読み方：えりくそんスウェーデンの通信機器会社のこと。Weblio国語辞典では「エリクソン」の意味や使い方、用例、類似表現などを解説しています。">

エリクソンとは何？ わかりやすく解説 Weblio辞書 (original) (raw)

デジタル大辞泉デジタル大辞泉

エリクソン【Telefonaktiebolaget L. M. Ericsson】

エリクソン【Erik Homburger Erikson】

日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社

エリクソン

名前

Ericson； Erickson； Ericsson； Erikson； Eriksson； Eiríksson； Erikkson

ウィキペディアウィキペディア

エリクソン

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/02/11 15:10 UTC 版)

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Telefonaktiebolaget LM Ericsson
スウェーデン本社
種類 株式会社
市場情報 Nasdaq Nordic ERIC A, Nasdaq Nordic ERIC B, NASDAQ: ERIC
略称 Ericsson
本社所在地 スウェーデン ストックホルム
設立 1876年
事業内容 通信機器の製造・販売・設置工事、通信事業者向け運用・保守サービス、ネットワークに関する各種コンサルティングサービスなど
代表者 ハンス・ヴェストベリ/Hans Vestberg （エリクソングループ/CEO）
売上高 2,269億クローナ/350億ドル（2011年）
従業員数 全体 95,260人（2018年現在）[1]
主要子会社 ST-Ericsson (50%)LG-Ericsson (75%)
外部リンク www.ericsson.com（英語）www.ericsson.com/jp（日本語）
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エリクソン（Telefonaktiebolaget LM Ericsson）は、スウェーデンの通信機器メーカー。移動体通信（携帯電話）地上固定設備のメーカーとして著名なほか、スウェーデン国産戦闘機JAS 39 グリペンの電子機器を手がける。本社はスウェーデンのストックホルム。

概要

初期の木製電話機。英国ノッティンガムのエリクソン・テレホン社製。バーミンガム・サイエンス・ミュージアム（英語版）蔵。

1876年、機械工のラーシュ・マグナス・エリクソン（Lars Magnus Ericsson）が電信器の修理工場を開設する。1896年、L.M.エリクソン社）（LME）となる。1930年にはスウェーデンに外資を大量導入したイーヴァル・クルーガーの支配下にあった。

移動体通信事業を中心とし、携帯電話の地上固定設備を世界的に展開している。単独で携帯電話端末を製造していた時期があったが、世界最大の端末メーカーであるノキア（フィンランド）の攻勢などによりシェアが低下、そのため地上固定設備開発に特化して、同分野では世界最大手である。2021年の世界無線ネットワーク市場のシェアは26.9パーセントだった[2]。

エリクソンでは、世界17カ国・約19,800名の技術者たちが研究開発に取り組んでおり、年間研究開発費は売上高の約15%にのぼる。特にGSMは世界の携帯電話の80%以上に採用され、事実上、無線通信方式の世界標準技術となっている。現在は、ワイヤレスBBネットワーク（LTE・HSPA）、有線通信と移動体通信の融合（FMC）、放送と通信の融合（IPTV）などを研究、実用化に向けて開発している。

2005年、ゼネラル・エレクトリック・カンパニーのバルク事業を買収した。

日本法人

エリクソン・ジャパン株式会社Ericsson Japan K.K.
種類 株式会社
本社所在地 日本〒105-0021東京都港区東新橋2-3-17モメント汐留
設立 1992年9月
法人番号 6010401095632
事業内容 ・電気通信機器および周辺機器の研究開発／各種の標準化活動・設計・製造・輸出入並びにカスタマイゼーション／販売／設置工事・通信事業者向け運用・保守・スペアパーツマネジメント等の各種サービス・ネットワーク最適化等のコンサルティングサービス・移動通信向けのアプリケーションおよびソリューションの開発・知的財産のライセンシング・通信事業者およびエンタープライズ向けシステム･インテグレーション・電子部品／OEM製品の調達
代表者 代表取締役社長 ヤン・シグネル（Jan Signell）
資本金 3億2千万円
売上高 1,364億8,000万円（2023年12月期）[3]
営業利益 50億5,400万円（2023年12月期）[3]
経常利益 46億6,500万円（2023年12月期）[3]
純利益 30億3,100万円（2023年12月期）[3]
総資産 720億4,100万円（2023年12月期）[3]
従業員数 1,059名(2012年3月現在）
主要株主 Telefonaktiebolaget LM Ericsson 100%
外部リンク エリクソン・ジャパン株式会社
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日本法人は、1992年9月設立のエリクソン・ジャパン株式会社（旧称：日本エリクソン株式会社）。本社は東京都港区。設立以来、外資系No.1通信インフラプロバイダとして1,000名を超える専門のスタッフが30社以上に及ぶ国内協力会社と連携し、高品質なサービスを実現している。戦略や技術に関するコンサルティングから、ネットワークの構築、保守、運用、教育に至るまで、通信システムの幅広い分野のサービスをワンストップで提供する。エリクソン・ジャパンは、エリクソン全体の研究開発の中でサービスレイヤや無線アクセス分野の研究で成果を挙げており、現在、LTEを初めとする移動体ネットワークの開発やブロードバンドアクセスの導入、オールIP化やマルチメディア分野のソリューション開発に取り組む。

日本では主にソフトバンクとイー・モバイルに地上固定設備を提供する。携帯電話端末事業は長らくソニーとの合弁会社であるソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ（現ソニーモバイルコミュニケーションズ）が行っていたが、2012年にソニーへ同社の保有株をすべて売却し、合弁を解消した。ただし、ソニーとの合弁解消後もワイヤレス分野での協業を継続するとしている。

福岡ソフトバンクホークスとは2012年度シーズン以降、ヘルメットスポンサー契約を結んでいる。

沿革

関連項目

出典

  1. ^ “Company facts”. Ericsson.com. Ericsson AB. 2018年7月29日閲覧。
  2. ^ “Mobile Experts: Ericsson #1 in RAN market; Huawei falls to #3” (英語). Technology Blog. IEEE ComSoc (2022年1月25日). 2022年11月15日閲覧。
  3. ^ a b c d e エリクソン・ジャパン株式会社 第32期決算公告

外部リンク

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表話編歴 STOXX 600 構成銘柄（2024年12月23日入替時点）
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エリクソン

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