TSUTAYAとは何？ わかりやすく解説 Weblio辞書 (original) (raw)

「TSUTAYA」、「ツタヤ」はこの項目へ転送されています。過去にTSUTAYA事業を行っていた事業子会社については「CCC (企業)」をご覧ください。 かつて存在した福島市の商業施設（無関係）については「コルニエツタヤ」をご覧ください。

カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社Culture Convenience Club Co., Ltd.
本社が入居する渋谷ガーデンタワー
種類 株式会社
市場情報 非上場（以下は過去のデータ）東証1部 47562011年7月22日上場廃止
略称 CCC
本社所在地 日本東京本社 〒150-0036東京都渋谷区南平台町16番17号渋谷ガーデンタワー9階大阪本社 〒573-0032大阪府枚方市岡東町12番2号枚方T-SITE
本店所在地 〒573-0032大阪府枚方市岡東町12番2号枚方T-SITE
設立 1985年（昭和60年）9月20日（創業：1983年〈昭和58年〉3月24日）登記上の設立日については特記事項参照
業種 サービス業
法人番号 2120001077107
事業内容 TSUTAYA、蔦屋書店、Vカード等のプラットフォームを通じてお客様にライフスタイルを提案する企画会社
代表者 代表取締役社長兼CEO 髙橋誉則
資本金 1億円（2022年3月期現在）
売上高 連結：903億09百万円単独：528億78百万円（2024年3月期[1]）
営業利益 連結：1億96百万円単独：△8億83百万円（2024年3月期）
経常利益 連結：70億94百万円単独：△3億37百万円（2024年3月期）
純利益 連結：29億64百万円単独：228億46百万円（2024年3月期）
純資産 連結：968億37百万円単独：428億32百万円（2024年3月期）
総資産 連結：2171億80百万円単独：897億99百万円（2024年3月期）
従業員数 1,889人(2024年12月時点)
決算期 3月31日
主要株主 増田宗昭 50.1%増田宗禄 39.81%株式会社ソウ・ツー 10.09%（2021年3月期[1]）
主要子会社 <#グループ企業>参照
関係する人物 増田宗昭（創業者・取締役会長）
外部リンク https://www.ccc.co.jp/
特記事項：1998年4月1日に株式額面変更のため、カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社は株式会社芙蓉経営科学研究所に吸収合併されて解散している。登記上の設立日は株式会社芙蓉経営科学研究所の設立日である1980年1月31日。
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旧TSUTAYA枚方駅前本店物販館。現在は枚方T-SITEに店名変更・移転して営業。画像は創業店舗ではないがTSUTAYA1号店である。

TSUTAYA茨木店（2017年7月31日閉店）

TSUTAYA甲府南店（2015年12月20日閉店）

TSUTAYA by Denkodo仙台南店

カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社（英: Culture Convenience Club Co., Ltd.、略称:CCC）は、TSUTAYA及び蔦屋書店などのプラットフォーム事業、Vポイントなどのデータベースマーケティング事業、CCCグループを統括する日本の企業。

1985年9月20日、CCCはTSUTAYA（蔦屋）のフランチャイズ（FC）本部として設立。その後、グループ会社との分割や合併などを重ね、現在の体制を築いた（後述）。

2023年10月1日、吸収分割によりTSUTAYAフランチャイズ事業をグループ会社のMPDに統合。統合後のMPDは、その社名をカルチュア・エクスペリエンスに改め、日本国内のTSUTAYAフランチャイズ事業を連結の範囲から除外。

TSUTAYA及び蔦屋書店事業

TSUTAYA（蔦屋）は1983年3月24日、大阪府枚方市にて創業。1号店の店名は「蔦屋書店 枚方駅前店」。シンボルマークは「好きで一緒に楽しんで」のモットーを表現したもので、右上のセンサーと波線は時代に敏感で豊かな人間性を持つ集団の育成やより豊かで便利な社会の実現に向けた生活提案、中央の顔の部分はマルチメディアによる感動情報の流通や人々の自己実現の手伝いへの思いを込めてフレンドリーな全体像とした[2]。

その名の由来はTSUTAYAの創業者である増田宗昭（現：カルチュア・コンビニエンス・クラブ代表取締役社長兼CEO）の祖父が営んでいた置屋の屋号が「蔦屋」であったことによる[3]。「江戸時代の地本問屋『蔦屋』の主人で、写楽を世に送り出したとも言われている蔦屋重三郎にあやかり名付けた」という説もあるが、1999年までに社内教育用に使用された書籍には増田の祖父の置屋の屋号に由来するとある。蔦屋重三郎由来説は、後に増田の知人から「置屋由来よりイメージがよいので用いてはどうか」というアドバイスによる後付けである。

店舗ブランド

書籍・雑誌販売

創業の屋号「蔦屋書店」の通り、1983年3月の創業時より書店事業を展開、1号店は大阪屋系列の本のフランチャイズ加盟店として出店[4]。1986年6月に日本出版販売と業務提携。1994年より書籍販売事業「TSUTAYA BOOKS NETWORK」（TSUTAYA BOOKS）のフランチャイズ展開を開始。

店舗ではTSUTAYA本の取扱いに関して、TSUTAYA BOOK NETWORK加盟店と独自で書店事業を行っているTSUTAYAレンタル加盟店がある。47都道府県のうち、島根県のみTSUTAYA BOOKS加盟店が存在しない[注 1]。TSUTAYA BOOK NETWORK加盟店の多くはCCCと業務提携している日本出版販売やカルチュア・エクスペリエンス（日販グループ）と取引をしているが、トップカルチャーはトーハンと取引をしている。

2024年12月31日現在、販売本取扱い店舗数は632店舗[10]。

映像・音楽ソフト・コミックレンタル

レンタルDVD・ビデオコーナーの一例

SHIBUYA TSUTAYA 4F レンタルDVD・CD（邦画・アニメ・ジャズ・サントラ）

TSUTAYAは音楽・映像ソフトのレンタル店として、ゲオに次ぐ日本大手のチェーン店である[11]。さまざまな形態での店舗開発を進めてきたほか、業界5位（1999年度）であったアコムから店舗網を譲受し、3位（2004年度）であったサンレジャーをフランチャイジーとするなど、他チェーンの取り込みも行って規模を拡大してきた。レンタル料金、品揃えの豊富さ、セールなどのイベント日時は、それぞれの地域や店舗によって大きく異なる。

一部の店舗を除いて会員カードが共通化されており、1店舗の会員となるだけで複数店舗でのレンタルを利用できる。一部店舗では、音楽・映像ソフト以外にコミック（漫画の単行本）のレンタルも取り扱っている。但し、新規レンタル登録をしてから14日以内は登録した店舗以外ではレンタルできない。また、レンタル保証料さえ払えば、ファミリーマートなど他社発行のTカードでレンタルすることもできる。

さらに、店舗側の都合や制作元・配給元側などからの推薦上の関係から、店舗において常時配置の取り扱いがない作品を検索機やスタッフ問い合わせなどを利用して本部の倉庫からその取り寄せが可能になる「リクエストお取り寄せ」サービスも一部を除く大部分の店舗で実施している。

2024年12月31日現在、レンタルDVD取扱い店舗数は431店舗[12]、レンタルCD取扱い店舗数は309店舗[13]、レンタルコミック取扱い店舗数は385店舗[14]。

音楽・映像ソフト販売

TSUTAYAは1993年7月よりCD・DVD販売チェーン「TSUTAYA RECORDS」を展開しており、映像・音楽ソフトの販売店で日本最大手（部門売上高、2005年度）である。CCCグループは2005年に「ヴァージン・メガストアーズ・ジャパン」、2006年に「すみや」を傘下に収めており、売上高が業界2位（2005年度）の「新星堂」とも提携していた。

2024年12月31日現在、販売DVD取扱い店舗数は418店舗[15]、販売CD取扱い店舗数は418店舗[16]。

ゲーム販売

TSUTAYAは1997年5月よりゲームソフト販売チェーン「Game TSUTAYA」を展開しており[17]、新品ゲームソフトの販売を行っている。

2024年12月31日現在、新品ゲーム取扱い店舗数は316店舗[18]、新品トレーディングカード取扱い店舗数は327店舗[19]。

中古品の買取・販売

店舗により買取商品が異なるが、ゲームソフト・ゲーム機本体・CD、DVD/Blu-ray・本・トレーディングカード・スマホ・タブレットの店頭買取を行っている[20]。

ゲーム・DVD・本の電話買取（宅配買取）はCCC本体で行われている一方で、「TSUTAYAネット買取」はティーバイティーによる受託で運営されている。

文具・雑貨販売

2011年より文具・雑貨関連の事業開始[21]。2017年11月より文具ブランド「HEDERA（ヘデラ）」と雑貨ブランド「LeLierre（ルリエル）」を展開している[22]。

2024年12月31日現在、文具・雑貨取扱い店舗数は553店舗[23]。

シェアオフィス事業

2019年11月よりコワーキングスペース&カフェラウンジ「SHARE LOUNGE（シェアラウンジ）」を展開している。

2024年2月現在、国内25店舗、海外2店舗に展開している[24]。

飲食事業

スターバックス事業

スターバックス コーヒー ジャパンとのライセンス契約により「BOOK&CAFE」スタイルのスターバックス事業を運営。

その他飲食事業

WIRED CAFE

九州パンケーキカフェのフランチャイジー「九州パンケーキカフェ武雄市こども図書館店」の運営や、グループ会社のスタイル・ディベロップがカフェレストラン「WIRED」「LE GARAGE」を中心とした直営店事業とFC事業を行っている。

データベースマーケティング事業

Vポイント事業

CCCMKホールディングス株式会社が提供している共通ポイントサービス。

2024年4月22日、CCCMKホールディングスのTポイントと三井住友カードのVポイントのサービス統合によりTポイントから改称された[25]。

Vマネー事業

CCCライフパートナーズ株式会社が提供している電子マネーサービス。

施設運営受託事業

公共事業

この節の加筆が望まれています。 （2015年9月）

選書とトラブル

初めてCCCが指定管理者となった武雄市図書館・歴史資料館では、埼玉のラーメン本の古書ばかりが偏って購入されたり、古すぎる実用書をCCCの関連会社である中古書店「ネットオフ（現・リネットジャパングループ）」から購入されており、「“ゴミ本”ばかり購入している」「TSUTAYAの在庫を押し付けられている」などと疑惑の声が持ち上がり、一部の市民が説明責任を問う住民訴訟騒動に発展している[46]。また、海老名市立中央図書館でも調査の結果古い雑誌や選定基準の対象外と思われる書籍が含まれて一般質問会で市民からの批判が集まった。これを受けて教育長は「CCCに関わる業者からの購入は絶対に許さない」と一時CCCの選書を凍結してやり直すとの発表、謝罪をした[47]。

また、海老名市立中央図書館では、バンコクの歓楽街ガイドとして性的サービスを提供する風俗店の紹介およびその店員とのやりとり事例を示したガイドブックが貸し出しされていたとして批判があり選書をやり直しているが、市教委は「選定基準内で問題はないと判断した。他自治体での選定実績もある」と主張している[48]。

武雄市図書館・歴史資料館の具体的な選書とCCC側の主張

1997年度版『ラーメンマップ“埼玉”』2巻（全国から埼玉のみに集中したうえ、シリーズから2巻、4巻、5巻、6巻、8巻、9巻、10巻、11巻のみ購入）、『公認会計士第2次試験“2001”』（2001年刊）、『エラーが分かるとWindows98/95に強くなる』（1999年刊）、『パソコン検定試験“P検オフ”99』（2004年刊）、『食べてやせる寿司ダイエット』（2008年刊）、『男のダイエット』（1999年6月出版）、『世にも美しいダイエット』（1994年刊）、『息するだけダイエット』、『3分で金運がついた。』（2004年刊）、『最強マフィアの仕事術』（2001年刊）、『運が開ける姓名判断』（2005年刊）など刊行が古く実用性に疑義のあるものが含まれ、これら用意された1万冊（約1958万円）については、すべてネットオフから購入していた[46]。在庫処分ではないかという指摘もあったが、これについてCCC側は「ツタヤの在庫処分ではない」、「ネットオフはツタヤやCCCのグループ企業ではあるが在庫数の規模から選んだだけ」と回答している[46]。

なお、週プレNEWS記者が上記導入本についてネットオフの価格を検索したところ、100円であったことが判明している[46]。

小牧市における委託投票否決

2015年10月4日、CCCに運営委託される新しい小牧市立図書館の建設の可否を問う住民投票が行われた。図書館の建替えにあたり、市は武雄市などで実績のあるとされるCCCにと策定していたが、市民グループが「住民の意見を聞かないまま私企業に公共の図書館を運営を委託しようとしている」として撤回を要求、市議会が住民投票を決めた。その結果20歳以上の有権者による投票で賛成票2万4981、反対票3万2352で否決された。なお投票結果に関して法的拘束力はないが、市長は真摯にこの結果を受け止めるよう求められている[49]。10月20日、市はCCCとの契約を解消し、計画をいったん白紙に戻すと発表した[50]。

多賀城市立図書館の不正会計発覚

2017年に市民グループの住民監査請求で利用者が紛失した本の弁償として再購入の為の金銭を受領していたが購入せず、別途市からの公費で購入をしていた[51]。

宇部市議会における否決

山口県宇部市は旧山口井筒屋宇部店の改修に際してCCCと連携協定を締結したが、CCCを指定管理者とする条例案は改修費用及び指定管理料が高額であることなどが問題となり2020年9月28日に市議会で否決された[52]。当時市長だった久保田后子はなお推進を求めたが体調不良により10月22日に辞職し、11月22日に行われた市長選で前市長の後継者をうたう候補者を破って当選した篠﨑圭二は「議会の否決の意思を受け止めたい。市民のニーズを踏まえ、一旦はゼロベースで検討したい」と述べた[53]。

その他施設運営受託

出版事業

CCC本体では、子会社の美術出版社と光村推古書院が発売する雑誌『美術手帖』『Winart』[58] と書籍の発行を行っている。

過去には映画ガイドブック『TSUTAYA シネマ ハンドブック』（1996年 - 2018年）やエンタテインメント・ランキング・マガジン『DATA WATCH』（2003年5月 - 2004年3月、発売元：角川書店）[59]、書籍『まちを変えるホームシェアリング』（発売元：ネコ・パブリッシング）、フリーマガジン『月刊TSUTAYAアジアMAGAZINE』（ - 2023年3月号）を発行していた。

沿革

1982年（昭和57年）

1983年（昭和58年）

1984年（昭和59年）

1985年（昭和60年）

1986年（昭和61年）

1987年（昭和62年）

1988年（昭和63年）

1989年（平成元年）

1991年（平成3年）

1992年（平成4年）

1993年（平成5年）

1994年（平成6年）

1995年（平成7年）

1996年（平成8年）

1997年（平成9年）

1998年（平成10年）

1999年（平成11年）

2000年（平成12年）

2001年（平成13年）

2002年（平成14年）

2003年（平成15年）

2004年（平成16年）

  1. 渋谷ツタヤとツタヤ東日本が合併、TSUTAYA STORES東京 発足。
  2. 兵庫ツタヤと南大阪ツタヤが合併、TSUTAYA STORES大阪 発足。

2005年（平成17年）

  1. TSUTAYA STORES大阪が、TSUTAYA STORES九州、関東ツタヤ、北九州ツタヤを吸収合併。
  2. Tカードとシー・シー・シー メディアの合併により、Tカード＆マーケティング発足。

2006年（平成18年）

2007年（平成19年）

2008年（平成20年）

  1. ツタヤオンラインが、ツタヤ・ディスカスとTSUTAYA BBを吸収合併。
  2. レントラックジャパンが、同社子会社のCKエンタテインメントを吸収合併。

2009年（平成21年）

  1. TSUTAYA STORESホールディングス（2代）が、同社子会社のTSUTAYA STORESを吸収合併。
  2. TSUTAYAが、TSUTAYA STORESホールディングス（2代）を吸収合併。
  3. レントラックジャパンが、同社子会社のブロウアウトジャパン、ビーエムドットスリー、カルチュア・パブリッシャーズの3社を吸収合併。
  4. TSUTAYAが、レントラックジャパン、ツタヤオンライン、CCCキャスティングの3社を吸収合併。
  5. Tカード&マーケティングが、ポイント預り金管理事業を除くすべての事業をTSUTAYAに譲渡。譲渡後のTカード&マーケティングは、Tポイントに商号変更。
  6. CCCライフスタイル総合研究所およびCCCコミュニケーションズの事業を、TSUTAYAに譲渡。CCCライフスタイル総合研究所とCCCコミュニケーションズの両社は解散。
  7. TSUTAYA HOLDINGSを解散。
  8. TSUTAYAが、CCCに商号変更[66]。
  9. ほるぷ出版のブッキング事業（現：復刊ドットコム）を吸収分割により承継。

2010年（平成22年）

| | | | | ------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------- | | ------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------- | | 代官山 蔦屋書店 | | |

2011年（平成23年）

TSUTAYA亞藝影音

2012年（平成24年）

2013年（平成25年）

湘南T-SITE

2014年（平成26年）

2015年（平成27年）

2016年（平成28年）

銀座GINZA SIX蔦屋書店

2017年（平成29年）

台灣台中蔦屋書店

2018年（平成30年）

  1. TSUTAYA（2代）の新設分割により、首都圏TSUTAYA、北関東TSUTAYA、TSUTAYA Digital Entertainmentを設立。
  2. TSUTAYA STORES（2代）の直営店舗事業を北海道TSUTAYA、東北TSUTAYA、首都圏TSUTAYA、関西TSUTAYA、中四国TSUTAYA、九州TSUTAYAに譲渡。
  3. TSUTAYAとTSUTAYA STORESが合併。
  4. 吸収分割により、CCCマーケティングのTSUTAYA版DB WATCH事業をカルチュア・ネクスト・プロダクション（現：Catalyst・Data・Partners）に承継
  1. CCCエンタテインメントカンパニー → CCCエンタテインメント
  2. CCCクリエイティブカンパニー → CCCクリエイティブ
  3. CCCデザインカンパニー → CCCデザイン
  4. CCCカーライフラボカンパニー → CCCカーライフラボ
  5. CCCアートラボカンパニー → CCCアートラボ
  6. CCCフォトライフラボカンパニー → CCCフォトライフラボ
  7. CCCミュージックラボカンパニー → CCCミュージックラボ
  8. T-SITE事業本部 → T-SITE
  9. ビジネスパートナーズ事業本部 → CCCビジネスパートナーズ
  10. スターバックス事業を北海道TSUTAYA、函館蔦屋書店、蔦屋書店、TSUTAYA（2代）、首都圏TSUTAYA、関西TSUTAYA、中四国TSUTAYA、九州TSUTAYAに、それぞれ承継。

2019年（平成31年/令和元年）

2020年（令和2年）

  1. TSUTAYA（2代）が日本サプライサービス、ジャパンレジスターサービス、TSUTAYA Digital Entertainment、蔦屋書店、札幌ブックセンターの5社と合併。存続会社は、蔦屋書店（2代）に商号変更。
  2. CCCマーケティング（初代）の新設分割により、CCCマーケティング（2代）を設立。初代法人はCCC MARKETING HOLDINGSに商号変更。
  3. CSマーケティングが、CCC COMMUNITYに商号変更。
  4. CCCデザインが、CCC DESIGNに商号変更。
  1. CCC MARKETING HOLDINGSが、CCCクリエイティブを吸収合併。
  2. CCCマーケティング（2代）が、Blaboを吸収合併[126]。
  3. 蔦屋書店（2代）が、Tマガジンを吸収合併[127]。
  4. 蔦屋書店のTSUTAYA DISCAS事業と、TSUTAYA Online GAME事業をCCC本体に承継[128]。

2021年（令和3年）

  1. CCC LIFESTYLE、CCC DESIGN、CCC MARKETING HOLDINGS、CCC COMMUNITYを吸収合併。
  2. 蔦屋書店（2代）、T-SITE、CCCビジネスパートナーズを吸収合併。
  3. 北海道TSUTAYA、東北TSUTAYA、首都圏TSUTAYA、北関東TSUTAYA、東海TSUTAYA、関西TSUTAYA、中四国TSUTAYA、九州TSUTAYA、グロースラボ、CCCカーライフラボ、CCCアートラボを吸収合併。
  4. 函館蔦屋、BTCompanyを吸収合併。
  5. 美術出版社、光村推古書院、ニューアートディフュージョンの権利義務の一部を承継。
  6. CCC本体において蔦屋書店カンパニー、マーケティングカンパニー、コーポレート本部を新設。

2022年（令和4年）

2023年（令和5年）

  1. 吸収分割により、日本国内におけるTSUTAYA FC事業をMPDへ承継。
  2. 分割後のMPDは、TSUTAYAのFC事業と卸事業を統合した共同事業会社として、カルチュア・エクスペリエンスへ改組[155][156]。
  3. CCCMKホールディングスが、Tポイントを吸収合併[157]

2024年（令和6年）

2025年（令和7年）

連結グループ会社

持分法適用会社

カルチュア・エクスペリエンス

日販グループホールディングスとカルチュア・コンビニエンス・クラブの共同事業会社。

日本国内における「TSUTAYA」、「TSUTAYA BOOKSTORE」「蔦屋書店」「TSUTAYA Conditioning」にかかるフランチャイズチェーンの本部運営事業、BOOK・エンタテイメント商材・文具・雑貨等の卸販売及び小売販売、物流代行事業・貨物軽自動車運送事業・貨物利用運送事業、飲食サービスを提供する店舖の運営事業を行っている。

草叢BOOKS（新守山店・各務原店）、TSUTAYA BOOSTORE下北沢店、SHARE LOUNGE（川崎駅前店・下北沢店）、OHAGI3の店舗と、本・DVD・CD・ゲームのオンライン通販サービスの「TSUTAYAオンラインショッピング」を直接運営している。

TSUTAYAフランチャイズ事業

TSUTAYAはフランチャイジー店が全店舗の9割程度を占めている。その企業の一部を列挙する。

複数地方展開企業

NICリテールズ株式会社

日本出版販売の連結子会社。千葉県、埼玉県、東京都、神奈川県、福岡県、佐賀県にて54店舗を運営（内3店舗の店名は多田屋 佐原店と幕張 蔦屋書店、蔦屋書店 茂原店）。

2017年4月ブラスメディアコーポレーション（ブックオフグループの同名会社から分社）を存続会社として株式会社すばる（1987年3月FC加盟）、株式会社MeLTS（日販とCCCの合弁会社日本メディアリンクから分社）を吸収合併しブラス株式会社に社名変更。2023年10月にブラスを存続会社として株式会社リブロプラスと株式会社Y・space、株式会社積文館書店を統合しブラス株式会社に現在の社名に変更。

フタバ図書

広島県・山口県・福岡県・埼玉県にて店舗を展開。

ダイレクト・ショップ

平和堂グループ。滋賀県、京都府、岐阜県で「平和書店TSUTAYA」を展開。1989年1月FC加盟。

ニッケアウデオSAD

日本毛織の子会社。東京都、神奈川県横浜市青葉区、川崎市、大阪府吹田市と兵庫県にて店舗を展開。2010年FC加盟。

明文堂プランナー

富山県に8店舗、石川県に5店舗、埼玉県に3店舗を展開。トーハンとCCCも出資。TSUTAYA BOOKSとe-hon加盟書店。

ゴトー

静岡県にてTSUTAYA富士本吉原店、TSUTAYA長泉店、TSUTAYA函南店、TSUTAYA富士八幡町店、神奈川県にてTSUTAYA相模大野店、TSUTAYA日吉本町店を運営。

小浦石油

小浦グループ。大阪府、兵庫県、神奈川県横浜市戸塚区にてグループで7店舗を展開。小浦グループのT-TOWNはCCCの持分法適用関連会社。

フェイスコーポレーション

岡山県にてTSUTAYA大安寺店、TSUTAYA中庄店、TSUTAYA中島店、TSUTAYA古新田店、TSUTAYABOOKSTORE岡山駅前、兵庫県赤穂市にてTSUTAYAフレスポ赤穂店を運営。Tポイント加盟営業代理店。1996年FC加盟。

北海道

オカモト

北海道にてTSUTAYA木野店を展開。

旭川冨貴堂

北海道でTSUTAYA 豊岡店を運営。

東北地方

レオクラブインターナショナル

リオン・ドールコーポレーションの子会社。福島県にて親会社であるスーパーマーケットのリオン・ドールの店舗に併設して11店舗を展開、フランチャイズ展開初期は「レオクラブ」と冠していた。

株式会社ホットマン

宮城県仙台市に本社を置く企業。宮城県に7店舗、岩手県に2店舗を展開。

ヤマト屋書店

宮城県にてTSUTAYA BOOKS5店舗を展開。

スコーレ

青森県「TSUTAYA BOOKSTORE HIRORO」運営。

関東地方

REXT株式会社

RIZAPグループの連結子会社。TSUTAYAフランチャイジーのVidaway（旧：サンレジャー）とTポイントパートナーズつくばのグループ会社。旧株式会社ジーンズメイト。2022年6月REXT Holdings株式会社（旧株式会社ワンダーコーポレーション）の事業運営機能を継承。関東地方にてWonderGOOと併設する形でTSUTAYAレンタル店舗[171] を運営。複数地方を運営するVidawayとの合計でTSUTAYA事業65店舗（旧REXT2022年3月期第3四半期決算）を運営。独自で有料会員サービス「ファースト会員」を展開。

ビッグワン

ビッグワンホールディングスの子会社。栃木県に11店舗、埼玉県2店舗、神奈川県横浜市中区1店舗を展開。

うさぎや

栃木県、埼玉県に9店舗を展開。1988年FC加盟[172]。

株式会社フェイス

埼玉県にてTSUTAYAみはら店、TSUTAYA春日部店を運営。1988年にFC加盟[173]。

株式会社アクト・ティ

東京都にてTSUTAYA池袋ロサ店、TSUTAYA千歳烏山店、TSUTAYA西日暮里店を運営。かつてレンタルビデオチェーン「リバティ」を運営。2005年にFC加盟。

ENN株式会社

神奈川県にてTSUTAYA BOOKSTORE 川崎駅前店、TSUTAYA追浜店、TSUTAYA横須賀粟田店、TSUTAYA茅ヶ崎駅前店とTポイント加盟営業代理店事業を展開。相鉄グループのTSUTAYA事業を継承[174]。

ヤオマサ

神奈川県にてTSUTAYAフレスポ小田原シティーモール店、TSUTAYA南足柄店を運営。

テイツー

神奈川県にてTSUTAYA村岡店を運営。

京成ストア

TSUTAYA辰巳台店、TSUTAYA青戸店を展開。

吉田石油

TSUTAYA神立店（茨城県）を運営。

東食品株式会社

神奈川県でTSUTAYA大師店を運営。

コシダカプロダクツ

群馬県で「TSUTAYA BOOKSTOREアクエル前橋」を運営。

株式会社佐藤商会

東京都にてTSUTAYA調布駅南口店、TSUTAYA西荻窪店、TSUTAYAJR中野駅前店、TSUTAYA BOOKSTORE恵比寿ガーデンプレイス店、TSUTAYA BOOKSTORE渋谷スクランブルスクエア店を運営。

中部地方

ひらせいホームセンター

新潟県（17店舗）で「HIRASEI遊TSUTAYA」を展開。1988年TSUTAYAレンタルFC加盟。TSUTAYA BOOKS非加盟店。

文苑堂書店

富山県で文苑堂 TSUTAYA清水町店、TSUTAYA BOOKSTORE小杉町店、TSUTAYA富山豊田店、TSUTAYA BOOKSTORE 藤の木店を展開。

金澤文苑堂

株式会社アンビシャス ホールディングスのグループ。文苑堂書店石川と共同で石川県にTSUTAYA金沢店、TSUTAYA大桑店、TSUTAYA羽昨店の3店舗を展開。

ヤスサキ

福井県福井市・越前市、石川県白山市にてTSUTAYA福井パリオ店、TSUTAYA BOOKSTORE ワイプラザ新保店、TSUTAYA ワイプラザ武生店、TSUTAYA BOOKSTORE イオンモール白山を展開。

兼松コミュニケーションズ

兼松グループ。TSUTAYA南アルプスガーデン店（山梨県）を運営。

谷島屋

静岡県でTBN加盟店舗を展開。

ミツハシ

静岡県にてTSUTAYA静岡流通どおり店、TSUTAYA静岡西脇店、TSUTAYA辻店、TSUTAYA藤枝瀬戸新屋店、TSUTAYAグランリバー大井川店の5店舗を展開。

ニシザワ

長野県にてTSUTAYA伊那店、TSUTAYA箕輪店を展開。

シナノ・グループ

長野県にてTSUTAYA東松本店を運営。

ブックセンター名豊

愛知県にて、TSUTAYA ブックセンター名豊刈谷店、TSUTAYA ブックセンター名豊刈谷店を運営。

光書店

愛知県で光書店TSUTAYA大治店を運営。

OVA21

愛知県にてTSUTAYA大曽根店を運営。

近畿地方

オー・エンターテイメント

オークワグループ。和歌山県、奈良県、兵庫県、大阪府、三重県で「TSUTAYA WAY」を展開。

株式会社T-Fellows

大誠堂の関連会社。蔦屋書店の元関連会社。TSUTAYA天美店、TSUTAYA桜井店を展開。

ジェー・イー・ネクスト株式会社

上新電機の連結子会社。TSUTAYAリノアス八尾店を運営。

株式会社ティー・エス・ケー

滋賀県でTSUTAYA BOOKSTORE Oh!Me大津テラス店、大阪府にTSUTAYA 江坂南店を展開。

神姫バス

兵庫県でTSUTAYA姫路広峰店、TSUTAYA太子店、TSUTAYA姫路飾磨店を運営。

株式会社キタムラ

兵庫県でTSUTAYA AVIX福知山店、TSUTAYA AVIX豊岡店。カメラのキタムラを運営する同名の会社とは関係がない。2001年3月FC加盟。

株式会社プレシード・パートナーズ

株式会社BBBの子会社（カルチュア・エンタテインメントの連結子会社）。奈良 蔦屋書店の店舗運営

株式会社MS＆C

兵庫県にてTSUTAYA西宮薬師町店を展開。

中国地方

株式会社モラブス

広島県東部および岡山県西部にてTSUTAYA新涯店、ファミリーマートTSUTAYA松永店[175]、ファミリーマートTSUTAYA三吉店、TSUTAYA伊勢丘店、TSUTAYA駅家店、ファミリーマートTSUTAYA井原店、TSUTAYA笠岡店を展開。

大野石油店

広島県にてTSUTAYA皆実町店とTSUTAYA隅の浜店を運営。

啓文社

広島県でTSUTAYA 啓文社福山西店、TSUTAYA 啓文社神辺店を展開している。

オサダ文昭堂

岡山県にてTSUTAYA AZ岡南店、TSUTAYA玉島店を展開。2009年FC加盟。

トイボックス

鳥取県米子市にTSUTAYA角盤町店とTSUTAYA東福原店を運営。

今井書店

島根県の今井書店内にてTSUTAYAレンタル加盟店のTSUTAYA出雲店を展開。

四国地方

株式会社ウイル

サニーマートグループ。 高知県に7店舗を展開。グループ内でスリーエフのフランチャイズ店舗を展開していたため、Tポイント開始当初はスリーエフと四国地方で直接競合するローソンがTポイント加盟店であった事から、同社の発行する会員証「TSUTAYA WILLカード」ではTポイント付与の対象外であった。後にスリーエフもTポイント加盟店となった事から、現在はTポイント対象の会員証と、Tポイント対象外のサニーマートグループ「ハーティーポイント」が付与される会員証との2種類の会員証を発行している[176]。高知県内の店舗で借りたレンタル商品を同一県内の他の店舗やサニーマート・高知県内のローソン店舗内にある返却BOXに返却可能。

大屋

愛媛県にてTSUTAYA東予店、TSUTAYA新居浜店、香川県観音寺市にてTSUTAYA 観音寺店を運営。1988年FC加盟。西条市〜観音寺市の範囲内であれば、TSUTAYAで借りたレンタル商品をドラッグストアmacの店舗内にある返却BOXに返却可能[177]。

エルジオ

香川県に3店舗（丸亀郡家店、西宝店、高松サンシャイン通り店）を展開。

九州地方

ニューコ・ワン

熊本県内を中心に熊本県、福岡県、宮崎県に複合型レンタル店の「TSUTAYA AVクラブ」・「TSUTAYA」、旗艦店の「蔦屋書店」などを展開。前身である旧壽屋（現・カリーノ）グループの株式会社九州コンサルタンツが1986年にCCCのフランチャイズに加盟。2015年にTSUTAYAの連結子会社となったが、令和元年にTSUTAYAよりMBOを行う。

ビコムMCI

福岡県、大分県、宮崎県、兵庫県尼崎市にTSUTAYA12店舗を展開。かつてレンタル店チェーン「BOM」を運営していたが、2005年にFC加盟。元CCCグループ（元キタムラ・ホールディングスの子会社）。

昭和自動車

佐賀県でTSUTAYA武雄店とTSUTAYA鳥栖店を運営。

COCOアドバンス

長崎バスグループ。長崎県にてTSUTAYA BOOKSTORE MIRAI NAGASAKI COCOWALK、TSUTAYAココアドバンス愛野店、TSUTAYAココアドバンス大村店を運営。

2014年12月1日に松早商事のフランチャイズ事業部門を事業譲受。2016年4月1日に、店舗の名称をこれまでの「TSUTAYAスペース・エム」から「TSUTAYAココアドバンス」に変更[注 11]。松早商事は「マツハヤ・スペース・エム」のブランドで展開していた店舗を、TSUTAYAのFC店に転換していた。Tポイント加盟営業代理店。

エレナ

長崎県にてTSUTAYA島原店、TSUTAYA広田店、TSUTAYA BOOKSTOREさせぼ五番街店を、佐賀県伊万里市にてTSUTAYA伊万里店を運営。

ひぐち

長崎県に「TSUTAYA遊ING」の名称でTSUTAYA 遊ING城山店を展開。長らく「遊ING（ゆうイング）」のブランドで長崎県と熊本県に店舗を展開していたが、長崎県内の店舗をTSUTAYAのFC店に転換した[注 12]。

大和

鹿児島県に7店舗を展開。1988年FC加盟。

Misumi

鹿児島県、宮崎県日向市、熊本県人吉市で書店「ブックスミスミ」と併設する形で2024年現在、4店舗を展開。1986年12月FC加盟。TSUTAYA BOOKS非加盟店。なお、Misumi運営のKFCではTポイントでも貯まる。

株式会社PLACE

本坊グループの一つ株式会社サナスの子会社。鹿児島県鹿児島市においてTSUTAYA城西店、TSUTAYA田上店を運営。

RTE株式会社

株式会社江崎のグループ会社。 TSUTAYA リリーズ 出水緑町店、TSUTAYA BOOKSTORE霧島の運営[178]。CCCの持分法適用会社。

沖縄諸島

タカダ

沖縄県にある自動車学校、スポーツクラブ、ホテル、不動産などを経営する企業。TSUTAYA那覇新都心店、TSUTAYA首里店、TSUTAYA小禄店を運営。

創業家の資産管理会社

過去のグループ企業

カルチュア・エンタテインメント傘下へ移行

テレビ番組

その他

脚注

注釈

  1. ^ TSUTAYAレンタル加盟店で販売本取扱い店舗の今井書店はある。
  2. ^ 武雄市と運営協定を締結して運営を担う武雄市観光協会がCCCに委託。運営基本計画作成もCCC。
  3. ^ 数年後、枚方市駅周辺を数回移転した後、2007年この建物を改築した枚方デパートメントビルの2F・3FにTSUTAYA枚方駅前本店（レンタル館）として再入居する。しかし、2016年5月16日枚方T-SITE開業により、レンタル部門・コミックを除く物販部門を同地へ移転、店名を「枚方 蔦屋書店」と改める。コミックは旧物販館建物で暫く販売してたが2017年枚方T-SITE ANNEXⅠへ移転。
  4. ^ 株式会社ソウ・ツーへ売却。
  5. ^ 同年12月、レントラックジャパンがソウ・ツー（現：マスダアンドパートナーズ）へ売却。AV関連通販事業は、現在CCCグループで運営されている。
  6. ^ 2011年、角川書店（後にKADOKAWA（初代）を経て、現：KADOKAWA KEY-PROCESS）に吸収合併。
  7. ^ 2011年冬からのキャンペーン「OTONA TSUTAYA」のフラッグ・ショップ的な存在でもある。
  8. ^ 後に指摘部分を改善し再開。
  9. ^ これに伴い、Tポイント・Tカードの公式サイトとして親しまれてきた従来のTサイトは『Tサイト［Tポイント/Tカード］』へと改称した。
  10. ^ 前日（2023年6月14日）に新規受付を終了。
  11. ^ 名称変更と同時に城栄店（2016年9月15日閉店）がCOCOアドバンスの店舗ではなくなり、代わりに諫早店（2019年8月31日閉店）がCOCOアドバンスの店舗となった。
  12. ^ 当初TSUTAYAに転換しなかった長崎市の城山店と、最後までTSUTAYAに転換しなかった熊本市の浜線店は、それぞれ近くに既存のTSUTAYA店舗がある。

出典

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関連項目

外部リンク

表話編歴 カルチュア・コンビニエンス・クラブ
主要事業 TSUTAYA 蔦屋書店 Vポイント
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