オカルト・都市伝説めいたポップアイコンとしてのゾルゲの物語は急速に風化したのではないかと思う。今更語り継いだところで、ソ連が存在したころと違って前提条件を説明するのも大変だし、大体インターネットを使った情報戦・認知戦がバチバチに繰り広げられている現在では、スパイとしてのゾルゲのありようもあまりにオールドスクールである。こういった条件が重なっていることを考えれば、昨今の大学生がゾルゲを知らないというのは、それなりに仕方のないことだと思う。無論、知っているに越したことはないが、現代的なスパイの姿とゾルゲ諜報団はあまりにかけ離れすぎているのだ。
■小説からみる現代のロシアスパイ
例えば、現代的なロシアのスパイが出てくる作品であれば、マーク・グリーニーによるグレイマンシリーズの最新作『暗殺者の屈辱』がある。この小説は「グレイマン（目立たない男）」の二つ名で呼ばれる凄腕の工作員コート・ジェントリーの活躍を描く人気シリーズ。最新作ではロシアによるウクライナ侵攻を物語のベースにしつつ、ロシアが工作のために西側へ送り込んでいた資金の証拠となるデータを巡って、工作員たちの激闘が繰り広げられる。
この物語の中に登場するのは、現代的なロシアのスパイたちだ。特に「今回のゲスト悪役」として登場するルカ・ルデンコはロシア連邦軍参謀本部情報総局（GRU）の特殊部隊である「29155部隊」の一員。この29155部隊はアフガニスタンでは「アメリカ兵に賞金をかけてタリバンに殺害を依頼する」という作戦に従事していたとされ、イギリスに亡命していた二重スパイの元GRU工作員セルゲイ・スクリパリを神経剤ノビチョクで殺害しようとした事件などにも関与していたとされている。
最新のテクノロジーを使いこなし、ターゲットを追ってヨーロッパやアメリカを駆け回る現代のロシアのスパイの姿を、マーク・グリーニーは説得力を持って描く。もちろん冒険小説なので、派手な銃撃戦や主人公ジェントリーの見せ場も満載、徹頭徹尾リアル一辺倒という作品ではない。が、西側の情報機関を翻弄しながら敵地に乗り込み、銃とナイフを手に駆け回るロシアの工作員たちの暴れぶりを見ると、「なるほど、これが現代的なスパイかも……」という気持ちになる。
当たり前だがグレイマンシリーズはフィクションなので、実際の29155部隊の仕事ぶりと小説の内容とは、大きく異なる部分もあるだろう。しかし、ゾルゲたちが暗躍した時期のエピソードよりは、このシリーズの方が現代的なスパイたちのありようが皮膚感覚で理解できるのも確かだ。こういった小説を、今も昔も変わらない「ロシアのスパイ」の恐ろしさを知る入り口にするのも、悪くないのではないだろうか。
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日本の移民推進派は、歴史力が欠乏しているだけに、移民が持つの国家と国民、宗教と文化に対する破壊力が理解できない。
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２０２４年９月２４日ＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮニュース産経新聞「スウェーデン「500万円あげるから帰って」と移民の自主出国促す北欧の寛容が様変わり
スウェーデン政府は、自主帰国を決めた移民に対し、1人当たり最大35万クローナ（約490万円）を給付する新制度を発表した。移民の出国を促すのが狙いで、2026年から実施する。寛容な難民受け入れを誇った北欧の人道大国は、大きく政策を転換した。
スウェーデンは現在、難民やその家族について、成人1人当たり1万クローナ（約14万円）を支給している。今回の決定は金額を一気に35倍に増やすもの。政府は19日の声明で「社会統合できなかった人の自主帰還を促す」のが目的だと説明した。現制度では給付金に1家族当たり4万クローナ（約56万円）の上限を設けているが、声明は新制度の詳細には言及していない。
発表を前に、ヨハン・フォシェル移民相は「われわれは移民政策におけるパラダイムシフト（価値観の大転換）のさなかにある」と訴えた。スウェーデンでは22年の総選挙で左派政権が下野し、8年ぶりに右派政権が発足。極右政党が閣外協力し、移民強硬策を進めている。
スウェーデンは1990年代に民族紛争が続いた旧ユーゴスラビアのほか、シリアやソマリアなどの紛争地から多くの難民を受け入れてきた。その結果、1千万人の全人口のうち、移民やその家族がおよそ2割を占めるようになった。白人社会に溶け込めず、ギャング団に加わる若者も多く、銃犯罪の増加が社会問題になっている。
スウェーデン紙によると、新制度はデンマークがモデルとなった。デンマークは2010年以降、10万デンマーク・クローネ（約210万円）を超える給付金で、難民や移民の自主帰還を促している。（三井美奈）
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北欧中立国の歴史的闇。
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２０２４年１０月１日ＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮニュース「北欧の矛盾：幸福の陰で闘う先住民の現実「土地を奪う」制度的傲慢さ
鐙麻樹北欧・国際比較文化ジャーナリスト|ノルウェー国際報道協会役員
サーミ人の生業であるサーモン漁は北欧政府によって制限されている筆者撮影
幸福度が高い国、育児がしやすい国、母親にとって住みやすい国、ウェルビーイングな国など、世界的調査で上位常連国となっている北欧。
しかし、このような世界的調査の数値というのは、マジョリティである白人の暮らしを反映したもので、移民や先住民などのマイノリティが現地で感じるリアルとはかけ離れていることもある。
ノルウェーで開催される多様性を考える「北欧ダイバーシファイ・サミット」は、北欧で開催される数多くのイベントの中でも異質な存在だ。北欧諸国でマイノリティの苦しみや抑圧を体験してきた人々が集い、本当の多様性やDEI（多様性・公平性・包括性）にいかに近づくことができるかを話し合う。
ノルウェー、スウェーデン、フィンランド、ロシアに住む先住民サーミをまとめるサーミ理事会のÁslat Holmbergさんは、今も続く「土地の権利闘争」について語った。
北欧の先住民と政府間の「土地の権利闘争」
北欧の民主主義に疑問を投げかける筆者撮影
もしサーミの土地が4か国によって分断されていなかったら、サーミの土地は欧州最大の国であっただろうとHolmbergさんは話した。
「北欧諸国は、国家の歴史における成功例とみなされている。彼らは法の支配と政治的自由、自由で公正な選挙によって、安定した民主主義社会を築くことに成功した」と皮肉を言い、各国がサーミ人に対してとる強硬な法の支配に触れた。
北欧各国では、サーミ人のだれが「サーミの民主主義に参加できるか」「だれがサーミ人で」「どこがサーミの土地」なのかを決めるのは、各国のサーミ議会ではなく、サーミ人にとって植民者であるスウェーデン、フィンランド、ノルウェーの裁判所である。
グリーンシフトという気候対策の名の下で、鉱物や土地を巡って対立が続いている。ロシアでは多くのサーミや先住民族の活動家は国を離れ、亡命生活を送っている。
トナカイ放牧と同じくらい漁業もサーミ人にとっては伝統的な生業だが、生態系崩壊や気候危機によって野生サーモンは減少している。さらにノルウェーの養殖サーモンは野生の魚の生態系を崩壊させている。人間活動の行いが原因で魚が減ると、政府が一時的な漁獲の禁止を命じたり、サーミ人の土地の川を閉鎖しようとする。
「先住民の権利を保護しないグリーンシフトは、『無限の成長』という到達不可能なものに到達しようとする植民地化の継続にほかならない。植民地的傲慢さなのだろうか。川は、いつでも好きなように奪っていい川ではない」
西洋の植民地主義と構造的な傲慢さ
「北欧は国際法を無視している」とHolmbergさんは指摘した筆者撮影
「国際法における先住民族の権利は過去数十年の間に大きく発展しました。国際法では、先住民族は民族であるとみなされ、伝統的に占領されてきた領土に対する権利を有すると定められています」
「しかし、この進展は北欧諸国の法律にはあまり影響を及ぼしていません。サーミ先住民の権利の状況を改善するよう、様々な人権団体から継続的に注意喚起されているにもかかわらず、北欧の国々はすべて私たちの権利を侵害し続けています」
「民主主義が少数派や疎外された人々にも機能するためには、多数派の専制に対する安全装置が必要だ」とHolmbergさんは訴えた。
「土地を奪ってもいい」その制度的な傲慢さは何なのか
最後に、Holmbergさんは「悪者のロシア」がウクライナに対して行っていることは「戦争」だと認識するのに、パレスチナやレバノンで起きていることは「戦争」だと理解するのに苦労する西洋を批判した。
「パレスチナとレバノンの状況は明らかに異なるものですが、私が気になるのは、『自分たちには他人の土地を奪う権利がある』という、この制度的傲慢さに他なりません」
執筆後記
北欧が抱える矛盾を誰よりも経験を持ってはっきりと指摘できるのは現地の先住民だろう。その言葉は鋭く明確で、声には怒りの感情が静かに込められている。
「制度的な傲慢さ」「構造的な傲慢さ」はあまりよく聞く表現ではないかもしれないが、同じような傲慢さは日本社会にも隠れている。
幸福度が高い国、ジェンダー平等格差が大きく改善されている国などの「称号」を持つ北欧だが、先住民や移民女性などのマイノリティに属する人々は、まったく異なる体験をしている。しかし、北欧でそれを指摘すると現地のマジョリティに「否定」されやすい。「あなたの勘違いではないか」「ここは良い人たちが統制する良い国だ」と。
「世界調査にはマイノリティは反映されていない」ということを、誰もがもっと強く認識したほうがいいと、先住民の言葉は筆者にそのことをいつも思い起こさせる。
鐙麻樹
北欧・国際比較文化ジャーナリスト|ノルウェー国際報道協会役員
あぶみあさき。オスロ在ノルウェー・フィンランド・デンマーク・スウェーデン・アイスランド情報発信15年目。写真家。上智大学フランス語学科卒、オスロ大学大学院メディア学修士課程修了（副専攻：ジェンダー平等学）。2022年同大学院サマースクール「北欧のジェンダー平等」修了。ノルウェー国際報道協会理事会役員。多言語学習者/ポリグロット（8か国語）。ノルウェー政府の産業推進機関イノベーション・ノルウェーより活動実績表彰。著書『北欧の幸せな社会のつくり方: 10代からの政治と選挙』『ハイヒールを履かない女たち: 北欧・ジェンダー平等先進国の現場から』SNS、note @asakikiki
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歴史的事実として、中国共産党は平気で嘘を付き信頼できない、人命･人権・人道を平然と軽視・無視する。
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アメリカは、軍国日本を敗北させて中国共産党とファシスト中国（国民党）を育てた。
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２０２４年９月２９日6:45 ＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮニュース現代ビジネス「米国を「恐怖の底」へ突き落とした中国！米国が日本を「犠牲」にしても守りたいものとは一体…
知らぬ間に「米国のミサイル基地」と化していた日本
日本にとっての「最悪のシナリオ」とは？
【写真】対米従属の現状…
政府による巧妙な「ウソ」とは一体…？
国際情勢が混迷を極める「いま」、知っておきたい日米安全保障の「衝撃の裏側」が、『従属の代償日米軍事一体化の真実』で明らかになる。
※本記事は布施祐仁『従属の代償日米軍事一体化の真実』から抜粋・編集したものです。
トゥキディデスの罠
人類の歴史を振り返ってみると、大国間のパワーバランスが大きく変動した時に大きな戦争が起きてきました。
米ハーバード大学のグレアム・アリソン教授(政治学)を中心とする研究グループは、過去500年の歴史の中で台頭する新興国が覇権国の地位を脅かしたケースを調べ、そのうちどれくらいの割合で戦争に至ったのかを明らかにしました。
結果は、75％のケース(16件のうち12件)で戦争に至っていました。
同教授は、この現象を「トゥキディデスの罠」と名付けました(グレアム・アリソン著、藤原朝子訳『米中戦争前夜』ダイヤモンド社、2017年)。
トゥキディデスは古代ギリシャの歴史家で、二大ポリス(都市国家)であったアテナイとスパルタ、その両陣営の間で勃発したペロポネソス戦争(紀元前431~紀元前404)の戦史を書き残した人物です。
トゥキディデスは、新興国アテナイの台頭が覇権国スパルタに与えた恐怖が戦争勃発の原因になったと分析しました。
アリソン教授は、これを引き合いに出して、覇権国の地位を脅かす新興国の台頭が戦争を引き起こすことを「トゥキディデスの罠」と名付けたのです。そして、中国の台頭が覇権国・米国に恐怖を与えている現在も、この罠にはまって大きな戦争に至る危険があると警鐘を鳴らしました。
米国の望むようにはならなかった中国
米国は1979年に中国と国交を正常化して以降、中国を敵視して封じ込める政策を転換し、積極的に関与して経済成長を後押しすることで米国が主導する「自由主義国際秩序」に取り込もうとする「関与政策」をとってきました。
中国は改革・開放政策の下、著しい経済成長を遂げましたが、米国が望むような「自由主義」の体制にはなりませんでした。その中国を、やがて米国は自らが主導する国際秩序を脅かす脅威と捉えるようになります。
オバマ政権(2009~2017)は、中国への関与を続けつつ、脅威になった場合に備えて「軍事的ヘッジ(抑止)」も同時に進める政策をとりました。トランプ政権(2017~2021)は、中国に対する長年の関与政策は失敗であったと結論付け、敵視・封じ込め政策に回帰します。
2021年に発足したバイデン政権も、国際秩序をめぐる中国との地政学的競争(覇権争い)を国家安全保障政策の最優先の課題に位置付けました。
米国がどうしても守りたい「覇権」
2022年10月にバイデン政権が発表した「国家安全保障戦略」は、中国が「インド太平洋地域に強大な影響圏を築き、世界を主導する大国になる野望を抱いている」と分析。その上で、中国を「国際秩序を再形成する意図と、それを実現する経済力、外交力、軍事力、技術力を併せ持つ唯一の競争相手」と位置付け、あらゆる分野で中国に対する優位性を維持して覇権争いに勝利する決意を示しました。
国家安全保障戦略の序文は、同戦略が「米国の死活的な利益を増進し、地政学的競争相手に打ち勝つ」ためのものだと断言しています。
これに示されているように、米国が最も守ろうとしているのは、米国自身のグローバルな国益とその基盤となってきた覇権です。その覇権を台頭する中国に取って代わられることを米国は最も恐れているのです。
米国がインド太平洋地域で台湾防衛のための軍備強化を日本などの同盟国と共に進めているのも、米国が主導する「自由主義国際秩序」を維持する上で台湾防衛が象徴的な意味を持っているからです。
中国の侵攻から台湾を防衛できなかった場合、米国は国際秩序を主導してきた覇権的地位を失うと考えているのです。
>>つづく「習近平の巨大な欲望！「中華民族の恥」回復急ぐ中国に焦る米国…」では、世界のトップを目指す習近平の「構想」と、焦りを感じる米国の姿を描き出します。
布施祐仁(ジャーナリスト)
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９月２９日6:45 ＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮニュース現代ビジネス「習近平の巨大な欲望！「中華民族の恥」回復急ぐ中国に焦る米国…
布施祐仁ジャーナリスト
｛知らぬ間に「米国のミサイル基地」と化していた日本
日本にとっての「最悪のシナリオ」とは？
政府による巧妙な「ウソ」とは一体…？
国際情勢が混迷を極める「いま」、知っておきたい日米安全保障の「衝撃の裏側」が、『従属の代償日米軍事一体化の真実』で明らかになる。｝
※本記事は布施祐仁『従属の代償日米軍事一体化の真実』から抜粋・編集したものです。
2049年までに世界トップを目指す中国
2023年11月15日、米カリフォルニア州サンフランシスコ郊外でバイデン大統領と中国の習近平国家主席が会談しました。
習主席はバイデン大統領に「中国と米国が交流しないなどということは不可能であり、お互いを変えようとするのは非現実的であり、紛争と対立の結果には誰も耐えることができない。大国間の競争では中国と米国や世界が直面する問題を解決することはできない」と述べて、「相互尊重、平和共存、ウィンウィンの協力」を求めました（中国外交部ウェブサイト）。
そして、「中国には米国を追い越す計画や取って代わろうとする計画はない」と強調しました。
一方で、中国は「中華民族の偉大な復興」を掲げ、建国100周年の2049年までに「総合国力と国際的影響力共にトップレベルの社会主義現代化強国」を実現することを国家目標としています。
米国の懸念を生む「中華民族」プライド
「中華民族」とは、人口の9割超を占める漢民族と中国政府が55あるとしている少数民族の総称です。
中国はかつてアジアの超大国として、周辺国と冊封体制を結ぶなど支配的な地位にありました。しかし、近代に入ると欧米列強や日本の侵略を受け、急速に国力を失っていきます。清国がイギリスの侵略を受けたアヘン戦争の開戦（1840年）から日本の侵略が終わったアジア太平洋戦争の終戦（1945年）までの期間を、中国は「百年国恥」と呼びます。「中華民族の偉大な復興」というスローガンには、百年国恥の時代の失地を回復しようという思いが込められています。
そして、欧米列強や日本の侵略を受けて国が没落していったのは力が弱かったからだ、と中国は考えています。そのため、「中華民族の偉大な復興」には経済力だけでなく強い軍事力も必要不可欠だとし、今世紀中頃までに中国人民解放軍を「世界一流の軍隊」にすると宣言しています。習は2021年7月1日の中国共産党創立100周年祝賀大会での演説で、「強い国には強い軍がなければならず、軍が強くてはじめて国家は安泰となる」と強調しました。
中国は「どこまで発展しても、永遠に覇を唱えることはなく、永遠に拡張をすることはない」（習、2022年10月16日の中国共産党第20回党大会での報告）と繰り返し述べていますが、上記のような中国の「富国強兵」政策（中国は「国家富強・軍隊強化」と呼んでいる）が米国の懸念を生んでいるのは事実です。
「核抑止は米国の最優先課題」
前述のとおり、バイデン政権の国家安全保障戦略は、中国との覇権争いに勝つために経済力、外交力、軍事力、技術力などあらゆる分野で中国に対する優位性を確保し続けるとしています。
軍事力については、次のように記しています。
｛強力な米軍は、外交を支え、侵略に立ち向かい、紛争を抑止し、力を誇示し、米国民とその経済的利益を守ることによって、米国の重要な国益を増進し守るのに役立つ。
競争が激化する中、軍の役割は、競争相手の優位性を制限しつつ、戦争遂行上の優位性を維持・獲得することである。軍隊は、中国に対応するための抑止力を維持・強化するために緊急に行動する。（中略）すなわち、国土を防衛し、米国や同盟国・パートナーに対する攻撃や侵略を抑止する一方、外交や抑止が失敗した場合には、戦争に参戦し勝利する準備を整えることである。｝
米国政府が中国に対する軍事的優位性を維持する上で、ミサイルとともに最も重視している分野が「核兵器」です。
国家安全保障戦略は「核抑止は依然として米国の最優先課題」と強調し、核兵器と関連インフラの近代化を進めると明記しています。
>>つづく「ロシアと中国「核の脅威」両にらみする米国の悲鳴「史上初」」では、核兵器の数を急速に伸ばしはじめた中国と、それに恐怖する米国の現在が明らかになります。
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アメリカに不法移民が増え、不法移民による犯罪行為が増加している。
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２０２４年９月２８日ＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮニュースクーリエ・ジャポン「「新参の移民と一緒にしないで」移民に反対する移民たちなぜ彼らは新参の移民に厳しい目を向けるのか？
米国の一部の移民、特にラテン系の間で、反移民を主張する傾向が高まっている。
2024年に発表された研究によると、ラテン系米国人の約3分の1が、増え続ける新参の移民が、自分たちの社会的地位に悪影響を及ぼしていると考えていることがわかった。
【画像】なぜ古参の移民は「新参の移民と一緒にしないでほしい」のか？
反移民ムードが高まるにつれ、彼らは不当に差別の対象になったり、国外追放されることへの恐怖を増幅させている。
そんな恐怖から、より多くのラテン系米国人が「自分が“本物の”米国人であることを証明したい」という欲求に駆られている。
そして、厳しい反移民政策を掲げる保守派に傾倒していると、各紙が報じている。
こうした恐怖心や欲求から保守派に傾倒する傾向は、ドナルド・トランプ前大統領が初出馬した2016年の選挙から高まったと、米誌「アトランティック」は述べている。
同誌によれば、「2016～2020年にかけてラテン系有権者の間で、ドナルド・トランプへの支持は8％ポイント増加している。また、2024年の選挙に向けてもラテン系有権者への支持を拡大し続けている」。
実際、ある報告書では、ラテン系の有権者の間でトランプ前大統領の支持が高まったのは、彼の反移民発言によるところが大きいことが示唆されている。
同報告書の著者のひとりであるイダン・フランコは、一部のラテン系有権者が、自分たちを「新参のラテン系移民とは異なる」とみなしており、それを強調するため、つまり「自分は本物の米国人」であるというシグナルを送るために、トランプ政権の反移民政策に賛同していると、米メディア「アクシオス」に語っている。
米国への同化って、結局なに？
米国に同化してきた古参のラテン系米国人にとって、不法、合法問わず新参のラテン系が米国に移住すればするほど、自分が「本物の米国人」だと証明するのが難しくなっていると、アトランティックは述べている。
というのも、世論が移民排斥に傾くのは、仕事を奪われるなどの「経済的懸念よりも、移民によってその国の文化的アイデンティティが侵食されてしまうという懸念によるところが大きい」からだという。
実際、米国のあるメキシコ移民が増加する地域を調査した研究は、同じ地域に住む白人が、メキシコ移民が増えるにつれてより彼らに敵対的になり、一方で同地域の黒人に対してはより友好的になっていったことを示している。
この調査結果は、英語を話さず、米国人らしく振る舞わない、つまり「同化しない、もしくはできていないラテン系移民に対する嫌悪が、彼らの増殖に比例して高まり、米国の根深い黒人差別を上回る可能性を示唆している」と、同誌は述べている。
このように移民排斥の感情を持つ米国人から差別されないために、また、そんな人たちから家族を守るために、一部のラテン系有権者が同化の手段のひとつとして極端な排外主義に傾いているが、依然として、ラテン系米国人の多くは移民擁護派で、不法移民も市民権を得られる道を設けるべきだと主張している。
ただ、同誌によれば、政治学者のなかには、「自分の立場を守るために、その国の排外主義に同化する移民が増え続けるにつれ、移民擁護の考えは徐々に弱まっていき、最終的には消えてしまうだろう」と説く者もいる。
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９月２０日ＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮニュースＣＯＵＲＲｉＥＲＪＡＰＡＮ「若者たちの政治的分断はなぜ起きる？
社会学者アリス・エヴァンス「人は不遇になると移民や女性を攻撃する」
Illustration: TheMountBirdStudio / Getty Images
ニュー・ステイツマン（英国）ニュー・ステイツマン（英国）
岩尾俊兵の視点
男性は生きづらいし、女性も生きづらい。もちろんLGBTQだって生きづらいだろう。
しかし大事なのはその後だ。みんなが「自分たちだけが生きづらい」と思ってしまっている。いまや性自認グループは政治信条から異なる集団と化しつつあり、互いを罵り合う分断も激化した。特定の性別がこの世からいなくなればと、憎悪を募らせる人もいる。
こうした分断をもたらしているのが、「限りある地位財」という思い込みだ。欠乏を感じると、人は攻撃的になる。
キングス・カレッジ・ロンドンの上級講師である社会科学者のアリス・エヴァンスは、世界各国を巡りながらジェンダーに関する研究を続けている。世界で男女の政治的分断が深まっているのはなぜなのか？国や地域によって経済に格差があるように、ジェンダー平等の進退に違いがあるのはなぜ？英誌「ニュー・ステイツマン」が取材した。
男性のほうが「生きづらさ」を感じている？
男女間の政治的分断が世界中で生まれている。Z世代はそれまでの世代のように、イデオロギー的に一枚岩ではない。男性はより保守的に、女性はより進歩的になっており、引き離されつつある。
米国の調査会社「ギャラップ」によると、18〜30歳の米国人女性は、同じ年代の男性に比べて30%もリベラルだ。同様に、英国でも25％の差が見られた。
ある研究によれば、18〜23歳の米国人男性の半数以上が「現代の米国では、男性のほうが女性より生きづらい」と考えているという。英国では、キングス・カレッジ・ロンドンの研究で16〜29歳の男性の1/4が女性より男性のほうが生きづらいと考えている一方、同年代の女性の2/3はその逆だと考えていることがわかった。
韓国では、ジェンダーギャップが極端に深い。2022年の選挙では、18〜29歳の男性の58％がアンチフェミニズムを掲げたユン・ソンニョル大統領に票を投じたが、同年代の女性は同じ割合が「共に民主党」の候補に投票した。
日本と韓国の「非モテ」男たちが“反フェミニスト”になっていくワケ
社会科学者のアリス・エヴァンスは、著書『ジェンダーの大分断』の取材のためにソウルを訪問している。ロンドンで会ったとき、彼女は「2016年までは、若い男性がどんどんリベラル化していく傾向にありました」と語った。それは#MeTooムーブメントが韓国にも波及した年である。
「フェミニストによる抗議運動が勃発しました。現実の不平等に対して連帯を示すために、女性たちが結集したのです」
韓国では隠しカメラによる盗撮被害が長年問題となっており、女性たちは「私の人生はあなたのポルノではない」をスローガンにデモ行進をおこなった。男性たちはデモに抗議し、ある者は「フェミニズムは精神病」だと叫んだ。また、アンチフェミニスト団体の代表であるぺ・インギュは、フェミニズムを「社会悪」と呼ぶ。
ユン大統領とぺは、エヴァンスの言う「文化的アントレプレナー」に相当する。「正当な不満を政治利用」する、アンドリュー・テイト（女性差別的な発言をすることで知られている米国のインフルエンサー）のような人物のことだ。
たとえば韓国では、義務的徴兵制が男性の人生の不公平さを語る際に用いられる。「徴兵制は不公平で性差別的で男性にとって有害だと、ジョーダン・ピーターソン（カナダの心理学者で作家。右派論客）が言ったなら、私は同意するでしょう」とエヴァンスは言う。
しかし、徴兵制は、韓国がOECDで最大の男女間賃金格差を抱えている事実を否定する材料にはならない。
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２０２４年９月２７日ＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮニュースナショナルジオグラフィック日本版「「アマゾン先住民は原始的な狩猟採集民」は大きな誤解、なぜ世界に定着してしまったのか
アマゾンはなぜアマゾンと呼ばれるようになったのか、も
コロンビアのチリビケテ国立公園に残された古代の岩絵。ジャガーや大型齧歯類のパカ、ピラニアが描かれている。この地域では有史以前のアマゾンの光景を描いた7万5000点を超す岩絵が発見されている。（PHOTOGRAPH BY THOMAS PESCHAK）
アマゾンがその名で呼ばれるようになったきっかけは、1542年6月24日に起きた出来事だ。スペインのフランシスコ・デ・オレリャーナはこの日、窮地に陥った自身の探検隊が緑の世界から脱出できるよう神に祈っていた。
ギャラリー：アマゾン孤立部族の暮らし
一行はアンデス山脈の麓からいくつもの支流を下り、7カ月かけてようやく、誰も見たことがないような大河に出たのだった。この川を下っていけば、程なく大西洋に出られるだろう。オレリャーノはそんな期待を抱いていた。
この探検に同行したドミニコ会の修道士ガスパル・デ・カルバハルは、詳細な航海日誌をつけていた。河口からまだ1000キロ近く離れた地点で、勇ましい女性戦士が率いる軍勢に襲われたと、カルバハルは記している。脇腹に矢を浴びた彼は、この女性をギリシャ神話に出てくる女性だけの戦闘集団アマゾネスの戦士にたとえ、「インディアンの男たちは彼女を恐れ、その命令に決して背かない」とつづった。
カルバハルの日誌は南米大陸を横断したヨーロッパ人による初の探検記だが、スペイン当局はその報告をただの絵空事と見なして、まともに取り合わなかった。それでもアマゾンという言葉は、的外れな比喩だったにもかかわらず、この広大で複雑な地域の名称として定着することとなった。
以後、この地域についてはさまざまな“神話”がまかり通ってきた。
アマゾンは地球上で最も広く、最も生物多様性に富んだ熱帯雨林で、4万種の種子植物、2400種の魚類、1300種の鳥類、1500種のチョウを育んでいる。そんな場所なら、ほぼ手つかずの自然が残されているに違いないと思うかもしれない。
だが、これも長年通用してきた誤解の一つだ。研究者たちはここ40年ほど、着実に証拠を積み重ねてこうしたイメージを覆してきた。コロンビアとブラジルの奥地で岩絵や石器などが見つかり、アマゾン盆地には遅くとも1万3000年前から人間がいたことが明らかになった。この地域の人口は、コロンブスが新大陸に到達した1492年までに1000万人に達していたと推定されている。
ではなぜ、多くの人がアマゾンに対し、間違ったイメージをもち続けてきたのか。
オレリャーナの探検後の数百年間、この地域の人口は激減した。ヨーロッパ人がもたらした天然痘などの感染症で、先住民の9割以上が死亡したとみられる。生き残った人も奴隷にされるのを恐れて、ほとんどが内陸部の奥地に逃れた。そのためもともとは定住していた農耕民が、移動しながら狩猟採集生活を送るようになった。
18世紀にヨーロッパの博物学者が初めて調査に入ったときには、多くの場所が密林に覆われ、人の姿はほとんど見えなかった。この地域は以前からずっとこういう状態だったのだろうと、学者たちは判断したのだ。
※ナショナルジオグラフィック10月号特集「本当のアマゾンを探求する」より抜粋。
文＝エドゥアルド・ネベス
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